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ベンチャー企業に転職するメリット・デメリットは?大企業との違いと転職成功のコツ

[最終更新日]2024/03/15

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ベンチャー企業に転職するには?メリット・デメリットと転職成功の秘訣

ベンチャー企業への転職を希望する人は少なくありません。ただ、せっかく転職したものの、「思い描いていた働き方とは違っていた」といったトラブルが見られるのも事実です。

目次

 

1)「ベンチャー企業に転職する」ということ

ベンチャー企業に転職する前に注意したいこと ■ベンチャー企業=新しい会社=自由、とも限らない 「できたばかりの会社で自由な働き方ができそう」→規模や歴史もさまざま。ベンチャー企業=自由、という決めつけは性急。 ■転職前の勤務先の規模が大きいほど、戸惑う場面も 「自分の職務以外にも何かとやることが多い…」→仕事は常に自分達で創り出し、全て自分達でやらなくてはならない

ベンチャー企業=新しい会社=自由、とも限らない

ベンチャー企業といっても、法人設立前後や設立間もない時期のいわゆるスタートアップから、成長期にある零細企業ジャスダック上場企業メガベンチャーといったように、規模や歴史もさまざまです。

ベンチャー企業と言うぐらいだから、できたばかりの会社では?」といった固定観念に縛られていると、全然イメージと違った…といったこともになりかねません。

仮に、設立直後の会社で、少人数でこれから始めていこう!というスタートアップの状態だったとします。
当然のことながら、仕事の進め方やビジネスモデルに至るまで、あらゆることを自分たちで計画し、実行していかなくてはなりません。

「大企業とはちがって自由気まま」などと思っていると、実際は「自由どころか、やらなくてはいけないことが多すぎる」という現実に直面してしまうかもしれません。
ベンチャー企業=自由、と決めつけるのは性急でしょう。

転職前の勤務先の規模が大きいほど、戸惑う場面も多くなりがち

ベンチャー企業への転職前、比較的大きな会社に勤めていた人は、自分では意識していないところで頭の中が「大企業仕様」になっていることがあります。

たとえば、仮にベンチャー企業への転職に成功したとして、入社初日にどのような動きをすることを想定しているでしょうか。

何かやることはありますか?」と先輩社員に聞いてみよう、といった考えは、大企業であれば積極性の表れと評価してもらえるかもしれませんが、ベンチャー企業においては受け身の姿勢でしかありません。

仕事は常に自分たちで創り出すものであり、既に完成された仕事の進め方や仕組みが用意されているわけではないのがベンチャー企業だからです。

また、経理や総務といった部署ごとの役割が明確になっているのが当たり前の環境で働いていた人ほど、全てを自分たちでやらなくてはならない状況に戸惑うかもしれません。
社員が数名規模の会社であれば、全員があらゆる仕事に関わる可能性がありますので、「私は開発職で採用されているのですが」などと言っていられない可能性が高くなります。

こういった状況が待っているかもしれないことを想定した上で、ベンチャー企業へ転職する必要があるでしょう。

2)ベンチャー企業に転職するメリット

大企業にはないスピード感、意思決定スピードの中で働ける

大企業では…→「こういったシステムがあれば…」「まず会議にかけて検討しよう」ベンチャー企業では…→「こういったシステムがあれば…」「それいいね!やってみよう」→アイデアをすぐに形にできる

ベンチャー企業の醍醐味を挙げるとすれば、何と言っても「スピード感」です。

こんなことをやってみたい」「こんな企画を考えている」ということがあれば、早ければその日のうちにプロジェクトが始動することもあり得ます。

大企業であれば、まずは上長に相談し、企画書を提出し、稟議書を通して…といった手順を踏まなければならず、どうしても意思決定が遅くなりがちです。

少人数の企業や設立間もない企業、急成長中の企業だからこそ、アイデアをすぐに形にできるエキサイティングな環境があると言えるでしょう。

大人数が参加する会議で、初めから着地点が見えている話し合いを何時間も続けるような不毛な過ごし方にイライラしていた人は、ベンチャー企業のこのスピード感はたまらなく爽快に感じるはずです。

若いうちから大きな裁量を与えられる可能性が高い

大企業では…→「管理職のポストまであと何年?」ベンチャー企業では…→入社数年後には管理職のポストが見えている状態

企業の規模が多くなればなるほど、ある程度以上のポストについたり、責任の大きな仕事を任せてもらえるようになったりするまでには、相応の年月が必要になります。
管理職のポストが空くまでは昇進できない、といったこともあるでしょう。

ベンチャー企業の多くは、若い社員で構成されています。
取締役や代表者が20代、30代であることもあるぐらいですので、事業統括やプロジェクトマネージャーといった重要なポストを若い人材に任せる可能性は大いにあり得ます。

つまり、大企業であれば入社後10年、20年と経たなければ経験できないような仕事を、入社後数年という短期間で経験できてしまうのです。

若いうちから大きな裁量を与えられ、ビジネスに携わることで、体得できる経験値は計り知れないものがあるでしょう。

経営者との距離が近く、仕事ぶりを間近で見られる

大企業では…→「社長と直接話したいけど無理だな」ベンチャー企業では…→「社長との距離が近いから直接話しやすい」

大企業では、経営層の方々に会う機会はめったにありません。会社の規模によっては、社長と直接話したことが一度もない、といった状況も十分あり得ます。
こうした環境下では、経営者がどのようなことを考えているのか知る機会はほとんどありません。

ベンチャー企業では、社長も実務部隊の一員として社員とともに働いていることが多いものです。

創業者がどのような思いでビジネスを立ち上げ、育ててきたのか、といったことを直接聞くチャンスも多いでしょう。

あるいは、経営者がどのような視点でビジネスを見ているのか、といった仕事ぶりを間近で見られるのも、大企業ではなかなか味わえない体験と言えます。

ベンチャー企業をゼロから立ち上げる経営者を間近で見ることを通して、考え方、バイタリティ、ビジネスに対する姿勢、経営哲学といった多くの面において、参考になること、勉強になることがいくらでもあるはずです。

圧倒的なやりがいと達成感を味わえる機会が多い

大企業では…→「そういえばあのプロジェクト今どうなってんだろ」「さあ?」 ベンチャー企業では…→「プロジェクト成功!やった~~~!!」→自分でビジネスを創り、育てていく圧倒的な達成感

何もなかったところから製品やサービスを創り出し、世の中に広めていけたり、インパクトを与えたりするのを目の当たりにするのは、何にも増してやりがいや達成感を味わえる瞬間でしょう。

ベンチャー企業だからこそ、自分の手で創り、育ててきたビジネスだと実感できるところもあるはずです。
会社が成長し、自分が手掛けた事業が大きくなっていくのを目の当たりにするチャンスも十分にあります。

大企業となると、分業制で仕事を進めていることがほとんどです。営業は営業部、マーケティングはマーケティング部、広報は広報部といったように部署が多岐にわたっていますので、「他の部署のことはよく知らない」といったことになりがちです。

こうした状況で仕事へのやりがいや達成感が一切味わえないわけではありませんが、少なくとも「自分が最初から最後まで全て関わり、育ててきたビジネス」を経験する機会はあまりないでしょう。
自分でビジネスを創り、育てていく圧倒的な達成感は、ベンチャー企業ならではのものです。

ビジネスの本質的な感覚や能力が磨かれる

大企業では…→「どこかで予算がどうにかなったからあの件進められるって」→誰かがやってくれていた仕事の上で成り立っている ベンチャー企業では…→「予算は…?マネタイズは…顧客は…」→あらゆる仕事を限られた人数でこなしていくためビジネスの能力が研ぎ澄まされる

小さな会社であればあるほど、あらゆる仕事を限られた人数でこなしていく必要があります。

たとえば、どのようにしてターゲットとなる顧客へリーチさせるのか、マネタイズの方法はどうすればいいのか、資金繰りをどうするのか、といった、ビジネスの本質的な部分についても日々考え抜くことになるでしょう。

大企業であれば「誰かがやってくれていた仕事」でも、ベンチャー企業では全て自分事として考えざるを得なくなります。
こうしたビジネスの最前線に触れ続けることで、ビジネスパーソンとしての本質的な感覚や能力が研ぎ澄まされ、短期間でエキスパンドされていくのです。

これは、大きな組織で自分が担当している仕事だけを続けている状態では、決して開拓されることのない能力と言えるでしょう。

3)ベンチャー企業に転職するデメリット・リスク

経営状態が不安定なことが多い

近い将来、経営が立ち行かなくなることも考えられ、不安定な状況

ベンチャー企業へ転職する上での最大のデメリットを挙げるとすれば、やはり経営が安定しているとは言いがたいことでしょう。

企業としてスタートしたばかりですので、下手をすれば近い将来、経営が立ち行かなくなることも考えられます。

世の中での知名度や信頼度がまだほとんど築かれていないことがあるため、たとえば住宅ローンや車のローンを組みたいと思っている人は、審査に通らない、あるいは希望額で融資を受けられないといったこともあり得るので注意が必要です。

また、世の中には「大企業=優れた企業」と考えている人はまだたくさんいます。
設立して間もない会社に勤めていると、「いい加減な会社なのではないか」といった見方をされてしまうことも現実問題としてあり得ます。

これまで大企業や有名企業に勤めていた人は、ベンチャー企業に転職することで周囲の見る目が変化する場合もあることを心に留めておく必要があります。

就業時間や休日などは二の次になる可能性あり

黎明期にあるベンチャー企業ではビジネスを軌道に乗せることが最優先されるため、就業規則が守られない可能性がある

これまで就業規則が厳格に守られている職場に勤めていた人ほど、ベンチャー企業特有の環境にカルチャーショックを受ける可能性が高くなります。

特に、ビジネスを立ち上げたばかりの黎明期にある会社では、就業時間は何時から何時まで、休日は何曜日といった規程はあってないようなもので、ビジネスを軌道に乗せることが最優先されると思っておいたほうがいいでしょう。
大きな会社のように「規程通りに勤務していれば問題ない」という世界ではありません。

反対に、ワークライフバランスや仕事以外の時間を大切にしたいと思うのであれば、ベンチャー企業への転職は慎重になったほうがよいでしょう。

そういったことを多少犠牲にしてでも、やりたいことに打ち込んでみたいといった強い思いがないと、「ただのブラック企業」と感じるかもしれません。

組織として未完成で仕組みが整備されていない

組織としての仕組みが未整備のため全てゼロの状態から自分で解決策を探っていかなくてはならないる

大企業ならずとも歴史が長い企業に勤めている人の中には、部署ごとの役割や部署内での分担をきちんと決めておくべきだ、と考えるタイプの人がいます。
こういった発想は、すでに仕事のやり方やこなすべきことや明確に決まっている組織でこそ重宝されるものです。

ベンチャー企業のように新しい組織では、そもそも組織としての仕組みが整備されておらず、これから自分たちの手で作っていかなくてはならないことばかりです。

何か問題が発生したときなども、前任者はどう対応していたのか、といった前例がなく、全てゼロの状態から自分で解決策を探っていかなくてはならないことも多いでしょう。

自分で考えて解決するのが得意な人は楽しめるかもしれませんが、決められたことをきっちりとこなしたいタイプの人にとっては、非常にストレスフルな環境と感じるかもしれません。

給与が決して高くないこともある

大企業のような各種手当やボーナスは期待できない可能性があると思っておいたほうが無難

ベンチャー企業の場合、まだビジネスが走り始めたばかりで収益を十分にあげられていないこともめずらしくありません。

大企業のような各種手当やボーナスは、期待できない可能性があると思っておいたほうが無難です。

マネージャー採用や役員として入社した場合であっても、待遇としては大企業とは比べものにならないほど厳しいものであるかもしれません。

ただし、ストックオプションが用意されているようであれば、将来的に会社が成長したときに大きな利益を得ることも可能になります。

目の前の待遇にだけ目を奪われてしまうことなく、将来に向けた企業の成長を見据えられるかどうかが、ベンチャー企業を転職先に選ぶべきかどうかの1つの指標になるかもしれません。

▼大企業に転職するメリット・デメリットをより詳しく知りたい人は、こちらをご覧ください。▼

経営者と「合わない」可能性もある

小規模のベンチャー企業では経営者や経営幹部と「合う」かどうかは、重要なポイント

ベンチャー企業は経営者との距離が近いことが多いだけに、経営者と「合う」タイプかどうかが重要な要素だったりします。

経営者も人間なので、一緒に仕事をする上で「合わない」タイプの人は一定数いるはずです。もし自分がその「合わない」タイプだった場合、会社に居づらくなってしまうこともあり得るのです。

それなりの規模の会社であれば、部署異動を願い出たり、転勤のチャンスをうかがったりといったように、同じ会社に在籍しながら環境を変えられる可能性が残っています。
ですが、小規模のベンチャー企業であれば、部署異動や転勤といった環境の変化はあまり期待できないでしょう。

経営者や経営幹部と人間的、性格的に「合う」かどうかは、実はけっこう重要なポイントなのです。

4)ベンチャー企業へ転職成功3つのポイント

キャリアプランを明確にし、転職する目的を強烈に打ち出す

ベンチャー企業は少数先鋭の厳選した採用をするため、「この人と働きたい」と思わせるような強い思い・目的が必要

ベンチャー企業は大量採用を行わず、少数先鋭の厳選した採用をするのが一般的です。
社員数自体が少なければ、新たに入ってくる人にどのような力を求めるのか、求めるスキルのレベルはどの程度以上なのか、といった明確な要求があるはずです。

逆を言えば、そのような要望に「はまる」人を採用したいと考えているのです。漠然と「ベンチャー企業で働きたいが、今の自分に何ができるのかよく分からない」というタイプの人を何となく採用することはまずあり得ないと思っていいでしょう。

ベンチャー企業でどのような仕事に携わりたいか、どのような力を発揮できるのかを明確にし、なぜその会社に転職したいのか、目的を強烈に打ち出す必要があります。
「ここの会社でなければできないことがある」といった強い思いがなければ、大きなリスクを背負って起業した創業者に「この人と働きたい」と思わせるのは難しいはずだからです。

補足:キャリアプランとキャリビジョンについて

キャリアプランとは、あなたが将来に望む仕事や働き方を実現するためのプランニング(行動計画)のことをいいます。

その際に、キャリアプランとセットで使われる言葉に「キャリアビジョン」があります。 キャリアビジョンは、あなたが未来に「こういう働き方をしたい」というイメージのことです

つまり、まず「目標」としてキャリアビジョンを描き、それを実現するためにキャリアプランを立てるということです。

キャリアビジョンとキャリアプランは、以下のように表に落とし込むことによって考えやイメージを整理しやすくなります。

キャリアビジョン、キャリアプランの作成表
キャリアビジョン・キャリアプランの作成シート
キャリアビジョン、キャリアプランの作成表(記入例)
キャリアビジョン
(仕事で実現したいこと)
キャリアプラン
(そのためにやるべきこと)
1年後
  • リーダー職
  • ディレクターとして充分な業務遂行スキルを持つ
  • ディレクションスキルを高める
  • 業界知識を深める
5年後
  • マネージャー職
  • プロジェクトの責任者として活躍
  • チームビルディング、マネジメントスキルを高める
  • 人材育成スキルを高める
10年後
  • 自身のサービスを手掛ける、または独立起業
  • 事業運営の上流から下流までの経験を積む
  • 経営の知識を深める

キャリアビジョンのイメージが持てない」という人は、さきに「キャリアの棚卸し」を行っておくことをおすすめします。

以下の記事にキャリアの棚卸しの進め方を紹介しています。興味のある人はあわせてご覧ください。

リスクを具体的に理解し、「受け身」を排除する

仕事の進め方など自分で考案して築いていく責任を引き受けて、チャレンジする覚悟を決めておく

ベンチャー企業で働く上で覚悟しておくべき点として、「自分で引き受けなければならない責任が急激に増える」ことが挙げられます。
将来的に安泰な会社かどうか分からないといったリスクを引き受けたり、仕事の進め方や仕組みが自分から考案して築いていく責任を引き受けたり、といったことです。

こういったリスクをきちんと理解した上で、リスクを引き受けてチャレンジする覚悟を決めなくてはなりません。

比較的大きな企業や古くからある企業に勤めていると当たり前のように感じることであっても、実は会社から与えてもらっていることは多々あるものです。

ベンチャー企業への転職を本気で考えるのであれば、自身に会社員特有の「受け身」の部分がないか、徹底的に考え抜いて排除しておく必要があるでしょう。

転職エージェントなどプロの意見を取り入れる

経営者や採用担当者と直接話している転職エージェントを利用して、プロのアドバイスを受ける

ベンチャー企業は組織としてまだ新しかったり、経営者の手腕が見えにくかったりすることもあり、転職先として検討するべき企業かどうかの判断は非常に難しい部分があります。

まして、ベンチャー企業で働いた経験がない人であれば、応募する企業をどのような基準で決めていけばいいのか、見当さえつかないかもしれません。

ベンチャー企業への転職こそ、転職エージェントのようなプロの力を借りることをおすすめします。

できれば、キャリアアドバイザーが自ら企業へ足を運び、経営者や採用担当者と直接話している転職エージェントを選ぶようにしたほうが望ましいです。

ベンチャー企業は特に、会社の「中」に入って直接確認しないと、どのような会社なのか実態がよく分からないことも多いからです。

反対に、経営者と直接話して良い関係性を築けないようであれば、自分のビジョンやキャリアプランを話した上で、ミスマッチがないかどうかしっかりと確認しておきましょう。

5)ベンチャー企業の転職におすすめの転職エージェント

doda(デューダ)

doda doda(デューダ)公式サイト

都市部・地方ともに豊富な求人と、担当からの積極的な提案が特徴。企業からのスカウトも多く、たくさんの求人に接していきたい人におすすめの転職エージェントです。

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
保有求人は20万件以上(※2024年2月時点)、都市部だけでなく地方での転職支援にも強いです。

dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。

「まずは自分でじっくりベンチャー企業の求人をチェックしたい」という人は、転職サイトのサービスを利用するとよいでしょう。
その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときに、エージェントサービスを利用することもできます。

また、dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのためベンチャー企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

従来の採用形式:転職者が企業に応募する形式 ダイレクト・リクルーティング:企業から転職者に直接アプローチする形式

企業からのスカウト・オファー狙いの転職活動を予定している人、「自分が今どんな企業から関心を持たれているか」について知りたい人は、dodaがおすすめです。

dodaの特徴

特徴
  • 幅広く、豊富な求人数(国内トップクラス)。地方求人紹介にも強い
  • 担当者から積極的な求人紹介を受けやすい
  • 担当者のサポートと併用して、自分でも求人情報を探して応募できる
サービス対応地域 全国
公開求人数 約24万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 営業職|企画・管理|技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)|技術職(組み込みソフトウェア)|技術職(機械・電気)|専門職(コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人)|クリエイター・クリエイティブ職|販売・サービス職|公務員・教員・農林水産関連職|事務・アシスタント|医療系専門職|金融系専門職など
ワンポイントアドバイス

dodaは求人を自分から応募可能ですが、エージェント経由でのみ紹介される非公開求人も多いです。担当エージェントには初回面談時に希望条件をしっかり伝えておくことで、より有意義なサポートを受けられるでしょう。

豊富な求人&充実の支援ツール

リクルートエージェント

リクルートエージェント 公式サイト

国内No1の求人数の豊富さ!担当者からの的確かつスピーディな支援も受けられるので、「なるべく早く転職したい」人に特におすすめのエージェントです。

リクルートエージェントは国内No1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

とくに活用したい支援ツールは、企業の特徴から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」です。
ベンチャー企業への転職の際は、企業文化や職場環境も含めた入念な企業研究が欠かせません。その際に、レポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの実績をもとにベンチャー企業への転職に関する有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェント登録後に無料で活用できる、職務経歴書を自動で作成できる「職務経歴書エディタ」や無料の「面接力向上セミナー」のサービスもおすすめです。

リクルートエージェントの特徴

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  • 求人数および転職支援実績 国内No1。全業種・職種において常時豊富な求人を用意
  • 担当者の提案ペースが早く、スピーディな転職を実現しやすい
  • エージェントレポートや面接力向上セミナー等の「転職支援ツール」が豊富
サービス対応地域 全国
公開求人数 約38万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 営業・販売・カスタマーサービス|企画・マーケティング・経営|管理・事務|物流・購買・貿易・店舗開発|コンサルタント|金融専門職|不動産専門職|クリエイティブ|SE・ITエンジニア|エンジニア(設計・生産技術・品質管理)|建築・土木|医療・医薬・化粧品など
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リクルートエージェントを利用した人たちからは、オンラインで受講できる「面接力向上セミナー」について「実際の面接で役立った」という感想が多く見られます。登録後は無料で参加できますので、面接対策に不安を感じている人はぜひ利用しましょう。

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とくに20代〜30代前半の転職サポートを得意としており、志望動機のブラッシュアップや面接指導を的確に行ってくれます。

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サービス対応地域 全国
公開求人数 約5.5万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 営業職|マーケティング|広報|人事|経理|クリエイティブ(Web・編集・制作など)|ITコンサルタント|システムエンジニア|金融アナリスト|調査・分析|看護師|薬剤師|保育士|不動産専門職|建築・設計アシスタント|デザイナーなど
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タイプ ITエンジニア ITエンジニア IT・Web系職種 管理職・エキスパート 管理職・エキスパート 管理職・エキスパート 会計・経理・税務・財務 マスコミ・メディア アパレル・ファッション 管理部門 外資・グローバル 外資・グローバル 製造系エンジニア 介護・福祉 介護・福祉
サービス名 マイナビIT AGENT
マイナビITエージェント
レバテックキャリア
ワークポート
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JACリクルートメント
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リクルートダイレクトスカウト
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ビズリーチ
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ジャスネットキャリア
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マスメディアン
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クリーデンス
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MS-Japan
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エンワールド
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ロバート・ウォルターズ
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メイテックネクスト
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レバウェル介護
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かいご畑
かいご畑
メリット
  • 書類添削・面接対策が充実
  • 優良企業やレア求人が豊富
  • 求人のマッチング率が高い
  • 担当は全員エンジニア経験者
  • 担当からの積極的な求人提案
  • 未経験転職への支援に強い
  • ハイクラス向け求人が豊富
  • キャリア相談の品質が高い
  • 実績豊富なヘッドハンター
  • 転職者がヘッドハンターを指名できる
  • 企業からのスカウトが多い
  • 都市部から地方までハイクラス層求人が豊富
  • 会計、税務、経理分野に強み
  • 担当から専門性の高いサポート
  • マスコミ・メディア系転職に強い
  • 独占求人・非公開求人が多い
  • アパレル・販売系業界に特化
  • 業界経験ある担当のサポート
  • 管理部門・士業の転職支援専門
  • 管理部門支援実績は業界No1
  • 外資系・グローバル転職に強い
  • 入社後も定期的なフォロー・定着支援
  • 選考突破率の高さで評判
  • 英文レジュメの作成支援あり
  • 製造系エンジニア支援実績No1
  • 模擬面接サポートが手厚い
  • 職場環境を詳しく聞ける
  • 担当から専門性の高いサポート
  • 未経験向け求人豊富
  • 資格取得の支援制度あり
デメリット
  • 求人は都市部に寄っている
  • 未経験者向けの求人は少ない
  • 求人は質よりも量を重視
  • 全体的な求人数は少なめ
  • 急ぎの転職には不向き
  • 全ての求人を見るには有料会員になる必要あり
  • 地方の求人は少なめ
  • 未経験者向けの求人は少ない
  • 地方の求人は少なめ
  • 地方の求人は少なめ
  • 未経験者向けの求人は少ない
  • 全体的な求人数は少なめ
  • 地方の求人は少なめ
  • 地方の求人は少なめ
  • 正社員求人は少なめ
公開求人数 1.8万 2.3万 9.3万 1.2万 19万 11万 3,600 4,400 1,400 9,900 900 1,900 1.5万 19万 9,000
得意業界/職種 IT・Web IT・Web 全業種・職種 全業種・職種 全業種・職種 全業種・職種 会計・経理・税務・財務 マスコミ・メディア アパレル・ファッション 管理部門・士業 外資系 外資系 製造系エンジニア 介護・福祉 介護・福祉
対象地域 全都道府県 全都道府県 全都道府県 全都道府県 全都道府県 関東・関西・中部(東海) 東京・大阪 関東・関西・東海 全都道府県 東京・愛知・大阪+海外 東京・愛知・大阪+海外 東京・名古屋・大阪・福岡 全都道府県 全都道府県 全都道府県
おすすめの人
  • 書類添削・面接対策のサポートをしっかり受けたい人
  • キャリアアップ・年収アップを目指す人
  • 未経験分野にチャレンジしたい人
  • じっくりキャリア相談を受けたい人
  • ヘッドハンターの支援を受けたい人
  • 企業からスカウトを多く欲しい人
  • 会計、税務、経理、財務分野を目指す人
  • マスコミ・メディア系職種の人
  • アパレル・ファッション系業種の人
  • 管理部門・士業での転職を検討している人
  • ハイクラス・グローバル系企業を目指す人
  • 英語力を生かした転職をしたい人
  • ものづくり・製造系エンジニアの人
  • 職場環境を重要視する人
  • 未経験から介護職を目指す人
公式サイト

表内の求人数は2024年3月時点のものです。

まとめ)ベンチャー企業への転職は魅力とリスクの表裏一体

ベンチャー企業は事業を自分たちの手で創り、育てていくビジネスの醍醐味を感じられるという意味で、大変魅力的な環境と言えます。

その反面、長年にわたって安定経営を続けてきた企業と比べると安定感に欠けていたり、あらゆることを自分で考えて実行しなくてはならない責任が伴ったりといったように、ベンチャーならではの大変な面があるのも事実です。

ベンチャー企業の魅力は、そのままリスクと表裏一体になっていると言ってもいいでしょう。

入社後にミスマッチが発生すると、転職者が困ってしまうだけでなく、企業側にも多大な迷惑が及んでしまいます。事業内容や事業計画、経営者の考え、待遇条件など、確認しておくべきことは多岐にわたりますが、妥協することなく1つ1つしっかりと確認しておくと良いでしょう。

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