総合職と一般職って何が違うの？ 仕事内容と適性について
［最終更新日］2022/01/22
転職活動で求人を探していると、「総合職」「一般職」という呼称を見かけることがあります。
具体的にどのような違いがあるのか、自分はどちらを目指すべきなのか知りたいと考えている人もいるのではないでしょうか。
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本記事では、総合職と一般職の仕事内容や待遇面などの違い、それぞれのポジションに向いている人の特徴について解説しています。
総合職と一般職のどちらが向いているのか確認したい人、転職先を選ぶ際の判断基準を知りたい人は、ぜひ参考にしてください。
目次
１）総合職・一般職とはそれぞれどんな仕事？
はじめに、総合職と一般職の仕事内容について確認しておきましょう。
業種や企業規模によってやや異なる場合もありますが、一般的な傾向として総合職・一般職にはそれぞれの役割があります。
後述する給与や待遇の違いだけでなく、仕事内容を理解した上で自分に合ったポジションを判断することが大切です。
総合職の主な仕事内容
総合職とは、その名の通り「あらゆる仕事を総合的に担当するポジション」を指します。幅広い業務を任される可能性があり、転勤を伴う異動を命じられることも少なくありません。
総合職は事業の中核を担うポジションであり、将来的な幹部候補というニュアンスも含んでいるのが特徴です。
とくに大企業ではジョブローテーションでさまざまな部署を経験し、幹部候補として社内の業務を横断的に把握するよう求められるケースもあります。
仕事内容には取引先との交渉やスケジュール調整、企画立案といった不定型業務も多く含まれています。未知の課題に対して自分の頭で考え、有効な解決策を提示するよう求められる場面も多々あるでしょう。
営業部門や総務・人事などの間接部門を「事務系総合職」、研究開発部門や設計・品質管理といった技術系部門を「技術系総合職」に分けている企業も見られます。いずれも総合職として将来的に各部門で活躍していくことが期待されています。
一般職の主な仕事内容
一般職とは、総合職の業務をサポートするのが主な役割とされるポジションです。
配属部門に特化した業務を担当するため、転勤や異動はほとんどありません。出産や育児といったライフステージの変化に応じて働き方を調整しやすいでしょう。
事業所単位で採用されるケースも多く、内勤業務が中心です。顧客との折衝などの外勤業務は総合職が担当し、一般職は伝票作成や備品管理といったサポート業務を行います。
企業活動の「縁の下」を支えるポジションといえます。
具体的な仕事内容の例としては、営業事務であれば見積書や営業資料の作成、経理部であれば会計ソフトの入力や給与計算といった定型業務が中心です。
独自の判断が求められる場面は少ないものの、ミスのない堅実な仕事ぶりが重視される傾向があります。
業務範囲が限定されており、所定の手順に従って着実に仕事をこなしていくことが求められるのが、一般職の仕事の特徴といえるでしょう。
２）総合職と一般職の違いについて
総合職と一般職は、採用時点でさまざまな条件の違いがあります。
将来的に働き方や待遇面での差となって表れることも想定されますので、どのような違いがあるのかよく理解しておくことが大切です。
次に挙げるのは、総合職と一般職の主な相違点です。それぞれどのような違いがあるのか、具体的に見ていきましょう。
キャリアパス
総合職は将来の幹部候補のため、昇級や昇進のペースが速い傾向があります。
優れた業務成績を挙げたり、昇進試験に合格したりすることにより、着々と出世していくことも可能です。
部門をまたぐ異動も少なくないことから、最初に配属された部署での仕事が自分に合わなくても、いずれ適性に合った部門に配属される可能性があります。
一般職は特定の業務に限定して担当する反面、総合職よりも昇給や昇進のペースが緩やかになります。
一般職で管理職へと昇進する可能性もゼロではありませんが、昇進するまでの年数は総合職よりも長くなるのが一般的です。
勤務地
総合職は入社後に異動を命じられることを前提に採用されます。転勤を伴う異動も少なくないため、数年おきに異なる部門や地域で働くこともめずらしくありません。
幅広い業務を担当し、さまざまな経験ができるメリットがありますが、同じ地域・部門で腰を据えて働くのは現実的ではないケースがほとんどです。
一般職は同じ部門で働き続けることを前提に採用されます。
転勤を伴う異動はほとんどなく、採用されたエリア内でずっと働いていくのが一般的です。仮に転勤する場合でも、希望勤務エリア内での異動に留まるケースが大半でしょう。
給与/待遇
給与や待遇面は、入社時点で差があるケースがほとんどです。総合職は一般職と比べて基本給や諸手当が高く設定されており、同じ年齢で入社した場合でも総合職のほうが基本給は高くなります。
入社後の昇給率も異なります。総合職は一般職よりも昇給のペースが速く、かつ昇給率も高いと考えてください。同じ在籍年数でも総合職のほうが早く昇給しやすいのが特徴です。
昇給スピードに差がつく要因は仕事内容にもあります。総合職は個々人によって成績に差がつきやすく、評価されるチャンスが数多くあります。
しかし、一般職は定型業務のため仕事の成果が顕在化しにくく、評価につながりにくい面があるのです。
男女の採用比
近年は性別によって採否を判断することはNGとされていますが、現実的な傾向として総合職・一般職で男女の採用比は異なります。
総合職は、男女を問わず能力や資質にもとづいて採用する企業が増えています。
ただし、入社後は異動や転勤の可能性がありますので、将来的なライフステージの変化を見越して総合職を選ばない人もいます。
厚生労働省が実施した調査によれば、総合職は男性が81.2％、女性が18.8％となっています（注）。
一方、一般職は男性が65.6％、女性が34.4％と、総合職と比べて女性の割合が高くなっています（注）。
過去には一般職の大多数が女性社員という企業も見られましたが、近年では多様な働き方を希望する人が増えており、男性が一般職で入社するケースも見られます。
注：「平成30年度雇用均等基本調査」の結果概要 より
３）総合職と一般職、それぞれどんな人に向いている？
自分自身は総合職と一般職のどちらに向いているのか、知りたいと考えている人もいるでしょう。仕事内容や待遇面が異なる部分も多いわけですから、自分の適性をよく見極めてキャリアを選択したいですよね。
そこで、総合職向きの人、一般職向きの人の特徴について紹介します。自分に当てはまるものがどのくらいあるかをチェックすると、適性が見えてくるはずです。
総合職に向いている人
- 出世・キャリアアップを重視している人
- 責任の重い仕事を担当して成長したい人
- 昇給のチャンスが多いほうがやる気が出る人
- 転勤を伴う異動が苦にならない人
総合職は組織において花形であり、将来の幹部候補として大きな期待を背負っています。成果しだいで出世やキャリアアップのチャンスが豊富にありますので、今後のキャリアアップを重視して仕事を選びたい人が向いています。
不定型業務が多く、心身ともにハードワークとなりやすいポジションですが、その分だけ成長できる可能性も秘めています。
せっかく仕事をするなら責任の重い業務を任せてほしいと感じる人や、未知の課題に取り組むことで大きく成長したいと考えている人は総合職向きでしょう。
また、総合職として入社すると転勤を伴う異動を命じられる可能性があります。
不定期に引っ越すことになっても苦にならない人、いろいろな地域で仕事をしてみたい人は、総合職としての適性を備えていると考えられます。
どちらかと言えば、プライベートよりも仕事を優先したい人に向いているポジションといえるでしょう。
一般職に向いている人
- コツコツとこなす仕事が好きな人
- 仕事とプライベートの両立を図りたい人
- 昇給率よりも仕事の安定性を重視している人
- 転勤のない仕事を選びたい人
一般職は総合職のような派手さはあまりないものの、堅実に業務をこなすことが求められるポジションです。与えられた役割をしっかりと果たし、コツコツと取り組める人に向いています。
勤務先にもよりますが、一般的には総合職よりも残業が少なく、プライベートと両立しやすい傾向があります。仕事中心の生活ではなく、プライベートとの両立を図りたい人は一般職向きといえるでしょう。
また、一般職は大規模な異動を命じられることが基本的にないため、同じ仕事を長年続けやすいのが特徴です。
短期間で大幅に昇給することは考えにくい反面、安定的に長く働けるというメリットがあります。
遠方に転勤することもほぼないことから、住み慣れた地域で生活したい人、働く環境が急激に変わるのは避けたいと感じる人に適したポジションといえます。
総合職と一般職、どちらを目指すべきか迷った時は？
総合職と一般職のどちらを選んだらいいか決めかねる場合は、自分が仕事に何を求めているのかを振り返ってみましょう。
振り返りのポイントは、先に挙げた「向いている人」の特徴のうち、自分の考えに近い項目が多いのはどちらかについて考えること、そして「5年、10年後に後悔しない働き方はどちらか」について考えることです。
たとえば、「仕事よりもプライベートを優先したい」と考える人は多いでしょう。
ですが、視点を現在から５～10年後の未来に向けたときに「だいたいこのくらい年収が増えていてほしい」、「どこに行っても通用する経験やスキルを養いたい」という想いが生じる人も少なくないと思います。
大切なことは、現時点の想いだけで決めるのではなく、これから先のあなた自身が望む働き方も見据えて総合職と一般職どちらを目指すべきかを決めることです。
また、職場によっては職種転換制度を設けているケースがあります。
職種転換制度とは、入社後に総合職から一般職へ、あるいは一般職から総合職へ転換が可能な制度のことです。
職種転換時には筆記試験や面接に合格するなどの基準が設けられていることもありますが、希望に応じて職種を変えられるのは大きなメリットといえるでしょう。
もし入社時点で総合職・一般職のどちらを選ぶべきか決め切れない場合は、職種転換制度がある企業を選ぶのも1つの方法です。
４）キャリアに関する相談は転職エージェントの活用もおすすめ
ここまで見てきたように、総合職と一般職にはそれぞれメリットとデメリットがあり、「どちらが良いか」を一概に決められるものではありません。自分自身が今後のキャリアで目指していることや、重視したい働き方・生活スタイルに合わせて選択することが大切です。
キャリアプランを見据えて総合職・一般職を選ぶのであれば、プロによるアドバイスを参考にすることをおすすめします。転職エージェントに登録すると、アドバイザーから客観的な意見を聞くことができます。自分が総合職と一般職のどちらに向いているのか、第三者の意見を聞いておくのは非常に有効な方法といえるでしょう。
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まとめ）総合職・一般職は目指したいキャリアを踏まえて選ぶことが大切
総合職・一般職のどちらを選ぶべきかを決める際、どうしても直近の働き方や給与条件に注目しがちです。もちろん転勤など生活に大きく関わる重要な条件もありますが、選ぶポジションによって今後のキャリアに大きな影響を与えることも見落とさないようにしましょう。
今回の記事を参考に、ぜひ総合職・一般職のどちらに向いているのか、今後のキャリアを踏まえてじっくりと考えてみてください。自分に合ったポジションで働くことができれば、おのずとキャリアも充実したものになっていくはずです。