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応募したい求人が「転勤あり」だったらどうする?知っておきたい転勤のメリットとデメリット

[最終更新日]2017/05/14


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応募してみたい求人が見つかったものの、よく読んでみたら「全国転勤可の方」が応募条件になっていた、といった経験はないでしょうか。「おもしろそうな仕事だけれど、転勤はしたくないから応募はやめておこう」と即座に判断していた人は、転勤のメリットとデメリットについて一度考えてみてはいかがでしょうか。

目次

 

1)転勤ありの会社で働くメリットとは?

転勤と聞くと、どうしてもネガティブなイメージを持ってしまいがちですが、転勤ありの会社で働くメリットももちろんあります。もちろん、事情でどうしても転勤できない場合は仕方ありませんが、何となく「転勤はしたくない!」と決めてしまっているようであれば、あえて転勤のメリットに目を向けてみても損はないはずです。

転勤ありの会社で働くメリットを大きく分けて3つ挙げてみます。


大企業の総合職に応募するなら転勤の覚悟も必要!? 安定とのトレードオフ

せっかく転職するのだから、安定している大企業で働きたい!と思う人は多いことでしょう。日本全国に拠点を置き、多くの顧客を抱えることで安定経営を実現している企業であれば、そこで働く社員には当然「転勤」という宿命がつきまとうのです。

ただし、大企業だからと言って必ずしも転勤があるとは限りません。配属先の部署や職種によっては、本社勤務のみ、あるいは地域限定採用といったこともあり得ます。求人をよく確認した上で、転勤が特定の職種に限定されたものかどうか、また採用後に職種転換の可能性があるかどうか、といった点についても、面接の場などでしっかりと確認しておいたほうがいいでしょう。

やってみたい仕事ができそうな企業が転勤ありだった、という場合、どうしても転勤できない事情がある人以外は割り切ってしまうことも必要になるかもしれません。あるいは、大企業の安定性との交換条件として転勤の可能性があると考えなくてはならないこともあります。

その会社で働くことのメリットと、転勤の可能性を天秤にかけてみて、どちらが自分にとって優先すべき要素なのかをじっくりと考えてみましょう。「転勤なんて絶対にあり得ない」と思っていた人でも、案外「住めば都」ということになるかもしれません。


社内で顔が広くなり仕事がしやすくなる可能性あり。将来のプロジェクトに結びつく可能性も

社員数の多い企業になればなるほど、ふだんは支社や支局内の人としか接することがないため、仕事上で関わっている人数は実はかなり限られていたりするものです。

転勤を経験すると、当然ながら社内で知り合いが増えます。転勤前と転勤後の支社や支局では、大多数の人が全く面識がないか、せいぜいメールや内線で連絡を取り合ったことがある程度というケースがほとんどでしょう。

ところが、転勤を経験してきた人にとっては、どちらの支社の社員も「一緒に働いたことのある人」です。転勤前の支社からの内線電話を取った際にも、単なる事務連絡だけでなく、「お久しぶりです」「元気にやっていますか?」といった言葉が交わされることがあるかもしれません。

社内であなたのことを知っている人が増えるということは、それだけチャンスも広がることを意味しています。将来、何らかのプロジェクトや新部署が発足する際、複数のセクションから人を集めることもあるはずです。そうしたときに、橋渡し的な役割を果たせる人は重宝される可能性があるのです。

転勤することで経験値が上がることは間違いありません。転勤経験者に将来重要なプロジェクトの声がかかりやすくなることは十分にあり得るでしょう。


転勤を機に人間関係をリセットできるため、「合わない」人と離れられるチャンスがある

転勤の可能性がある職場で働く上で、実は割と大きなメリットとして挙げられるのが「人間関係をリセットできる可能性」です。

たとえば、どうしても馬が合わない上司の下で働かなくてはならない場合、転勤が全くない職場であればどちらかが退職するまで一緒に働き続ける必要があります。しかし転勤がある職場であれば、自分が転勤することになる可能性だけでなく、上司が転勤する可能性もあるわけです。これは上司と部下という関係だけでなく、先輩と後輩、あるいは同僚についても言えることです。

このように転勤の可能性がある職場には、定期的に人間関係をガラリと変えられるチャンスがあるという見方もできるのです。人間関係は、職場での悩みとして筆頭に挙がりやすい問題です。人間関係がうまくいかないことが原因で会社を辞めざるを得なくなる前に、転勤によって人間関係をリセットできれば、結果的に長く勤め続けられるチャンスが広がることになります。

大きな会社になればなるほど、働く地域が違うだけでまるで別の会社に来たのではないかと思えてしまうほど、オフィスの雰囲気や文化が全く違ったりするものです。「転勤してみたら、転勤先でとても気の合う人たちと出会うことができた」といったことは実際にあり得るのです。


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2)転勤ありの会社で働くデメリットとは?

転勤ありの会社で働いていく上で、もちろんデメリットもあります。次に挙げるのは転勤ありの会社で働く場合のデメリットとして典型的なものですが、ポイントとなるのは「その条件だけは絶対に譲れないかどうか」です。

転勤が絶対にムリなわけではないけれども、何となく同じ場所で働き続けられるほうが良さそうだから、といったレベルであれば、実は転勤そのものはデメリットのうちに入らないこともあるのです。

転勤=面倒、と決めつけてしまわず、デメリットもきちんと理解した上で冷静に考えてみることが大切です。本当にやりたい仕事や希望の条件に近い会社に出合える確率は決して高くありません。せっかくのチャンスを「転勤」というたった1つの条件で棒に振ってしまうことのないよう、注意が必要です。


引っ越しや各種手続きに手間と時間がかかる・既婚者は家族にも影響が及ぶ

転勤を避けたいと思っている人が、最も懸念しているのはこの点でしょう。転勤ありの会社では、たとえば2年から3年ごとに転勤を繰り返す可能性もあるのです。そのたびに一緒に働く顔ぶれが変わり、人間関係を1から作り直さなくてはなりません。引っ越しや住所変更に伴う各種手続きなど、やらなくてはいけないことがたくさんあります。転勤が面倒か面倒でないかと言われれば、大半の人は「面倒」と答えるでしょう。

また、特に既婚の方の場合、家族も一緒に引っ越すのか単身赴任にするのか決めなくてはなりません。共働きであれば配偶者が仕事を続けられなくなってしまうこともあり得ますし、子どもがいれば転園や転校を経験させることになります。

ひんぱんに転勤する可能性がある職場であれば、マイホームを購入するのは難しくなることも考えられます。どうしてもマイホームが欲しい!と思うのであれば、転勤ありの仕事は除外して転職先を探すことになります。


左遷人事的な異動もあり得るため、社内政治に熱心な社員が存在する可能性もある

栄転」と呼ばれるような期待を込めた人事による転勤がある一方で、言い方は悪いのですが左遷のような人事による転勤も存在します。

良い意味合いでの転勤では、いったん地方の支店や支社に転勤して昇進したのち、本社の重要なポジションなどより大きな役割を任せられるケースが多いようです。

左遷人事的な転勤の場合、転勤先で実質的な降格に近い待遇で働かなくてはならないこともあります。ただ、会社の方針や経営者の考え方にもよりますが、一度は左遷されたような形で転勤したものの転勤先で地道に努力を重ねた結果、成果をあげて再び評価される人もいますので、「左遷」と一概に決めつけてしまうのも問題ではあります。

このように、転勤が多い会社では転勤に込められた意味合いによってその人の評価や将来に対する期待値が透けて見えてしまうことがあるため、評価や査定に敏感になる人が一定数現れる傾向があります。

本来、評価は仕事の成果によって決まるもののはずですが、その時々の上司と合う・合わないといったことが評価に一切影響しないとは言い切れないため、自身の評価を上げようと躍起になったり、人の足を引っぱったりといった、いわゆる社内政治に熱心になる社員が存在する可能性もあるのです。

もちろん、転勤がある会社はどこでも社内政治が横行しているわけではありませんが、可能性の1つとして想定しておいてもいいでしょう。


3)会社はなぜ社員を転勤させるのか?について考えてみる

社員を転勤させる場合、会社からの指示で引っ越しをすることになるため、会社が引っ越し費用を負担するケースがほとんどです。よって、会社にとって社員を転勤させればコストが発生することになります。また、ある社員を転勤させることが長い目で見た場合に社員と会社双方のためになるのかどうかは時間が経ってみないと分からないため、社員を転勤させることは会社にとってリスクでもあるのです。

ここでは、転勤の代表的なメリットとデメリットを踏まえた上で、そもそも会社はなぜ社員を転勤させるのか?を考えてみましょう。


全国に支店がある会社の場合、全員を現地採用していては時間やコストがかかりすぎる

会社の規模が大きくなっていくと、支店や支社といった拠点を増やしていくことになります。たとえば東京に本社がある企業が北海道や九州に支社を置く場合、それぞれの拠点で働いてもらう人を確保しなくてはなりません。しかし、採用にはコストがかかる上に、採用後も仕事を任せられるレベルに達するまでに時間を要するため、支社で働く全員を現地採用するのは現実的ではありません。

そこで、すでにいる社員に転勤という形で支社に着任してもらうのです。もともとその企業で働いていた人なので、仕事を覚えてもらうための研修を改めて施す必要がなく、引っ越し費用を会社が負担したとしても、新たに人を雇うことに比べれば十分コスト節減になるでしょう。つまり、転勤そのものが会社への貢献になるという面もあるのです。

このように、会社は組織としてやむを得ない事情によって社員を転勤させています。「転勤させなければならない事情」を理解することで、転勤に対する心理的な障壁を下げられるかもしれません。



人を変えることで組織の硬直化やマンネリ化を防ぐ

限られた人数の部署で何年も働きつづけていると、どうしても組織が硬直化したりマンネリ化したりといったことが起きるものです。考えてみれば、よほど仲の良い友人でも毎日のように1年中顔を合わせることはないのですから、職場の同僚や上司と年がら年中、毎日のように会って同じ空間で仕事をすること自体が特殊な状況と言えるのではないでしょうか。

そのような特殊な状況が何年も続けば、人間関係が変化に乏しくなったり不仲になったりといったことがあってもおかしくはありません。定期的に社員を転勤させるのは、こうした組織の硬直化やマンネリ化を防ぐことも目的の1つなのです。

転勤を経験したことがある人から、「転勤してみたら、最初はまるで別の会社へ来たようだと思った」「同じ会社とは思えないぐらい、オフィスの雰囲気や文化が違った」といった声を聞くことがあります。転勤は組織にとってマンネリ化を防ぐ効果があるだけでなく、転勤者本人にとってもこれまでとは違った顔ぶれの中で働き、新たな刺激を受けたり気づきを得たりして、働いていく上でのマンネリ化を防ぐ効果が期待できるのです。


環境を変えて経験を積ませることで、将来の幹部候補を育成する目的もある

企業の中には、採用時に総合職と一般職という分け方をしているところがあります。多くの場合、総合職採用であれば職種を問わず複数の部署を経験するジョブローテーションの対象となり、転勤の可能性もあります。これに対して、一般職は地域を限定した勤務となることが多く、職種転換もしないことが前提になります。

さまざまな仕事をさまざまな場所で経験させる狙いの1つには、将来の幹部候補を育てるという目的も含まれています。総合職に対して会社はただ無理難題を押し付けようとしているのではなく、将来的に組織全体を引っぱっていけるような人材を創出するために多くの経験をさせているのです。

ずっと同じ環境で過ごしてきた人は限られた仕事内容や人間関係しか経験するチャンスがないため、これまでにないタイプの人が入社してきた場合や自分が経験したことのないトラブルが発生したような場合、対処するための引き出しが限られています。
その点、ジョブローテーションや転勤によって多くの仕事を経験してきた人は引き出しが多いため、人を束ねる立場になったときに頼りがいのある上司になれる可能性が高まるのです。


4)まとめ 転勤ありの仕事にはチャンスも豊富。どうしても転勤できない理由がなければ、思い切って挑戦してみては?

応募を検討しかけた求人が「全国に転勤の可能性あり」だった場合、その時点で応募を見合わせてしまっていた人もいるかもしれません。しかし、転勤ありの仕事は見方によってはチャンスが豊富で、ビジネスパーソンとして大きく成長できる可能性を秘めているとも言えるのです。

もちろん、何らかの事情でどうしても転勤できない場合は仕方ありませんが、転勤と聞いただけで食わず嫌いのような状態だった人は、転勤そのものを一度前向きにとらえ直してみると、選択の幅が一気に広がるかもしれません。

転勤ありの場合でも、企業によって転勤の頻度や勤務地はさまざまです。実際に勤め始めてみないと、部署ごとの転勤可能性など、詳しい事情は見えてこないことも多いでしょう。

転勤ありの仕事に初めて挑戦する人は特に、転職エージェントでアドバイスをもらうなどして、不安に感じていることや不明点を事前に解消しておくようにしましょう。
(ライター:Ash. )


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