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離職率が高い職場はココで見分けよう!社員がよく辞める会社の3つの特徴

[最終更新日]2017/09/29


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転職先として避けたい企業の特徴の1つに、離職率が高い会社が挙げられます。社員が頻繁に辞める、人の出入りが激しい職場は、中途入社の社員が再び転職を繰り返すことになるリスクが高いからです。

──しかし、離職率が高い職場かどうかを入社前に見極めるのがなかなか難しいのも事実です。

目次

 

1) 定着率が低い職場には、必ず決定的な理由がある!という目で観察してみよう

社員がよく辞めるという事実と退職理由は、求人募集をかける際の「タブー」になりやすい

まず大前提として、社員がよく辞めていること、退職理由の多くが職場環境によるものであることは、求人広告を打つ際に「タブー」として扱われやすいものです。

離職率が高い会社ほど、そのマイナスポイントを隠すために別の特徴を強調し、人の出入りが激しい事実が目立たないように工夫しています。

つまり、求人を見ただけでは、その会社の離職率が高いかどうか、見極めることはかなり難しいのです。

しょっちゅう人が辞めるにも関わらず、その都度新たに入社する人がおり、会社経営が存続しているということは、「問題を抱えている職場であることを事前に見抜けず応募・入社する人が絶えない」ということの表れとも言えます。


慢性的に人が辞め続けている職場には、必ずそれなりの理由がある

人の出入りが激しい状態が慢性的に続いている職場には、人がよく辞める相応の理由があるものです。
離職率というと業界単位で語られているところがあり、そもそもハードワークが常態化しやすい業種といった捉え方をする人が少なくありません。

しかし、同じ業界内でも会社によって社員の定着度はかなりばらつきがありますので、離職率が目立って高い職場には、何かそれなりの理由があると考えるのが妥当でしょう。

離職率が高い職場で社員が退職する理由の一例としては、

  • 給与が著しく低い
  • 昇給の見込みがほぼ全くない
  • 残業手当など法定の賃金が支払われていない
  • 長時間の残業が常態化している
  • 人間関係が非常に悪い
  • 極端なワンマン経営
  • 会社が脱法行為をしている

といったことが挙げられます。

そのような職場では、社員を大切にせず「代わりはいくらでもいる」というスタンスで経営しているところも多く、かつそれら企業の怖いところは、「今後も改善されないままでいる可能性が高い」ということです。


たとえ離職率が高い職場でも、最終的には自分次第、は本当か?

ときどき、こういったことを言う人がいます。

「離職率などあてにならない。入社した会社が離職率の高い職場だったとしても、合う・合わないは人それぞれだから、最終的には自分次第だ。合わなくて辞めるのなら、自分の側にも原因がある」


──そうかもしれないし、そうでないかもしれません。つまり、そうは言いきれないことも多くありうる、ということですね。

離職者の数と頻度にもよりますが、あまり頻繁に人が辞めては新たに入ってくる、を繰り返している職場であれば、「あなたにとって良くない職場」である確率も高いと言えます。

もちろん、多くの人にとって勤め続けるのが難しい職場であっても、あなたにとっては天職だったということが絶対にないとは言い切れません。

ただしこれまで離職者が多い会社となれば、あなたも「合わない」と感じる可能性が高いと予想できます。

そして、その可能性を入社前にどれだけ気付けるか──ということが、転職時においてとても大切になってくるのです。


それではここから、離職率が高い職場によく見られる特徴を挙げていきます。いずれも求人広告や選考段階で察知可能な特徴ですので、「この会社に入っても大丈夫か?」を判断する際のチェックポイントとして活用してみてください。


問題のある職場を入社前に見抜くポイント

  • 特徴1:頻繁に求人広告を出している・求人広告に社員の写真を載せない会社ではないか?
  • 特徴2:残業・長時間労働に対して肯定的、または無頓着な会社ではないか?
  • 特徴3:企業としての理念や理想に全く触れない、または理念や理想に終始していないか?


「問題のある職場、ブラック企業」を避けるうえで、手厚いサポートを受けられる転職サービスも有効活用していきましょう。

 

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2)特徴1:頻繁に求人広告を出している・求人広告に社員の写真を載せない

求人を定期的にチェックするのは効果大!頻繁に求人広告を出している企業は要注意

転職しようと思ったら、できれば早めに転職サイト転職エージェントに登録しておくようにしましょう。

なぜなら、一定期間求人を見ることが転職市場の動向を知る上で非常に重要だからです。ある程度の期間を通して転職サイトの求人を見続けていると、「この会社、少し前にも求人を出しているのを見たことがある」「この会社は常に社員を募集している」といったことが分かってくるのです。

常に求人を出しているということは社員がよく辞める職場か、あるいは事業の拡大などの理由で慢性的に人手不足になっている職場である可能性が考えられます。

ときどき、漠然と「事業拡大による人員増強」と募集背景が書かれていることがありますが、本当に順調に成長している企業はそのことを求人にも大々的に書くはずです。
よって、「事業拡大」と漠然と書かれており、特にその背景についての情報が全くない場合は、実際には欠員補充である可能性があることも考えたほうがいいでしょう。

一般的に、頻繁に求人広告を出している企業は社員が定着していないと考えられます。転職サイトに登録してすぐに求人に応募すると、その求人が過去にも掲載されていたものかどうか見分けられません。

できれば一定期間、求人をじっくり見られるよう早めに登録しておくことをおすすめします。


求人に社員の写真を載せないのは「辞めてしまったら使い回しができなくなる」から

求人サイトに自社の求人を掲載する場合、できるだけ多くの人に求人を見てもらいたいと掲載企業は考えます。

画像付きの求人は文字だけの求人に比べて目立ちやすいため、求人サイトの多くが画像あり・なしで掲載料に差をつけています。

よって、画像が掲載されているから優良企業、画像なしだから良くない企業、というわけではありません。

ただし、画像が掲載されている際にはどのような画像かを確認しておきましょう。
いま働いている社員の顔が識別できる画像を掲載するのであれば、当然のことながら映っている社員は在籍中でなくてはなりません。

仮に映っている社員が退職してしまった場合、次に同様の求人を出す際には別の画像に変えるなり、新たに撮り直すなり、何かしらの差し替えが発生します。

人の出入りが激しい職場では、社員の姿を求人に載せるのは難しいはずです。


人の出入りが激しいということは、定期的に求人を掲載しなくてはならないため、同じ文面・内容の求人を使い回すことが多くなります。ところが、いつ辞めるか分からない社員の顔が画像で入っていたのでは、使い回しができなくなるかもしれません。

そこで、社員の顔ぶれが変わっても同じ内容で求人を掲載できるよう、社員の写真を載せないようにしている可能性があります。


募集の背景や求める人物像にありきたりな表現を使っている求人は「使い回し」が前提の可能性あり

とくに中途採用については、募集の背景や求める人物像が募集時期によって変わっていくほうが自然です。

そのときに力を入れている事業や伸びている事業に注力し、人員を増強していこうとするケースが多いからです。

よって、求人の文面もそのときどきで変わっていき、募集背景や求める人物像がカスタマイズされるのです。

離職率が高く慢性的に求人を掲載している企業の場合、募集背景の本音は常に「欠員補充」や「人手不足」ですから、どの時期に出す求人にも使い回しができるように、あたりさわりのない表現になりがちです。

求める人物像や応募要件についても、とらえ方次第では「誰でも応募可能」と受け取れるような内容になっているケースがあります。

こうした表現の求人は、使い回すことを前提で考えられている可能性がありますので、それだけ人の出入りが激しく頻繁に求人を出さなくてはならない職場なのでは?と疑ってみてもいいはずです。


3)特徴2:残業・長時間労働に対して肯定的、または無頓着

残業や長時間労働に対して肯定的な会社とは?

残業や長時間労働に対する世の中の目が厳しくなってきていますが、それでも「残業をしたほうが多くの仕事をこなせる」「長時間働かない従業員からは意欲を感じない」といったように、残業を肯定的にとらえている企業は少なからずあるのが現実です。

残業や長時間労働に対して肯定的な会社には、どのような特徴があるのでしょうか。

残業が良いことと考えられていたのは、経済が上向きで「働ければ働くほど会社も世の中も豊かになり、自分の暮らしも豊かになる」というスパイラルが成立していた時代のことです。

もちろん、今の時代はそうとは限らないことも多々あるのですが、古き良き時代を見てきた世代が管理職や経営層を牛耳っていると、自分たちが若い頃に経験したことをそのまま今の時代に持ってこようとする傾向があります。

つまり、残業や長時間労働に対していまだに肯定的な会社は、そもそも体質がかなり古い可能性があるのです。


残業に肯定的な会社かどうかは、面接で分かることがあります。「残業がありますが、問題ありませんか?」「いまの職場では、どのぐらい残業をされていますか?」といった質問をされた場合は、残業するが良いことだと考えている職場でないかどうか、よく見極めておきましょう。


残業や長時間労働に対して無頓着な会社とは?

残業や長時間労働を肯定するのとは少し異なり、そもそも残業や長時間労働に無頓着な会社というのもあります。
たとえば、タイムカードなど出退勤を管理する仕組みがない職場や、幅広くいろいろな職種に裁量労働制が適用されている職場です。

こうした職場は、いわば「働こうと思えばいくらでも働ける」環境になっています。

たいてい、(労働時間ではなく)成果に見合った報酬を約束しているか、または「仕事のやりがい」を強調しているパターンが多く見られます。前者は営業職など、実力主義の職種ではあり得ることですので、必ずしもこれだけで離職率が高い職場と断言できないところがあります。

ただし、後者のように仕事のやりがいを強調しているパターンは注意が必要です。「チームで頑張った」「良い経験になった」といったことを強調しているようなら、いわゆる「やりがい搾取」体質である可能性があるからです。


完全実力主義の成果給でない限り、業務に必要で残業した分については残業手当を支払う義務が企業にはあります。これは法で定められていることですので、残業時間や手当の支給に無頓着な会社は十分に注意しておきましょう。


残業手当がきちんと支払われているかどうかもチェック

残業手当がきちんと支払われているかどうかは、求人の文面からある程度推測することができます。

たとえば、待遇・福利厚生の項目で「残業手当100%支給」と明記されているかどうか、給与モデルに「基本給+諸手当(住宅手当+家族手当+残業手当)」のように示されているかどうかをチェックします。


モデル年収が「基本給+成果給」のみだったり、待遇・福利厚生の項目が「社内レクレーションあり、月1回は飲み会でコミュニケーション、社員旅行あり」のような内容の薄いに留まっていて残業手当に関する言及が一切なかったりするようであれば、残業代が適切に支払われていない職場である可能性を疑いましょう。


このような、求人に掲載されていないことや、かといって企業へ直接問い合わせづらいことについては、インターネットの口コミサイトが役に立つことがあります。

元従業員などが過去に勤務したことのある職場について口コミを投稿しているサイトでは、入社前後で感じたギャップや退職理由といった、ふだんあまり表に出てこない本音の部分が書かれていることがあるのです。

ただし、中には退職後に個人的な恨みを抱き、わざと否定的な内容を書き込む人もいますので、口コミサイトを完全に鵜呑みにしないようにしましょう。


4) 特徴3:企業としての理念や理想に全く触れない、または理念や理想に終始している

企業としての理念や理想に全く触れない会社とは?

求人広告においても面接などの選考においても、企業としての理念や理想をほぼ全く伝えることなく、ひたすら「応募条件を満たす人材かどうか」をチェックするケースに出合うことがあります。

応募者の立場からすると、応募した会社のことをもっと詳しく知りたかったり、質問しておきたいことがあったりするものですが、一方的に採用可否だけを伝えられても本当に入社していいものかどうか迷ってしまうこともあるはずです。

応募者に対して、「私どもはこういう企業です」「このような事業を行っています」といった概要を伝え、企業として今後何を目指していくのかといった理念や理想を話すのは、実は非常に重要なことです。
企業理念に賛同しない人を採用しても、どこかで必ず方向性の違いが生じてうまくいかなくなるからです。企業としても、自社の理念に共感してくれる人を採用したいと思っているはずなのです。

理念や理想を一切伝えない企業は、見方によっては「採用する人が長く続かないことを見越している」あるいは「とにかく欠員補充に必死で理念や理想どころではない」といった状態になっている可能性も否定できません。

人材の採用は、決して一方通行でうまくいくものではありません。企業としての理念や理想をじっくり伝える気のなさそうな企業は警戒しておいたほうが無難です。


企業としての理念や理想ばかり強調する会社とは?

反対に、企業としての理念や理想を語ることに終始してしまい、そこだけが強調される企業も要注意です。

特に、「変化の速い時代に対応できる組織を目指す」「風通しの良い雰囲気を大切にする」といった、抽象的で漠然とした理念を強調している企業には注意が必要です。

こうした企業の中には、日常的に精神論がまかり通っている社風の会社があるからです。過去に業績好調だったものの近年は業績が落ち込んでいる会社では、「笑顔で元気よく働こう」といった中身の薄い精神論が横行していることがあります。

事業を立て直すための打開策を経営陣が打ち出すことができていない組織では、こうした兆候が見られることがあるものです。

また、こうした精神論がまかり通っている組織では、具体的な業務スキルや遂行能力そのものが評価されるというよりは、役員から気に入られているかどうか、といったいわゆる社内政治がものを言うケースも少なくありません。

自分が持っているスキルや、成果を評価してほしいと考えている人ほど、理念や理想に終始する傾向がある企業に対しては注意しておくようにしたほうがいいでしょう。


ワンマン経営者ではないか、従業員の声が経営に反映されているかに注目

個性が強烈な創業者や、経営変革に成功したカリスマ的存在の経営者がトップに立っている場合、ワンマン社長であっても会社がうまく回っていることもあります。

したがって、ワンマン経営者だから良くない、と一概に決めつけることもできないのですが、ここでは「ワンマンであることによって弊害が生じている」場合のことを想定して考えてみます。


ワンマン経営の組織では、たとえば面接が社長面接の1回のみで採用が決まってしまったり、従業員が何十名、何百名といるにも関わらず求人からは社長の言葉や考え方しか伝わってこなかったりすることがあります。

また、「社員の○○という声から始まった企画が成功しました」「社員の意見を参考に○○を改善しました」といったように、従業員の声が経営に反映された過去の実例が載っているかどうかによっても、ワンマン経営かどうかを見極める1つの目安になります。

社長自身の個人的な考えや趣味に社員が付き合わされているような状況、たとえば「社長が大のワイン好きなので、年に2回社内でワインパーティが開催されます」といったことが求人に記載されていれば、ワンマン体質であっても不思議ではありません。

このように、「ワンマン経営者のにおいがしないか?」といった目で求人を眺めてみることが大切なのです。


5)まとめ 離職率の高い職場を見抜くには「小さな違和感」を大切に!

離職率が高い職場とは、ひと言で表すとすれば「居心地の悪い会社」です。

社員が長く働き続けることが前提になっていない組織や、経営状況が芳しくない企業、経営層が従業員を大切にしていない会社において、こうした居心地の悪い環境が出来上がってしまいやすいのです。

離職率の高い職場には、それなりの理由が必ずあるものです。多くの人が辞めていった何らかの理由があれば、初めてその会社と接触を持つ求人広告や面接において、どこか「違和感」や「不思議な印象」を持つことがあるはずです。

「気のせいかもしれない」と軽く受け流してしまわず、どういったところになぜ違和感を抱いたのか振り返り、突き詰めて考えておくのは決してムダなことではないはずです。

入社してから「こんなはずではなかった」となるリスクを最小限に抑えておくためにも、小さな違和感をきちんと拾い上げていくことが大切なのです。


問題のある職場を入社前に見抜くポイント

  • 頻繁に求人広告を出している・求人広告に社員の写真を載せない会社ではないか?
  • 残業・長時間労働に対して肯定的、または無頓着な会社ではないか?
  • 企業としての理念や理想に全く触れない、または理念や理想に終始していないか?

この記事の作成者:ash.



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