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外資系・グローバル企業に転職したい!未経験で外資系に転職するには

[最終更新日]2018/02/03


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いま、外資系企業の中途採用枠が増えています。新卒と同程度の人数を中途採用で確保する外資系企業も見られるほどです。

外資系企業やグローバル企業へ転職したいと考えている人は、外資系に対する自分なりのイメージを持っているはずです。

多くの日系企業と比べると徹底した実力主義で、成果をあげれば相応のリターンが期待できる、といったことはよく知られています。そのようなステージで自分の力を試したい、と考えている人も多いのではないでしょうか。

目次

 

1) そもそも、外資系企業ってどんなもの?

外資系企業の定義

まずは「外資系企業」とは何なのかそもそもの定義を確認しておきましょう。

外資の原義は「外国資本」です。
つまり、株式を日本国外の企業によって一定以上保有されている会社のことを言います。「一定以上」と述べたように、必ずしも全ての株式を日本以外の国の企業が保有しているという意味ではありません。

何%以上を外国企業が保有していると外資系、といった明確な定義はありませんので、外資比率が割と多いという意味で外資「系」と呼ばれているのです。


たとえば、日本に駐在員事務所や支店を置いているのは外国企業であって、本来の意味での外資系企業ではありません。

また、外国に本社があっても株式の大半を日本の企業が保有しているのであれば、これも本来ならば外資系とは言えないことになります。


ただし実際には、外国人が日本で企業を設立した場合や、外国企業が日本企業と共同出資して会社を設立した場合、外国企業に日本企業が買収された場合など、広い意味で「外資系」という言葉が使われています。


代表的な外資系企業は──

外資系企業は日本企業に比べて成果に対してシビアである反面、やりがいや働きやすさ、収入といった面で多くの日本企業の上を行っている、というイメージを持っている人は少なくないでしょう。

このような外資系企業のイメージは、果たして実態に即しているのでしょうか。

以下にご紹介しますVORKERSによる「働き甲斐のある会社2017」においては、上位10位にランクインしている企業のうち、実に6社が外資系企業という結果になっています。


参考:働き甲斐のある会社ランキング(2017年)

※ ☆印の付いているところが外資系企業になります

順位 企業名 評価点
1位 プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社(P&G)☆ 4.06
2位 株式会社セールスフォース・ドットコム☆ 4.00
3位 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 3.91
4位 グーグル株式会社☆ 3.90
5位 株式会社リクルート住まいカンパニー 3.82
6位 マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社☆ 3.81
7位 株式会社ボストンコンサルティンググループ☆ 3.81
8位 株式会社リクルートテクノロジーズ 3.77
9位 株式会社キーエンス☆ 3.76
10位 マース ジャパン リミテッド 3.74

出展:VORKERS


こうしてみると、「外資系企業に働き甲斐のある会社が多い」というイメージは、決して的外れなものではないことが分かります。

P&Gやグーグル、マッキンゼーといった企業は、外資系企業の代表格として真っ先に挙げる人も多いはずです。

こうした代表的な外資系企業は働き甲斐の面でも定評があり、転職希望者が集まる人気企業でもあるのです。


2)なぜ外資系企業が人気なのか?外資系企業で働くことのメリット3つ

外資系企業の人気の高さは先に述べた通りです。では、外資系企業に人気が集まるのはなぜなのでしょうか。

ここでは、外資系企業で働くことで得られやすい代表的なメリットを3つ挙げてみます。

もちろん、企業によって状況は異なるところがありますが、一般的に日本企業と比べてこうした傾向があると思っておいていいでしょう。

外資系で働きたいと思っている人は、志望動機の中にこれら3つのいずれかが入っていれば、外資系への転職を狙う動機として大きな間違いはないと言えます。


給与水準が高い

外資系企業の給与は、日本企業で働く同年代・同業種よりも高いと言われています。

給与水準が高めであるのは、そもそも報酬に対する考え方が日本企業とは違うためです。

日本企業の多くはかつて終身雇用を前提とした雇用体制になっていました。
現在でも、社員とその家族の生活を守るという考え方は、各種手当や福利厚生という形で根強く残っています。

これに対して外資系企業では、成果に対して報酬を支払うのが当たり前と考えられています。

そのぶん福利厚生は日本企業に比べて少なく、もともと給料に含まれているという考え方の報酬体系になっているのです。

また、優秀な人材を確保するために、成果を挙げられる人材に対してはインセンティブを上乗せして支払うこともめずらしくありません。

外資系の給与水準が高いのは、能力がある人のところに報酬が偏っているからなのです。


実力が評価されやすい

外資系企業では、担当する業務範囲が明確になっていることが多いのが特徴です。

日本企業は組織ありきの考え方であるため、チーム全体で成果を挙げることを求められています。

力量不足で十分な結果を出せない社員がいれば、チームの誰かが補っていく必要がありますし、退職などで欠員が生じた場合は誰かがその分の仕事を担当することになります。

これに対して外資系企業では役割ありきの考え方であり、個人個人が与えられた役割を果たし、成果を挙げることが求められています。

他人の仕事を好意で手伝ったとしても、「役割以外の余計な仕事はしなくていい」と言われるでしょう。欠員が生じた場合、代わりの人材が確保できるまでの間、そのポジションは空席のままです。

このように徹底した「役割ありき」の考え方のため、個人としていかに成果にコミットしたかが重要であり、実力を発揮しさえすれば評価されやすい環境と言えます。


外資系ならではの体験ができる(成長機会がある)

外資系企業が日本企業と大きく異なる点の1つとして、個人に与えられる裁量権が大きいことが挙げられます。

日本企業では決定権や決裁権は役付の管理者にのみ付与されており、実務担当者レベルには決定権が与えられないことがほとんどです。

会議の場などで情報共有のために現状を報告することはあっても、担当者が自分の判断に基づき、その場で何かを決定することは通常ありません。


ところが外資系企業では、担当者レベルに決定権を与えられ、自らの判断で業務を推進していくことがめずらしくありません。

事あるごとに上長に確認したり決裁を仰いだりする必要がないため、意思決定スピードが速く、自分の考えで仕事を推し進める体験ができます。

こうした成長機会があるのは外資系企業ならではと言えるでしょう。


3) 外資系企業で働く時のデメリット・リスク3つ

外資系企業で働くに際しては、メリットだけでなくデメリットリスクも存在します。

メリットの裏返しとしてのデメリットという面も多々あるため、代表的なデメリットやリスクを確認した上で、得られるメリットのほうが上回っていると思えるのであれば、外資系企業で働くことに向いているタイプと言えそうです。

ここでは、外資系企業で働く上での代表的なデメリット・リスクを3つ挙げてみます。リスクを把握できているかどうか、確認してみましょう。


良くも悪くも実力主義 「アップ オア アウト」の世界

コンサル業界では「アップ オア アウト」という言葉が広く知られています。「アップ」とは昇進のこと、「アウト」とは退職のことです。つまり、昇進できないのであれば出て行け、という意味になります。

近年では日本企業においても実力主義を導入する会社が出てきましたが、全体としてはまだまだ終身雇用を前提とした考え方から完全には脱却できていないと言えます。

その証拠に、万年係長、万年平社員といったように、昇進できなくても会社に残っていられる人が存在しているのです。

外資系企業は良くも悪くも実力主義の世界です。成果を出すことができれば高い報酬を期待できる反面、成果が挙げられなければ出て行くしかありません。

与えられた役割の中できちんと結果を出し、実力を発揮できるかどうか、十分に検討する必要があります。


福利厚生の充実度は日本企業と比べて低い

外資系企業では、福利厚生という考え方が基本的にありません。社員が豊かに暮らすための報酬は、そもそも給与に含まれているという考え方のため、相対的に日本企業よりも給与が高くなる傾向があるというわけです。

たとえば、家族手当が支給される日本企業であれば、結婚したり子どもが生まれたりすると規程通りに手当が支給されますので、実質的に給与が増えることになります。

ところが、外資系企業では結婚や出産といった個人的な事情に関わらず、仕事の成果によって評価されます。

ライフサイクルの変化に応じて報酬が変化しないことについて、「福利厚生が充実していない」と捉えるか、「実力で評価されるシンプルな仕組み」と捉えるかによって、外資系の報酬体系がメリットと映るかデメリットと映るかが分かれるはずです。


トップダウンの傾向が強い

外資系企業と聞くと、個人の自由が尊重される職場というイメージを持つ人は少なくないはずですが、実は意外とトップダウンの傾向が強いことをご存知でしょうか。

先に述べた通り、外資系では仕事の「役割ありき」で組織が成り立っています。これはマネージャークラスにおいても同様で、セクションの人事権を含む裁量をマネージャー個人が握っていることもめずらしくありません。

部下の昇進や降格、さらには解雇といった人事決定に関しても、マネージャーの権限が日本企業とは比較にならないほど大きいため、上司との関係には日本企業以上に気を遣う面があるのです。


トップダウンは日本の企業の悪い一面、と決めつけてしまわないように注意しましょう。外資系企業においては、よりいっそうトップダウンの傾向があると知っておくのは重要なことです。


4)未経験で外資系企業に転職する際に、準備しておきたい4つのポイント

外資系企業はメリット・デメリット共に色濃い。自身の適性を確認しておこう

外資系企業で働いた経験のない人が外資系へ転職する場合は、メリットとデメリットを正確に理解し、自身の適性に合っているのか確認しておくことが非常に重要です。

というのも、外資系企業には日系企業とは正反対とも言える特徴が数多く存在し、高収入やワークライフバランスといった外資系ならではのメリットを得やすい代わりに、前に述べた「アップ オア アウト」に代表されるようにリスクと紙一重だからです。

「外資系企業は給与が高水準」といった一般的なイメージは、外資系企業のひとつの側面を切り取ったものに過ぎません。

メリットとデメリットが両極端であることを知り、自分にとって本当に働きやすい環境なのかどうかを確認しておきましょう。


転職したい企業の事前調査はしっかり行っておこう

日系・外資系に関わらず、転職する上で企業研究は重要なプロセスです。

応募する企業のことを知らなければ、応募書類や面接の対策を立てられないだけでなく、入社後に「想像していた職場と違う」などということになりかねません。


外資系企業の場合、それに加えて日本へ進出してきた背景や理由に関しても重要なポイントとなります。

多くの外資系企業は日本法人を設立する形で日本へ進出してきます。
ただし、同じ日本法人の設立でも日本企業が外国の企業に買収されたケースと、海外企業と日系企業が共同出資して日本法人を設立したケースとでは、本社との力関係が異なる場合があります。


さらに、アメリカ資本なのかヨーロッパ資本なのか、といった違いによって、社風や文化が異なることもめずらしくありません。企業のWebサイトは日本語版だけでなく英語版も確認し、リサーチしておくようにしましょう。


英語は「ビジネス英語」レベルまでマスターしておいた方がベター

外資系企業に勤務するからには英語力が必要、と思われがちですが、実際には担当する業務やポジションによって、英語が必須の場合と「話せればベター」程度の場合があります。

国外とのやりとりが日常的に発生するのであればビジネスレベルの英語力が求められますし、近い将来海外勤務の可能性が高いようであればネイティブレベルの英語力が必要とされます。
希望する業務の種類によって、求められる英語力のレベルは異なると言えるでしょう。

概して言えば、外資系企業を志望する以上はビジネス英語レベルまでマスターしておいたほうがベターと言えます。

英語力を判断する基準として、よくTOEICのスコアが目安にされることがあります。
メールや電話による簡単なやりとりであれば700点程度、会議や打ち合わせといった複雑なやりとりは800点程度が目安となりますが、TOEICのスコアが高いからといって英語が話せるとは限りませんので、あくまで目安ととらえておきましょう。


外資系企業の転職に強い転職サービスを活用しよう

外資系企業で働いた経験のない人が外資へ転職するにあたっては、転職エージェントを活用することを強くお薦めします。

自力で求人を検索して応募することもできなくはありませんが、転職エージェントを通じてのみ募集をかけている外資系企業も多く、中には非公開求人のみ出しているケースもあります。

このように転職エージェントを活用しなければアクセスできない求人が少なくありませんので、転職エージェントを利用しない手はないのです。


また、日系企業と外資系企業とでは企業文化や評価に対する考え方が大きく異なりますので、日系企業の延長線上で転職のアドバイスをするのが難しい面があります。

転職エージェントの中でも、外資系企業への転職を得意とする会社を利用するようにしましょう。


5)未経験で外資系企業に転職する際の、お薦めの転職サービス

グローバル企業を狙いたい方は、JACリクルートメントがお薦め

JACリクルートメント世界8カ国に拠点を置くグローバルな転職エージェントです。

国内での求人に留まらず、シンガポールや香港のアジア統括本社から日本支社の人材募集依頼が来ることもあります。グローバル企業での海外勤務や国内支社での勤務を狙いたい人であれば、JACリクルートメントはぜひとも登録しておいていただきたい転職エージェントの1つです。

なお、JACリクルートメントは登録者からの連絡に対し、24時間以内に返信することを約束しています。

在職中の転職活動に割くことができる時間は限られています。
スピーディな対応で転職活動期間をできるだけ短縮したい人にとって、JACリクルートメントは最適な転職エージェントと言えるでしょう。

サービス名 JACリクルートメント
特徴 ミドル世代の転職者へのサポートに強く、かつグローバル企業、海外勤務の求人情報も多数
実績豊富なキャリアコンサルタントに対するサービス満足度も高い、「ステップアップの転職」を目指す際はぜひ登録しておきたい転職サービス!
企業名 株式会社 ジェイ エイ シー リクルートメント(1988年3月)

外資大手への転職を目指している方は、ロバート・ウォルターズがお薦め

ロバート・ウォルターズ世界28カ国で人材ビジネスを行っている転職エージェントです。

国際的に知られる大手企業からの信頼が厚く、グローバル企業への転職を目指すハイキャリア人材から高い評価を得ています。

その理由の1つに、ハイキャリア人材への徹底したこだわりが挙げられます。年収800万円以上、ネイティブレベルの英語力といったハイレベルな人材であれば、ロバート・ウォルターズのコンサルタントを通じて世界の名立たる企業の求人にアクセスするチャンスを得られるかもしれません。

外資の中でも特に人気の高い大手への転職を目指している人は、ロバート・ウォルターズを選択肢の1つに加えておくといいでしょう。
非公開求人を含む希少な案件の中から、あなたの希望に近いものを紹介してもらえるかもしれません。

サービス名 ロバート・ウォルターズ
特徴 ロバート・ウォルターズは、外資系の転職・求人、日系グローバル企業への転職・求人に強い、世界の主要都市にオフィスを構える転職サービス!

外資系への転職市場を熟知したキャリアコンサルタントによって、丁寧で確実なキャリアプランのアドバイスを受けられます。
企業名 ロバート・ウォルターズ・ジャパン(2000年)

マネジメント経験や専門スキルのある方は、キャリアカーバーがお薦め

キャリアカーバーは、リクルートグループによるハイキャリア層に特化した転職エージェントです。

キャリアカーバーの大きな特徴の1つに、キャリアコンサルタントのデータベースを登録者が閲覧することができ、どの担当者が良いか、自分で指名できる点が挙げられます。

外資系企業へ転職希望者を送り出してきた実績が十分にあるコンサルタントを指名することで、転職の成功率を高めることができるというわけです。


また、キャリアカーバーが保有している求人の中には、経営幹部クラスやエキスパート職の求人が豊富であることも特徴的です。

マネジメント経験や専門的なスキルを発揮して転職先で活躍したい人は、キャリアカーバーでさらなるキャリアアップを狙ってみるといいでしょう。

サービス名 CAREER CARVER(キャリアカーバー)
特徴 国内人材紹介企業No1のリクルートが展開する、ハイクラス・エグゼクティブ向け転職サービス

エージェント・ヘッドハンターは厳選されたメンバーで構成され、ミドル世代からの転職はじめ、高年収や経営ボードを狙う求職者に対して、妥協しない転職活動を支援します。
企業名 株式会社リクルートキャリア(1977年11月)

6) まとめ 外資系企業への転職はメリット・デメリットを十分に理解しておこう

外資系企業への転職を検討している人は、外資の持つ「ハイリスク・ハイリターン」の側面を少なからず意識しているはずです。

この他にも、たとえば外資系は意外と人間関係に気を遣う職場が多く、特に上司との関係はシビアであるといった実情を知っておく必要があります。

「外資系はドライな個人プレーの世界」といったステレオタイプのイメージを持ったまま転職すると、思わぬところでミスマッチが生じる可能性があるからです。


外資系企業は日系企業にはない成長機会を与えてくれるなど、ビジネスパーソンにとって魅力も多い職場です。外資系のメリットとデメリットをしっかりと理解し、転職活動にのぞむようにしましょう。

この記事の作成者:ash.


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