「リストラされた・退職勧告を受けた」時に、まず取り組んで欲しいこと３つ

実際にリストラ・退職勧告を受けて、乗り切った人たちは

会社で働くということは、労働力を提供する対価として報酬を受け取る、ギブアンドテイクの関係です。

会社のことを信頼しているからこそ、安心して働くことができるという面もあることでしょう。
だからこそ、誠心誠意勤めてきた会社から突然の退職勧告を受けた場合、大変なショックを受け、怒りや戸惑いが湧き上がってくるものです。

職場から退職勧告を受けたとき、「もう何をやってもうまくいかないのではないか」「自分に価値などないのではないか」と、自分の存在を否定されてしまった感覚に陥る人は少なくありません。

また、リストラされた方のコメントで多いのが、「リストラされてしまった時の気持ちは、実際に経験された人でないと絶対にわからない」ということ。

リストラを経験したことのない人から「今回はたまたま運が悪かっただけだよ」などと簡単に言われてしまうと、「何も分かっていない」と憤りを覚えることもあるでしょう。

──では、実際にリストラや退職勧告といった窮地に立たされた人は、どのような考えや行動で乗り切ったのでしょうか。

実際に、リストラを受けて乗り切った人たち（もしくは、乗り越えようとまさにされている人たち）の体験談をいくつか見てみましょう。

「暗くて長いトンネルを潜り抜けるような日々」でした。（まさみ さん　女性 33歳　福岡県）

退職後しばらく経って、「ようやく転職活動を始めなくては」と思えるようになったきっかけは、友人の言葉でした。

何もせずにふさぎ込んでいる私の姿を見かねた友人は、「──あのさ、リストラされてさらに腐ってたんじゃ、人生もったいないんじゃないの」と、言ってくれたのです。

それでようやく、私も「このまま腐ったまま人生終わらせたくない！」と思えるようになりました。

なんとか自分を奮い立たせ、（少なくともリストラされた会社よりいい会社に再就職しよう・・・！）という気持ちを抱くようにしていきました。

ハローワーク、転職サイト、転職エージェント、利用できるものは何でも利用しました。
転職サイトは、「doda」「リクナビNEXT」、転職エージェントは、「マイナビエージェント」に登録しました。

転職エージェントの担当者でもあるキャリアアドバイザーの方は、とても熱心に私が求める求人を探してくださいました。
いつも親身に相談に乗ってくれたこともよく覚えています。

4か月後、無事に再就職できました。
かつ、法学部の出身だったため、「法律関係の仕事に携わることができたらいいな」と以前から持っていた夢が叶えられる職場だったのです。

マイナビエージェントのキャリアアドバイザーの方からの紹介でした。
自分では見つけられないような求人でした。──とても、ありがたかったです。

私の転職体験談：退職勧告を受け、そして転職活動──「暗くて長いトンネルを潜り抜けるような日々」

一ヶ月間、「自分自身としっかり向き合う」時間を持ちました。（あつし さん　男性 45歳　東京都）

結局、私は転職活動を、退職してから更に1ヶ月経った後に始めました。
何しろ退職したときは完全燃焼状態で、身も心も疲れ果てていましたので。

無論、家族もおりますので、あまり悠長な事は言ってられなかったのですが、妻はあえて何も言わず、私に余計なプレッシャーをかけることなく気を遣ってくれました。

一か月間何をしていたのかというと、「自分自身としっかり向き合う」時間を持ちました。

──というと、なんとなく聞こえは良いかもしれませんね。
ですが傍目から見たら、「平日の昼間から喫茶店や公園のベンチでぼうっとした表情で長居している、うだつのあがらなそうな中年男性」でしたから笑。

でも、この時間がとても大切だったと思います。
少しずつ心の奥から「また再開しよう」というエネルギーが沸いて、それがゆっくりと溜まっていき、今後のキャリアプランを考える時間やインターネットで求人情報を見る時間が少しずつ増えていって。

一ヶ月後、私は転職サイトdodaに登録しました。

そして、私はdoda経由でいくつかこれはと思う企業の求人に応募し、そのうちの一社から、内定をいただきました。

私の転職体験談：事業部長から、業績不振でリストラを受け、システムエンジニアでReスタート！

上司から「退職してほしい」と言われて──。（たけもん さん　男性 35歳　東京都）

退職したものの、次の職場のあてなどありません。どのようにして就職活動をすればいいのかさえわからなかったのです。

友人に相談してみると、「まずは転職サイトに登録した方がいい」と言われたので、その通りにしました。
活用したのは「リクナビNEXT」です。驚いたことに求人数が豊富にありました。職種別に検索することもでき、いくつか私の希望条件にあった求人を見つけることができました。

その友人も私と同じようにリストラを経験していました。きちんと再就職先が見つかるか不安な私を何度もはげましてくれました。

同様に妻の応援もありがたかったです。

妻の、「絶対、次の仕事が見つかるよ」という言葉には随分と勇気付けられました。

周りの優しさに助けられたからこそ、就職活動は頑張れたと思います。不採用を受けた会社もありましたが、それでもめげずに入社試験を受け続け、そして数か月後、なんとか採用を勝ち取ることができたのです。

私の転職体験談：不動産勤務。上司から「退職してほしい」と言われて──

今まで一生懸命に働いてきたことも、全部否定されたような気持ち（なかま さん　女性 35歳　滋賀県)）

今回の退職は、会社都合による退職でしたので、私はすぐに失業保険の給付を受けることができました。──でも、それが良くなかったのかもしれません。

「失業保険の給付もあるし、焦らずゆっくり活動をしよう」と思いながら転職活動をしていたところ、いつまで経っても転職先が決まらず、気付いたら失業保険の給付期間もリミットになってしまって。

リストラのショックから少しずつ立ち直りつつあったと思ったら、また失意のどん底に逆戻りです。
（もう、どうにでもなれ…）と半ばやけくそな気持ちになりました。

そんな際に、ハローワークの方から失業保険の給付が終わる少し前に「職業訓練」の講座をいくつかを紹介してくれて。

私も知らなかったのですが、職業訓練を受けることによって失業保険の給付期間を延長できるんですよね。
そこで私は、失業保険の給付中を受けながら、会計やCADの講座を受けました。

この制度は、とてもありがたかったですね。
多少なりともスキルアップすることができましたし、その後ようやく、とある一社から内定を頂き、私は再就職することができたのですから。

私の転職体験談：「私は大丈夫──」と思っていた矢先、リストラを受けたとき、そしてその後の話。

ビジネスの世界では、よく原因究明の重要性が説かれることがあります。失敗を失敗で終わらせることなく次へとつなげていくためにも、原因をしっかりと分析して生かすべきだ、というわけです。

ところが、リストラや退職勧告に関しては、「なぜリストラされたのか」「なぜ退職勧告を受けることになったのか」と自問自答していると、どうしてもネガティブな考えに向かってしまいがちです。

企業の人事戦略は、必ずしも従業員個人に原因があることばかりではないため、原因の追及が必ずしも次のステップにつながらないことがあるのです。

体験談にも出てきたように、リストラや退職勧告によって一時的に心のダメージを受けたとしても、結果的に良い転職先にめぐり会うことができれば、ビジネスパーソンとして活躍を続けることは十分に可能です。

他人と過去は変えられない。でも、自分と未来は変えられる。

「他人と過去は変えられない。でも、自分と未来は変えられる。」──社会人を数年やっていれば、誰もが1度は耳にする、有名な言葉ですよね。

リストラを受けた場合も、同じことが言えるでしょう。リストラを受けた事実や、宣告した企業を私たちが「変えよう」と思ってもそれはできません。ですが、自分自身とこれから先の未来は変えていくことが出来るはずです。

今後、求職活動を行っていく中で、もし「自分はリストラされた」と負い目に感じてしまうようなことがあるとすれば、思ったように自分をアピールできなくなってしまうかもしれません。それこそが損失であり、避けなくてはならない事態と考えるべきでしょう。

重要なのは、未来に目を向けて一歩ずつ前へ進むことです。「これまで自分はこうだった」ということではなく、「これから自分はこうしたい」のほうに軸足を移し、エネルギーを集中投下させていくようにしましょう。

「参考程度」でも、転職サイトで現在の求人状況を見ておくのは重要！

リストラを受けて、人は「すぐに転職しよう」という気持ちにはなかなかなりにくいものです。

一方で、上に挙げた3名の方の体験談においてリクナビNEXTなどの「転職サイトの求人情報を眺める・確認する」ことによって、少なからず転職に向けて前向きな意思を持ち出したことに気付かれた方もいらっしゃったことでしょう。

今現在、多くの企業が新しい人材を求めています。
つまり、あなたにリストラを提示した企業はあくまで、その企業の業績や財政の問題等でそうなっただけであって、世の中全体で見たときには「新しい社員が欲しい」と思っている企業の方が圧倒的に多いのです。

それら求人情報を見ることによって、多くの企業が持つ人材への熱意を感じ取り、気持ちを前向きにしていることもできるでしょうし、もしかしたらそのなかで「ここで働いてみたい」という求人企業を見つけられるかもしれません。

求人情報をどの転職サイトで見るかについては、以下におすすめの転職サイトを3つほどピックアップしましたので、よりご自身にフィットするものから登録して見ると良いでしょう。

求人数の多さ・幅広さから全年代におすすめ「リクナビNEXT」

20代～30代前半に特化した転職サイト「キャリトレ」

女性の活躍支援の意識が高い企業を探せる転職サイト「リブズキャリア」

次のアクションに「なかなか前向きになれない」場合は、サポートの厚い転職エージェントを利用する

転職サイトの求人情報を参照することはできても、「前向きに、『転職しよう』という気になれない」という方は、併せてサポートの厚い転職サービスを利用されることをおすすめします。

以下に紹介する転職エージェントのキャリアアドバイザーは、転職者の状況やペースに合わせてのフォロー・サポートをしてくれる、いわば「寄り添い型」の転職支援サービスを強みとしています。 今後の働き方、キャリア形成について第三者の助言・アドバイスが欲しいという方は特に、ご利用を検討されると良いでしょう。

豊富な求人数から転職先を探したい全年代におすすめ「リクルートエージェント」

求人企業の詳しい情報が知りたい方におすすめ「Spring転職エージェント」

じっくりと時間をかけての転職支援・サポートをしてほしい全年代におすすめ「パソナキャリア」

20代～30代前半の、転職の進め方に不安のある方におすすめ「マイナビエージェント」

ミドル世代・ハイクラス転職向けにサポート・支援を希望する方におすすめ「JACリクルートメント」

リストラ後に、会社の上司や同僚から転職先を斡旋されるケースは意外に多い

前の体験談でも紹介されていましたが、リストラ後に会社の上司や同僚から次の転職先を斡旋されるケースは多いです。
すぐに紹介されるケースもあれば、しばらく経ってから声を掛けられることもあったりと、「転職活動は人の繋がりで形成される」というのは、リストラでの転職の場合も同様ということでしょう。

ですが、リストラを受けて自暴自棄になってしまったり、周囲を完全にシャットアウトしてしまえば、その可能性はどうしても低くなります。

リストラを受けた苦しみ、持って行きようのない感情の辛さは決して簡単に対処できるものではないでしょう。ですが、その矛先をその企業やそこにいる人々に向けても、得することは何もありません。

変にこじらせることなく、スムーズな退職をしていけることを意識しておくと良いでしょう。

退職の2つのパターン「自己都合」・「会社都合」と、失業手当を知っておく

リストラによる退職には、大きく分けて「自己都合」と「会社都合」の2つのパターンがあります。

どちらが退職理由となるかによって、退職後に受け取る失業給付の受給条件や転職時の意味合いが大きく変わってくるため、注意が必要です。
突然の退職勧告で気が動転してしまったとしても、この点だけは気を留めておき、のちのち「こんなはずではなかった」と思うことがないように備えておきたいものです。

一般的に「会社を退職する」という場合、ほとんどが自己都合による退職と考えていいでしょう。転職、病気など健康上の理由、家庭の都合…といった理由で会社を辞める場合は、自己都合となります。

それでは、会社都合による退職とはどのようなケースかというと、例えばリストラや倒産、解雇のように、会社側から従業員に退職するよう告げる場合、会社都合による退職が「会社都合」となります。
また、会社が早期退職希望者を募り、これに応じる形で退職する場合も会社都合による退職となります。

会社都合による退職は従業員にとって生活を脅かす重大な事態であるため、仮に会社都合で退職せざるを得なくなった場合、自己都合による退職よりも社会保障関係が有利に働く仕組みになっています。

具体的には次の節で述べますが、代表的なものとしては失業手当の給付を自己都合よりも早く開始するといった措置が取られます。

反対に、会社都合による退職は退職後の求職活動時にネックとなる可能性があります。退職に至った理由はさまざまであるにせよ、選考時には「なぜ前の職場をリストラされたのか」「何か問題を起こして解雇されたのではないのか」といったように警戒されることもあるからです。

失業手当を貰えるのは、会社都合＝7日後から　自己都合＝3ヶ月後から

会社都合で退職する場合、自己都合に比べて失業手当を「早く」「長く」受け取ることができます。従業員の意思に関わらず行われる退職勧告では、突然の離職に備えることができないケースも多いと考えられることから、このような仕組みになっているのです。

自己都合による退職では、ハローワークに離職票を提出後、待機期間の7日間と3ヶ月の間は失業給付を受け取れません。これに対して、会社都合による退職では最短で7日後から失業給付を受け取ることができます。

また、会社から一方的に退職勧告を受けたようなケースでは、会社から解雇予告手当を受け取れることもあります。
本来、会社は従業員を突然解雇することは禁じられており、30日間の猶予をもって解雇を予告することが義務づけられています。しかし、やむを得ず30日未満で解雇する場合、離職日までの賃金を解雇予告手当として支払う義務があるのです。

他にも、早期退職希望による退職では退職金が上乗せされることもあります。

このように、会社都合による退職は自己都合に比べて従業員側にとってメリットが大きくなる仕組みになっています。

よって、会社側は一般的に会社都合による退職をできるだけ回避し、自己都合による退職として処理したがる傾向があります。リストラのようなケースでは、本人の力不足と思わせることで自主的な退職を促そうとすることもないとは言えません。

可能な限り、円満退職を目指しましょう

会社都合による退職は、自己都合よりも退職者にとってメリットが多いことが分かりました。では、たとえ会社側からは自己都合による退職を勧められたとしても、会社都合にしてもらうよう主張すべきなのでしょうか。

先々のキャリアを考えた場合、会社都合で退職することのデメリットがメリットを上回ることも考えられます。

求職活動をする際、自己都合退職であれば「一身上の都合により退職」とすれば問題ありませんが、会社都合による退職の場合、選考時に必ずと言っていいほど退職理由に注意が向けられます。仕事の能力や取り組み方、人間性に問題があるのではないか、といった疑いの目を向けられる可能性があるのです。

倒産などやむを得ない事情の場合を除いて、できる限り円満に退職するほうが、長い目で見たときメリットが得られることが多いのです。

転職時面談の際、「リストラを受けたこと」は伝えても問題は無い

リストラが直接のきっかけとなって転職活動を行う場合、採用面接でリストラの事実をどう伝えればいいのか、そもそもリストラの事実について伝える必要があるのかどうか、迷ってしまうかもしれません。

ただし、実は退職理由そのものが採用可否を決定する上で最も重要なわけではありません。リストラという過去を変えることはできない分、今後のキャリアへの前向きな姿勢や熱意をアピールできるかどうかがポイントとなります。

上記採用担当Aさんのコメントであるように、「リストラの事実が採用の可否に関わる」ということは、あまりケースとしては多くないでしょう。

それよりも、「リストラをどう受け止めていて、今どのような状況（精神的、意欲的に）なのか」のほうが注意して見られます。

つまり、「過去は過去として受け止め、これから先を力強く歩んでいける」ことを意識していくことが大切なのです。

そうは言っても、転職時の面接では、応募書類に記載された退職理由や志望動機については、より詳しく質問されることになります。

リストラが原因で前職を辞め、転職活動をするケースでは、退職理由や志望動機を述べる際にリストラのことに全く触れないわけにはいかないはずです。変に取り繕ったりせず、リストラにあったという事実は伝えて問題ありません。

注意しておきたいこととして、退職理由を述べる際、リストラした会社への恨み節や不満を長々と話さないようにしましょう。真面目に精一杯働いていたにも関わらずリストラされてしまったとなれば、以前の職場に良い印象を持てないのは仕方ない部分もあります。

しかし、リストラされたことについて採用担当者が「気の毒だ」といった同情を寄せることはあっても、それが直接的に採用する理由にはつながらないと認識しておきましょう。

リストラされたという事実を伝える際、たとえば会社の業績悪化が原因だったとしても、業績悪化について他人事のように話すのは好ましくありません。業績に貢献するために最大限努力し、ベストを尽くしたことをしっかりと伝える必要があります。

また、転職のきっかけがリストラだったとは言え、今後のキャリアについて前向きなビジョンを持っていること、将来に向けたポジティブな思いを持っていることを、熱意をもって語ることが非常に重要です。

ここまでお読みになられて、如何でしたでしょうか。

昨今の時代状勢の中、絶対的な安定企業はもはや存在しないとさえ言えます。リストラされたために転職せざるを得なくなるという事態は、誰にでも起こり得ることなのです。

リストラされたという事実を変えることはできませんが、ネガティブな思いに埋もれていってしまうのではなく、「これからどうしていくか」を前向きに、かつ具体的に考えていくことが大切です。

リストラという逆境であっても前向きさを失わず、果敢に次のステップへと進もうとする姿を、評価してくれる企業は、きっと沢山あるはずです。

この記事をお読みになられた方々が、今後の社会人生活をより充実した有意義なものにしていける上での一助となることを、心より願っています。