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［最終更新日］2019/02/13
無事に転職が成功してホッとしたのも束の間、新たな職場で働き始めてみたらブラック企業だった･･･、などという事態は避けたいものです。実際、転職後に「こんなはずではなかった」と後悔する人の多くが、入社初月から半年以内に後悔することが多い傾向があります。 問題のある職場は、入社前の段階で察知できる典型的な特徴があるものです。しかし、入社前の段階でこうした問題点に気づくことができないまま入社を決めてしまう人が多いのが実情です。
入社前に問題のある職場を見抜くためには、どういったところに着目すればいいのでしょうか。特に注意しておきたい３つの視点について紹介します。
大きな問題がある職場の場合、入社後何年も働いてからではなく、入社してすぐに「この職場はマズい」と気づくものです。
入社直後に知ってしまった職場の実態について、一例を挙げてみます。
勤務開始時刻の１時間前には必ず出社しているようにと、入社初日に言われました。朝礼を毎日時間をかけてやるとのことで。──それは良いんですが、なぜか始業前にやるから早く来いって。「それ、聞いてないから！」って思いました。
入社時に、会社が社会保険に加入していないことが発覚しました。確認しなかった自分も良くなかったですけど、すぐ辞めましたね。
入社日に渡された給与条件が、事前に聞いていたものと違っていた。気づいたのは給与が振り込まれた一か月後です。。
社長は女性社員を容姿で選び、入社後にほぼ確実に口説くのだと知りました。ドラマみたいな世界が、本当にあるだなんて、ビックリしましたね。すぐ辞めましたけど。
明らかに人間的に問題があると分かる人物が部署を牛耳っていました。その人からのストレスで鬱になる人も多かったそうです。
毎月のように社員が辞める離職率の高い職場だと、あとから知りました。皆どんよりした雰囲気で仕事していて。。なぜこの会社を選んでしまったんだろうと、悔やまれます。
数年前に債務超過に陥り、現在も業績がかなり悪い事実を知らされました。正直、一気にモチベーションが落ちました。…まあ、そこから頑張れば良い話なんでしょうけど、なんか隠してたみたいに感じてしまって・・・
──どれも「もし自分の職場だったら」と思うと、とても笑えない状況です。
こういった大きな問題を抱えている職場であれば、応募から面接、内定承諾といったプロセスのどこかで「この会社は何かおかしい」と気づきそうなものですが、意外と入社するまで察知できないことも多いのです。
では、なぜ職場のこうした問題点に気づきにくいのでしょうか。
入社前の人の心理について考えてみましょう。ある企業の求人に応募した人は、その時点で「この会社は良さそうだ」「ここで働いてみたい」といった前向きな印象を持って応募に踏み切ることが多いはずです。
つまり、この時点では求人情報から職場の問題に気づいていない（または、求人情報をよく読んでいない）ことになります。
面接で直接話す際にも、応募した企業に対する期待感は続いていることでしょう。
このとき、失礼な対応をされるなど少々違和感を覚えるやりとりがあったとしても、応募時の期待感が残っていれば「たまたま今日はそういう言い方をしただけだろう」といったように、都合よく解釈してしまうことがあるのです。
このように、問題のある職場を入社前になかなか見抜けないのは、応募者本人の「期待感」を自分から裏切ることができないためなのです。
理想的な転職をしたい、キャリアアップしたいといった気持ちが強い人ほど、新しく出会った企業のマイナスの面が見えにくくなる場合があるため、注意が必要です。
では、問題ある職場やブラック企業を事前に確認するポイントはどこにあるかというと、大きくは以下の3点です。
──具体的に、どのような点を意識してみていくと良いかについて、次の章から詳しくお話していきましょう。
問題のある職場やブラック企業を見分ける際に、よく「アットホームな職場」を強調している求人に注意したほうが良いと言われることがあります。
もちろん、「アットホーム」と記している会社のすべてが要注意企業というわけではないですが、その具体例が記載されておらず、そのほかの特徴についてもほとんど書かれていない会社は気を付けたほうが良いでしょう。
なぜなら、そういった会社は、自組織の長所をPRしていくうえで、「アットホーム」という抽象的な表現以外にアピールできていないからです。
ときどき、転職活動時の職務経歴書や志望動機を「盛る」応募者がいますが、同じような企業の側も自社を実際よりも良く見せようと求人を「盛る」こともあるのです。
人材募集に関して焦っている企業ほど、自社のマイナスポイントを知られないよう巧みに装っています。
もちろん、むやみに募集企業を疑うべきではありませんが、初対面の相手に対して自分を良く見せようとする心理が働くのは、人も企業も同じであると心得ておくようにしましょう。
問題のある職場の特徴の１つに、求人情報に「求める人物像」と「会社の方針」がリンクしていないというケースがあります。
例えば、「常に新しいものを創造し、顧客に提供していく企画力」を大切にするという会社の方針に対して、職種に企画職がなく、かつ「求める人物像」にはゴリゴリの営業をイメージさせるような文言だけしか記されていなかったら、どうでしょうか。
もちろん、将来的には会社の方針に記載されている内容を目指そうという意識はあるのでしょう。ですが、現実ではその将来像とは離れた業務状況になっている──ということが伺えます。
特に、社員が短期間で退職している会社では、会社の方でも社員一人ひとりに長期的なビジョンも見いだせなくなってきていて、このような「求める人物像」と「会社の方針」の乖離が発生するのです。
その他、「求める人物像」と「待遇」面とのリンクも意識してみておくと良いでしょう。
例えば、「特別なスキルや経験は必要ありません」「入社後すぐに仕事を覚えられます」などと業務の易しさを強調しているにも関わらず、「年収1,000万円以上も可能」などと謳われていれば、何かおかしいと考えるべきでしょう。
求人に「先輩社員より」「採用担当者からひと言」といったコーナーを設けていることがあります。
こうした箇所は募集企業が求人の原稿を用意しているケースがほとんどであることから、社内の様子や社員の考え方を知る手がかりとなることがあります。
たとえば、先輩社員の声の中で
「新人のうちは先輩社員が働きやすい環境を整えるのが一番の仕事です」
「来客の皆さまに気持ちよく過ごしてもらえるよう気を配るのは、女性社員の重要な役割です」
といった、世間一般でどこでも通用するわけではない独特な文化が感じられるようであれば、閉鎖的な職場である可能性を疑っておいていいでしょう。
その他、採用担当者のひと言に、業界用語や専門用語が多用されているようなら、異業種からの転職者に対してはややシビアな職場である可能性も否定できません。
こうした細かな部分は、その会社の日常のひとコマが不意に出てしまいやすいところです。たとえ小さな違和感であっても、何かおかしいと感じたら注意を払うようにしましょう。
一次面接で初めて応募先企業を訪れるときは、その会社の第一印象をしっかりとチェックしましょう。
よく面接では第一印象が重要と言われますが、それは企業の側も同様です。面接のために来社する応募者は、まだ社員ではなく外部の人なので、面接会場まで迷うことなくたどり着けるよう掲示物などによってきちんと誘導する必要があります。
対外的な配慮に欠ける職場の場合、「自分たちが知っていることは社外の人も知っていて当然」といった、雑な対応をすることがあります。
建物に入って何階へ行けばいいのか、当日対応してくれる担当者の氏名は何というのか、といったことを明確に伝えてくれない職場は要注意です。
また、途中の通路や面接会場もよく観察しましょう。
荷物やゴミが無造作に置かれたままになっていたり、テーブルの上に面接と無関係の資料が置かれたままになっていたりするようであれば、初対面の相手に対する配慮の度合いが高くない職場だと察知できるのです。
面接が始まったら、面接担当者の話しぶりや質問内容にも注意を払いましょう。
面接は選考試験の意味合いもありますが、同時に応募者自身が「この会社で働きたいかどうか」を改めて考える機会でもあります。
一方的に聞きたいことだけを聞いてくるような高圧的な態度で面接を進めていないか、「数多く応募してきたうちの一人」といった形式的な対応に終始していないか、といったことを確認しましょう。
さらに、面接中に聞かれる質問内容には特に注意が必要です。
こういった質問は、すべて面接で聞いてはいけないNGの質問です。
出身地については卒業した学校名から話題になることはあるかもしれませんが、合否を判断するための材料に出身地などを加味してはならないことになっています。
反対に、こういった質問を平気で投げかけてくる会社は、前時代的な古い体質である可能性があります。
二次面接、三次面接と進んでいくと、面接を担当するのが管理職や役員になるケースも多いはずです。このとき、役職が上がるにつれてどのように対応が変わるのか、よく見ておきましょう。
役職が上がるほど、自社のことをよく知ってもらいたいとていねいな説明をしてくれる会社がありますが、そういった会社は職場でも、上長が「従業員が安心できるように」と日頃から折に触れてコミュニケーションを取ってくれることが多いものです。
反対に役職が上がるほど横柄な態度で接したり、慇懃無礼な態度が見えるようになるようでしたら、普段でも従業員に対して高圧的な態度で接している可能性があります。
さらに、面接を担当したのが社長のみ、という会社は要注意です。
会社規模にもよりますが、ある程度以上の規模の会社であるにも関わらず社長の一存で採用が決まっているような場合は、ワンマン経営者である可能性が高くなります。
入社してみたら、社長には誰も逆らえない雰囲気だった、といったことになりかねないため、特に注意しておきましょう。
面接日時の伝達などの事務連絡や、内定を伝える重要な連絡において、連絡ミスや伝え忘れが多い会社は注意しましょう。
採用選考は会社にとって非常に重要な仕事であるはずなのですが、その採用選考を他の仕事と同列かそれ以下と捉えているから、連絡ミスや伝え忘れが起きてしまうのです。
採用選考を軽く見るということは、会社にとって人材がどのような意味を持つのか、といったことを突き詰めて考えていないことの表れとも受け取れます。
そういった会社で、不安を感じることなく働き続けていける可能性は決して高くはないでしょう。
採用選考や内定後の事務手続き関連が粗雑な会社は、そもそも人の入れ替わりが激しく頻繁に人材募集をしていることも考えられます。
たびたび社員が辞め、代わりの人材がめまぐるしく入社してくるために、採用選考も流れ作業のようになってしまい、「数が多いので1件ぐらい連絡を忘れることもある」といった程度の感覚になってしまっているかもしれないのです。
面接日時や内定といった連絡は、応募者が首を長くして待っている重要な連絡です。そういった重要なことについて遅れたり忘れたりする会社は要注意なのです。
内定後に内定承諾書や入社承諾書にあたる書類の提出を求められることがありますが、その際に会社側がどのような対応をするのか、よく見ておきましょう。
承諾書を提出するということは、よほどのことがない限り入社を約束する、ということですから、承諾を取り付けるために会社側も相応の説明を行う必要があります。
たとえば、入社前に給与条件を書面で提出するよう法令で義務づけられています。
「給与について詳しいことは入社後に説明するので、ひとまず入社承諾書を記入捺印して返送してほしい」といった依頼の仕方はあり得ません。入社後に聞かされた給与条件が求人に記載されていたものと違っていた、といったトラブルになりやすいため、必ず入社前に書面での提示を求めましょう。
こうした手続きにおいていい加減な対応をする企業は、コンプライアンスに対する意識が高くないと想像できます。
「内定が出て、入社時の必要書類も送られてきてしまったから」という理由で、ずるずると入社を決める必要はありません。
最後の局面で違和感を覚えたのであれば、きちんと疑問が解消されるまで入社を承諾しないようにすることが大切です。
入社前に「この会社は何かおかしいのではないか」と感じたとしても、入社を辞退するのは意外と決断力が必要です。
そこで、「これでダメだと思ったら入社を踏みとどまるべき」という1つの基準を紹介します。
それは、「入社前に1本電話をかける」という、たったこれだけのことです。入社前に提出が必要な書類についての質問や、面接で聞きそびれた仕事内容のことなど、どんなことでもいいので、「ちょっとした質問」の電話を1本入れてみましょう。
電話をかけてみて、最初に電話を取った人の対応、担当者に取り次ぐ際の対応、担当者の対応をそれぞれよく聞いておきます。
あからさまに「忙しいのに迷惑なヤツだ」と言わんばかりの対応をされたり、もう内定を出した相手だからとぞんざいな対応をされたりするようであれば、入社後も同様の扱いを受ける可能性を疑いましょう。
面接など採用選考であれば、事前に日時が決まっており、会社側もそれなりの準備をして当日を迎えています。
しかし、不意にかかってくる電話では、その会社の「素」が出やすいものなのです。入社を断るかどうかを最終的に迷ったら、1本電話を入れて判断する、を試してみてください。
求人に応募してから入社選考を経て採用が決まるまでの期間は、入社して働いていく年月に比べると圧倒的に短いものです。
ほんの数か月、場合によっては数週間のうちに、応募先企業に対して「何かおかしい」「問題がある会社なのではないか」と疑いを持つようであれば、いったん自分の中で入社志望度を1ランク下げ、冷静になって「本当におかしくないかどうか」をチェックしていきましょう。
応募から面接、採用までスムーズに事が進んでいくと、応募者自身も「自分を必要としてくれている」「評価されている」といった暗示にかかりやすい状態になっていきます。いったん志望度を下げてみることで、今いちど応募先の企業を客観的な視点から観察し直し、問題がある場合は早めに察知してくことが重要です。
間違っても、「ここまで選考が進んでいるのにもったいない」といった理由で、ずるずると入社してしまうようなことがないよう、十分に気をつけましょう。
アーティエンス株式会社（メディア事業・研修事業を営む会社）所属。
メディア事業部では、「サービスに携わる人たちの、”心揺さぶる瞬間”を創出していくこと」をモットーに、企画・運用活動を行っています。
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