【職務経歴書テンプレ・見本付き】職務経歴書の正しい活用方法と書き方！

はじめに、「職務経歴書」とは何か、企業は職務経歴書をどのような目的で活用するのか、といったことについて確認していきましょう。

職務経歴書の目的は、端的に言うと「応募先の企業に『転職後における自身の仕事ぶり』をイメージしてもらうこと」です。

職務経歴書を単なる手続き上の書類と解釈してしまうと、当然ながら出来上がってきた職務経歴書は企業が求めるものとはギャップが起きてしまいます。

まずは職務経歴書を作成するうえで、その「目的」を見誤らないよう注意すべきでしょう。

職務経歴書と履歴書は、目的も内容も異なる

冒頭でお話した通り、職務経歴書は「履歴書の詳しい版」ではありません。

履歴書は正式な応募書類として入社後に社内で保管され、人事情報として扱われます。つまり、オフィシャルな意味合いの強い書類と言えます。

これに対して、職務経歴書は冒頭でお伝えした「目的」を叶えるために、書類選考と面接で使われます。

あわせて、応募者がどのような仕事を経験してきたのか、どういったスキルを持っているのかを詳しく知るための資料なのです。

履歴書にはJIS規格があり、職務経歴書は書式が自由である場合が多いのはこのためです。

つまり、応募者の立場から考えた場合、職務経歴書は面接前と面接中に自分を売り込むための最良のプレゼン資料なのです。

このように、履歴書と職務経歴書は目的や考え方が根本的に違うことを理解して、作成に取りかかることがとても大切です。

企業側は、あなたの「職務経歴書」を読んで、ここを知ろうとする。

職務経歴書を読みながら、企業の人事担当者は「この人を採用した場合、どのような活躍が期待できるか」を頭の中でシミュレーションします。

このとき、経験してきた業務内容の詳細や、持っている資格・スキルについては高い関心が寄せられます。人柄がどんなに優れていても、経験やスキルが不足しているのでは、即戦力として活躍することは難しいからです。

よって、自分が経験してきた仕事の内容が端的に伝わるよう、十分に工夫して記載することが応募者には求められます。
自社内では通用する用語や業界特有の用語（特に異業種へ転職希望の場合）を羅列してしまうと、採用担当者に「伝わらない」職務経歴書になっているかもしれません。
自分がやってきた仕事の内容がきちんと伝わるか、客観的な視点からチェックしてみましょう。

さらに、仕事に対してどのような姿勢や考え方で取り組んできたのか、といった点にも関心が寄せられます。

過去に経験した業務をどのように総括しているか、今後何をしたいと考えているのか（Will）、どのようなスキル・強みを持っているのか（Can）、何を成し遂げるべきだと考えているのか（Must）、といったことを明確に伝えることで、仕事に対する熱量や真剣さが伝わる職務経歴書にできます。

ときにはエピソードを交えるなど、読み手が臨場感をもってイメージできる書き方をすることが大切です。

新卒採用で就職活動を始めたとき、「自己分析」をやっておくべきだ！と言われた記憶があるはずです。

実は、転職活動に向けた職務経歴書の作成においても、自己分析はとても重要なプロセスです。

ただし、就活の頃の自己分析の目的が「エントリーシートに書く内容を明確化するため」だったのに対し、転職活動の自己分析は志望する企業にピンポイントに照準を合わせたものになります。

転職活動における自己分析について見ていきましょう。

なぜ職務経歴書に自己分析が必要なのか

中途採用者として企業に応募する人は、すでに何らかの職歴を持っています。

その仕事は応募者自身にとって「毎日やっている仕事」であり、「自分にとって当たり前の仕事」です。同じ会社に勤め続けている限り、社内の同僚や上司に自分が担当している仕事について客観的に説明する必要がありません。

ところが、転職活動の書類選考や面接では、あなたの普段の働きぶりを全く知らない・見たことがない相手に対して、ごく限られた時間の中で実績や経験をアピールしなくてはなりません。

このとき、「あなたにとって当たり前すぎる仕事」が、実は「応募先の企業が求めるスキルだった」ということは十分にあり得ます。

だからこそ、応募者はいったん自分の経験してきた仕事を客観視し、初対面の相手に伝えるべきこと、伝える順序、特に印象づけるべきことを洗い出し、整理しておくべきなのです。

自己分析をきちんと行っておくことで、自分がやりたいこと、得意なこと、人の役に立つことについて見つめ直し、自分にとって理想的な転職とはどのような条件のことを言うのか、しっかりと考えておくことにも役立ちます。

これにより、言葉に厚みを持たせることができるようになり、面接での説得力も結果的に増していくのです。

誰でもできる！職務経歴作成前の自己分析の進め方

職務経歴書を作成するにあたって、陥りがちな落とし穴の1つに「自分には何ができるのか」から考え始めてしまう、というものがあります。

たしかに職務経歴書にはスキルや経験業務について記載しますが、決して「これまで経験してきた仕事の範囲内でしか転職先を探せない」わけではありません。

「何ができるのか（Can）」からスタートする自己分析は、転職先の選択肢を極端に狭めてしまうリスクがありますので注意しましょう。

そこで有効になってくるのが、Canの前にWill（やってみたいこと）を書き出してみる方法です。

転職を検討する以上、必ず現状を改善したいという気持ちがあるはずです。「今の職場の範囲に限定せず、やりたいことを自由にできるとしたら」という発想で、まずは仕事を通じて実現したいこと、やってみたいことを次々と書き出していきましょう。

その中から、自分ができること（Can）を絞り込み、さらに「やるべきこと・達成すべきこと」（Must）へとブラッシュアップしていくことで、たとえば「現状では背伸びしなくては難しい部分もあるが、今後努力してスキルアップし、実現したい」といった項目が挙がってくるのです。

編年体形式とキャリア形式のどちらを選ぶべきか

職務経歴書の書き方として、大きく分けて「編年体形式」と「キャリア形式」の2パターンがあります。

編年体形式は、これまで所属・経験してきた業務を時系列で記載する形式です。
1社で部署異動が多かった人、特定のスキルというよりキャリア全般をアピールしたい人、管理職経験者など昇進した実績がある人は、編年体形式で作成するとまとめやすいはずです。

キャリア形式は、どのような業務経験を積んできたか、に着目してまとめる形式です。
転職したことがあり、複数社にまたがってスキルアップしてきた人、特定のスキルをクローズアップして伝えたい人、転職やジョブローテーションで異なるタイプの職種をいくつか経験した人は、キャリア形式で作成するとまとめやすいはずです。

編年体形式とキャリア形式のどちらで作成すべきなのか迷ったときは、まずは編年体形式で作り始めてみるといいでしょう。

時系列で職務経歴をまとめてみて、スキルや経験をもっと深掘りしてアピールしたいと感じたら、キャリア形式へ変更していくとスムーズに作成できます。

最もアピールすべき／アピールしやすいことは何か

職務経歴書を作成する際、「必要事項を埋める」という感覚で作成してしまう人がいますが、非常にもったいないことです。

職務経歴書を読む相手は上から順に目を通していきますので、必然的に冒頭で興味を惹かれる内容が書かれている職務経歴書を熱心に読むはずなのです。

アピールすべき／アピールしやすい内容が冒頭に書かれており、中盤で詳細が示され、最後に自己PRで締めくくられる、といった首尾一貫した職務経歴書を作成するためには、部分的に埋めていくのではなく、全体の構成をしっかりと考えておく必要があります。

職務経歴書全体の構成を考える上で重要になってくるのが、「最もアピールすべき」ポイントを絞っておくことです。アピールすべきポイントが定まっていれば、何をどのように伝えるべきかの優先順位も決めやすくなっていきます。

もしアピールすべきポイントが決めにくいようなら、「アピールしやすいポイント」でもOKです。まずは職務経歴書全体を通じて「何を伝えたいのか」「アピールしたいことは何か」を絞り、職務経歴書に背骨を通しておくことが大切なのです。

「印象に残る職務経歴書」作成のポイント

初めて会う人にとって分かりやすい表現・用語になっているか

慣れた仕事をする場合にはあまり意識しないことですが、どの会社にも「組織内だから通用している用語」があります。これは会社ごとの方言のようなもので、同じ職種・業種だからといってどの会社でも使われている言葉でないケースがあるので注意が必要です。

まして異業種への転職を希望するのであれば、他業種の採用担当者は「あなたが当たり前だと感じている言葉」の半分以上を十分に理解できないか、意味を取り違えてしまう可能性が高いと考えておくべきでしょう。

初対面の人にとって分かりやすい表現かどうかをチェックする最も手軽な方法は、家族や他業種の友人など、身近な人に職務経歴書を見てもらうことです。

あなたのことをよく知っている家族や友人が、あなたの職務経歴書を読んで「分からないことがある」と言うのであれば、初対面の採用担当者にとっては相当難解である可能性が高いのです。

このように、職務経歴書は「あなたがよく知る自分の仕事」について書くため、第三者から見て伝わりやすいものになっているかどうか、自分では気づきにくいところがあります。社内用語、業界用語を多用してしまっていないか、客観的にチェックしておきましょう。

仕事を通じてスキルアップしてきたこと、人間的に成長したことが伝わるか

職務経歴書は、経験してきた業務の内容を淡々と並べるための書類ではありません。

仕事を通じてどのようなことを考えてきたのか、困難な状況や厳しい状況をどのように乗り越えてきたのか、その結果どういった成長を遂げたのか、といったことが伝わることが、本当の意味で「職務経歴を伝えた」ことだという点を念頭に置いて作成する必要があります。

あなたが経験してきたことを採用担当者が頭の中で再現できるようにするためには、エピソードをまじえて職務経歴詳細を伝えるのが近道です。

編年体形式、キャリア形式のどちらの場合であっても、職務内容に必ずアピールポイントを付け加え、「どのような困難があったか」「どのように考えたか」「どう乗り越えたか」「その結果どのような成長を実感したか」といったエピソードを含めるようにしましょう。

応募書類が無味乾燥な言葉の羅列ではなく、応募者の仕事に対する思いや熱量が感じられるとき、採用担当者の目にとまり「面接で会って話してみたい」という気持ちにさせることができるのです。

「この人物を採用するメリット」が伝わる自己PRになっているか

職務経歴書の最後に、自己PRを書くケースは非常に多く見られます。
もちろん、最後に意気込みを伝えるのはとても良いのですが、単に「自分にはこんな良いところがあります」「このようなスキルを持っています」とアピールするだけでは、採用担当者に十分に伝わる自己PRになっていない可能性があります。

職務経歴書に目を通している採用担当者は、常に「この人物を採用した場合、当社にどのようなメリットがあるか」を考えています。

よって、採用担当者にとって刺さる自己PRとは「私はこのようなことができる」「貴社にこのように貢献できる」「よって採用すべきだ」という内容なのですが、もちろんそのような直接的な書き方をするわけにはいきません。

そこで、同じ意味で別の表現を用いるようにします。それが「入社後にやってみたいこと」や「取り組みたいこと」です。
「入社後にやってみたいこと」や「貴社で取り組みたいこと」が、まさに募集企業側が求めている力だった場合、採用予定者の有力候補として名前が挙がる可能性が格段に高まるのです。

さて、続いては実際の職務経歴書の見本とテンプレートをご紹介していきたいと思います。

「編年形式」、「キャリア形式」、そのほか「画像活用形式」の3パターンを紹介していますので、ご自身に合いそうな形式を選んで、参考にしてみてください。

「編年形式」の職務経歴書の見本とテンプレート

「キャリア形式」の職務経歴書の見本とテンプレート

「図・画像活用形式」の職務経歴書の見本とテンプレート

ここまでの内容を見て、それでも「完成度の高い職務経歴書を作れるか不安…」という方は、転職エージェントのサポートの活用がおすすめです。

転職エージェントは、求人紹介のほかにも職務経歴書の作成サポートや添削を行ってくれることが多いです。
ただし、サポートの体制や進め方は転職エージェントによって若干違いがあります。

まずは、以下タイプのうち自分に合いそうなサポートを行ってくれる転職エージェントから、利用を検討すると良いでしょう。

ちなみに、職務経歴書のサポートの仕方で担当エージェント（キャリアアドバイザー）の品質が確認されやすくなるといいます。
まずはひとつ職務経歴書を作成し、その後複数の転職エージェントでレビューしてもらうと良いでしょう。

あなたの職務経歴書の品質は格段に上がりやすくなりますし、相性の良い担当エージェントを見つけるうえでも役立てられます。

とにかく職務経歴書を完成まで仕上げたい方

「とにかく職務経歴書を完成まで仕上げたい」という方は、リクルートエージェント・dodaの転職エージェントの利用がおすすめです。

両サービスは、登録後に職務経歴書の半自動作成ツールを利用でき、マニュアルと手引きに沿って進めることができます。

リクルートエージェントの「職務経歴書エディター」

リクルートエージェントの職務経歴書エディターでは、職務概要や経歴等の入力欄については業種・職種毎のサンプル（見本）文章を確認できます。「文章を書くのが苦手…」という人でも迷いなく進めていけるでしょう。

dodaの「レジュメビルダー」

dodaの「レジュメビルダー」も、職務経歴書を半自動で作成してくれる便利ツールです。

選択肢に沿って進めればある程度内容を埋めていくことができ、リクルートエージェントの職務経歴書エディタ同様に「サンプル例文」を引用しながら自分なりの文章にしていくことができます。

また、リクルートエージェントもdodaも職務経歴書の添削サポートを行っています。
作成した職務経歴書の品質について、客観的な評価とアドバイスを受けられるでしょう。

サービス名	特徴
リクルートエージェント	「豊富な実績ならではの安心感」と「スピーディな対応」を求める人に 国内No1の求人数と転職支援実績、キャリアアドバイザーの品質も高い 「職務経歴書エディタ」や「面接力向上セミナー」等の転職支援ツール・サービスも充実 公式HPへ 詳細を見る
doda	「担当者からの積極的な支援」「自分のペースで進める」どちらのスタイルも選べる 豊富な求人と、担当アドバイザーからの積極的な求人紹介の評判が高い サービス内の求人一覧ページより、自身で求人の検索・応募もできる 公式HPへ 詳細を見る

職務経歴書と合わせて今後のキャリア相談をしたい方

職務経歴書と合わせて今後のキャリア相談をしたい方は、「じっくり、丁寧にサポートを行ってくれる」と評判のマイナビエージェント・パソナキャリア・JACリクルートメントあたりの転職エージェントから検討を進めると良いでしょう。

マイナビエージェントは、20～30代前半の若手社会人の転職支援に強い転職エージェントです。 パソナキャリアは比較的幅広い年齢層へのサポートを行っており、かつ全都道府県に拠点もあって対面サポートを受けやすい、Uターン・Iターン転職にも強いことが特徴です。

JACリクルートメントは年収500万円以上のキャリアアップ・ハイクラス転職に強い転職エージェントで、キャリアアドバイザーの品質が総じて高いという評判を多く得ています。

サービス名	特徴
マイナビエージェント	20代～30代の「はじめての転職で不安」な人にとくにおすすめのエージェント キャリアアドバイザーの丁寧かつ転職者のペースに合わせたサポートが評判 アドバイザーが各専門分野に分かれており、適切なアドバイスを受けやすい 公式HPへ 詳細を見る
パソナキャリア	「厳しいフィードバックも含めて、しっかり相談を受けたい」人に 全国都道府県に支店があり、対面でのサポートを受けやすい 「キャリアアドバイザーがじっくり相談を聴いてくれる」ことで評判が高い 公式HPへ 詳細を見る
JACリクルートメント	「現在、年収700万円以上。だけど、転職後もキープできるか不安…」という人に 高パフォーマンスのキャリアアドバイザーが多数在籍し、「キャリア相談」のサービス品質が高い 年収700万円以上かつ好条件・希少ポジションの求人が多い 公式HPへ 詳細を見る

特定の業界・職種に詳しい担当者からサポートを受けたい方…「特化型」の転職エージェントがおすすめ

ITエンジニアやマスコミ、総務・事務などのバックスタッフなど、特定の業種・職種に絞っての転職活動をする際は、その分野の転職支援に強い「特化型」の転職エージェントの利用がおすすめです。

特化型の転職エージェントでは、目指す分野のトレンドや企業で求人へのどういったニーズがあるかを把握しており、そのため職務経歴書の改善アドバイスも適切に行いやすいのです。
例えば、以下に紹介するITエンジニア専門に転職支援を行っているレバテックキャリアでは、「書類通過率65%以上」という高い実績数値を有しています。

目指す分野に特化している転職エージェントがある場合は、併せて利用を検討してみてください。

各分野別のおすすめ特化型転職エージェント

　 　

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公開求人数	約1.8万件	約2.4万件	約9.4万件	約1.2万件	約19万件	約11万件	約3,600件	約4,400件	約1,400件	約9,900件	約900件	約1,900件	約1.5万件	約20万件	約9,000件
得意業界/職種	IT・Web	IT・Web	◎全業種・職種	◎全業種・職種	◎全業種・職種	◎全業種・職種	会計・経理・税務・財務	マスコミ・メディア	アパレル・ファッション	管理部門・士業	外資系	外資系	製造系エンジニア	介護・福祉	介護・福祉
対象地域	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県	関東・関西・中部（東海）	東京・大阪	関東・関西・東海	◎全都道府県	東京・愛知・大阪+海外	東京・愛知・大阪+海外	東京・名古屋・大阪・福岡	◎全都道府県	◎全都道府県	◎全都道府県
おすすめの人	書類添削・面接対策のサポートをしっかり受けたい人	キャリアアップ・年収アップを目指す人	未経験分野にチャレンジしたい人	じっくりキャリア相談を受けたい人	ヘッドハンターの支援を受けたい人	企業からスカウトを多く欲しい人	会計、税務、経理、財務分野を目指す人	マスコミ・メディア系職種の人	アパレル・ファッション系業種の人	管理部門・士業での転職を検討している人	ハイクラス・グローバル系企業を目指す人	英語力を生かした転職をしたい人	ものづくり・製造系エンジニアの人	職場環境を重要視する人	未経験から介護職を目指す人
公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト	公式サイト

表内の求人数は2024年4月時点のものです。

転職活動の場合、ほとんど全ての企業で応募時に履歴書と併せて職務経歴書の提出を求められることでしょう。

これは、職務経歴書が選考において重要な役割を担っていることの表れでもあります。

裏を返せば、職務経歴書はそれだけよく見られているのであり、職務経歴書で効果的な自己PRができれば内定への距離がぐっと縮まることになるのです。

職務経歴書の作成を「提出しなくてはいけないから作る」と義務的に捉えるのではなく、自己PRのためのツールとして積極的に活用していきましょう。