「転職準備は何ヶ月前から？」転職活動の期間目安・スケジュールについて

転職活動を始めるにあたって、「とりあえず現職を辞めてから考えよう」というスタンスは避けなければなりません。

まずは転職活動の全体像をつかみ、必要な期間と大まかな流れを理解した上で、応募や退職申し出のタイミングを逃さないようにすることが大切です。転職活動にかかる期間と流れを確認しておきましょう。

転職活動にかかる期間は最短で3ヶ月程度。だけどそれ以上かかる人も多い

転職サイトに掲載されている求人を見ると、「応募から採用決定まで3週間程度を予定しています」などと書かれていることがあります。

しかし、転職活動は実際には最短でも3ヶ月程度はかかると言われています。求人に記載されている選考フローは、あくまでも「企業側にとっての」最短期間であることを理解しておく必要があります。

転職活動～入社までに半年程度かかった人も全体の3〜4割となっており、場合によっては1年以上を転職活動に費やしたという人もいます。

このように、転職活動にかかる期間としては「順調に進んで3ヶ月程度」で、場合によっては長期化するケースもあることを知っておきましょう。

こんな要因によって転職活動が長引くことも

では、転職活動が長期化してしまった人には、どんな原因が考えられるのでしょうか。以下に一例を挙げてみます。

このような理由によって、想定していたよりも時間がかかってしまうケースが多々見られます。

希望通りの時期に転職を決めるには、事前に流れを把握することが重要

先に挙げたような要因を踏まえたうえで、はじめに転職活動の大きな流れと想定される期間を把握しておくことが大切です。

転職準備、応募書類作成

企業へ応募するにあたっては、履歴書・職務経歴書の作成が必要になります。

志望動機や自己PRを説得力のあるものにするためには、ここで自己分析や企業研究にある程度の時間を割いておくことがおすすめです。

ただこれまでの経歴を列挙するだけでなく、企業側が求める人材像を把握したうえで戦略的に作成する必要があります。

応募

まずは１社に書類を送付し、そこでの結果を待ってから次へ応募する、という進め方もありますが、やはり結果が出るまでの「待ち」の時間が増えてしまい、転職活動が長引く要因となってしまいます。

自身が把握できる範囲のスケジューリングで、少なくとも2〜3社程度は同時に応募しておくほうが得策です。

面接

企業によって選考フローに多少の違いがあります。
内定までに面接は何回行われるのか、面接から結果が出るまでの期間はどれくらいか、といったことを事前に考えておきましょう。

また、現職で働きながら転職活動をする方は、「一週間にどれくらい面接の予定を入れられるか」といった自分なりの適切なペースを予め見定め、併せて面接用に有給休暇を取得すべきかについても検討しておくことをおすすめします。

内定、退職

内定がもらえた段階で転職活動は一段落しますが、現職をなるべく円満退職するようにすることも大切です。
円満退職には、退職後も人間関係を良好に保つ、前職での人脈が次の職場で活かせる可能性があるなど、さまざまなメリットがあります。

退職を申し出るタイミングや、次の職場に移るまでに必要な引継ぎを済ませることを念頭に置いてスケジュールを立てましょう。

続いて、転職活動をスムーズに進めていくためのスケジュールの立て方をご紹介します。
意識すべきは、以下の３点です。

① 入社したい時期を決める

最初に、転職先で就業を開始するタイミングを決めておきます。
これにより、半年・１年と転職活動が長引いてしまうことを防ぎます。

特に強い希望がない場合は大まかな目安で構いません。

前述したように少なくとも3ヶ月程度の余裕をもって入社したいタイミングを決めておき、それに向けて全ての準備を進めていくという考え方が、無理なく転職活動を進めるスケジューリングの基本となります。

② 退職できる時期を確認する

おおよその入社時期を決めたら、次に現職の退職可能な時期を確認します。

法令上は「退職日の2週間前」までに申し出れば雇用契約を解除できますが、現在の業務の引継ぎなどを考えると、「退職日の一か月前」までに退職の旨を伝えるのが望ましいでしょう。

一般的な内定～退職までの流れは次のようになります。

つまり、正式な入社日が確定できるのは、今の職場を退職する日が確定してからとなります。
「現職の上司に退職の意思を伝えるのが遅れたため、予定していた入社日に間に合わなくなってしまった…」ということがないように、ご注意ください。

③ 入社時期（＝退職可能日以降）から逆算して準備期間を決める

入社希望日と退職可能日の目安を決めたら、そこから逆算して転職活動の準備期間を決めていきます。

準備期間とは、実際に企業へ応募する前の準備段階のことで、求人を検索したり自己分析・企業研究を行ったりする期間のことを言います。自己分析や企業研究は綿密に行うべき行程ですので、少なくとも2週間程度は確保しておいたほうが良いでしょう。

ここまでの内容をまとめてみます。

こちらはあくまで一般例の数値です。しかし、このように入社時期から逆算してスケジュールを立てていくと、転職活動全体にかかる期間や準備に充てる時間が見えてきますし、転職活動中の進捗状況の目安にもなります。

前章で紹介したスケジュールは、在職中に転職活動を行う場合を想定しています。

一方で、「現職をすぐにでも退職したい」「退職してから転職活動だけに専念したい」と考えている方もいるでしょう。

続いては、転職活動を在職中から始めるのと、退職後に行うのとで、どのような違いがあるのか、見ていきましょう。

在職中に転職活動を始めるメリット・デメリット

在職中に転職活動を行う大きなメリットは、転職先を確保してから退職を申し出ることができる「安心感」でしょう。

もしも想定より転職活動が長引いてしまっても、その間の収入源が途絶えることはないので気持ちに余裕をもって転職活動にのぞむことができます。

退職に際しても、転職先がすでに決まっているのであれば、会社から強く引き留められることもほとんどありません。

反対にデメリットとしては、現職が忙しい人ほど時間の確保が難しく、平日に面接が行われる場合は休みを取って出向かなくてはならないことが挙げられます。

複数社の選考が並行して進んでいれば、できるだけ面接を同日の午前と午後に振り分けるなど、スケジュール管理の力が問われることになります。

退職後に転職活動を始めるメリット・デメリット

退職してから転職活動を始める場合、時間に余裕があることが最大のメリットと言えます。平日/休日問わずにスケジュールを調整でき、転職活動に集中することができます。

また、ハローワークで失業給付の申請ができることもメリットの1つです。
自己都合退職の場合は給付開始まで3ヶ月程度の期間が必要ですが、それ以降は失業給付を受け取ることが可能です。

デメリットとしては、「無職中の期間」および「おおよその転職活動にかけている期間」が、企業にも悟られてしまう点があるでしょう。

転職活動が長引いてしまった場合、「この人は、これまで不採用が続いているのかもしれない」「勢いで前職を辞めてしまったのではないか」と誤解されてしまう可能性もあります。

また、活動期間が長引くことによって、その分無収入の期間が延び、気持ちにも焦りが生じてしまう可能性があります。
「早く内定をもらわなければ」という焦りから、妥協して転職先を決めてしまい、結果として後悔の残る転職をしてしまうパターンも少なくありません。

転職活動を始めるなら、やはり在職中がおすすめ

以上のことを踏まえると、やはり転職活動は在職中に進めておくことをおすすめします。

先にお伝えした通り、転職者が在職中か離職中かによって、企業の捉え方は大きく異なります。
また、在職中の転職活動では、最悪転職先が決まらなかったという事態になっても「現職に留まる」という選択肢を持つことができます。

よほどの理由がない限りは、転職活動は在職中に行っておいた方が無難でしょう。

転職活動が長引いてしまっている人や、少しでも早く転職を終わらせたいという人は、併せて以下の点についても意識しておくと良いでしょう。

自己分析・企業研究を入念に行う

転職は、求職者と企業の双方が「一緒に働きたい」と思わなければ決まらないものです。
まずは自身の「今後の目指したい働き方」を明確にしたうえで、そのうえで目指す企業の「求める人物像」とマッチするかを確認しつつ転職活動を進めるべきでしょう。

そのうえで重要となるのが「自己分析」と「企業研究」です。

自己分析とは、「自身のこれまでの経験」から「強み（できること）」や「弱み（苦手なこと）」を確認し、そして「今後、自分はどうしていきたいか」を探求していくことです。

そして、企業研究もまた、その企業の「これまでの活動（軌跡）」から「強み（できること）」、「弱み（課題）」、そして「今後目指していくこと」を明るみにしていくことを指します。

自己分析と企業研究をしっかり行っておくことで、企業に対して自身のどんな点をPRしていけば良いかが明確になりますし、なにより「自分はこの企業と合いそうか」という観点を持って、ミスマッチの無い企業選びが実現されやすくなります。

また、自己分析や企業研究が充分にされていない場合、「自己PRすべき『自身の強み』があいまい」であったり、「企業が求める人物像を把握できていない」というような、転職活動が長引く要因にもなりかねません。

自己分析と企業研究は、転職活動の品質を高めるだけでなく、活動の長期化を防ぐうえでも非常に有効なのです。

転職で「譲れない条件」「妥協できる点」を明確にする

「転職しよう」と至った動機は大抵複数あるものです。例えば、「年収や待遇のアップ」、「人間関係の改善」、「福利厚生の充実」、「やりたい仕事ができる」、「残業の無い職場で働きたい」など、 それらのすべてが当てはまる、という方もいるかもしれません。

しかし、これら動機を複数抱えたままでの転職活動は迷いや心変わりが生じやすく、活動期間の長期化にも繋がります。

なぜなら、転職活動では「判断」・「決断」を求められるシーンが数多くあるからです。
「どの企業に応募すべきか」もそうでしょうし、「応募書類や面接では、何を一番に伝えていくか」や、「複数の企業で選考が進んだ場合、どの企業を優先するか」といったものもあります。

転職活動を長期化しないためにも、これら判断・決断を迷いなく進められるようにしておく必要があるでしょう。
そのためには、あらかじめ「譲れない条件」と「妥協できる点」を明確にしておくことが大切です。

ポイントは、「今回の転職で、自分は何を実現したいのか」を明確にすることです。
仮に「年収アップ」と「残業の少ない職場」、更には「自分のやりたい仕事」といった３つの転職理由があったときに、どれも譲れない条件なのか、それとも「今すぐに解決しなくても良い問題か」を考えておくのです。

複数の転職理由を全て叶えることも可能かもしれません。ですが、当然ながら難易度は相応に高まります。自分の希望を100％適える転職をしようとじっくり取り組む方はそれでも良いかもしれませんが、なるべく早く活動を終えたい方は「譲れない条件」を掲げ、迷いのない判断・決断を意識しつつ進めていくことをおすすめします。

「複数の転職エージェント」を並行して利用する

転職の際、「転職エージェント」を利用する人がほとんどでしょう。
転職エージェントでは求人紹介から、キャリアプランのアドバイス、応募書類の添削・面接対策、その他面接日程の調整等のスケジューリングまで行ってくれます。

転職エージェントの利用は転職活動をスムーズに進めるうえでとても有効ですが、更に効率を上げる為に「転職エージェントの複数利用」をしておくことをおすすめします。

各転職エージェントで独自に扱っている求人があり、複数のサービスを併用することで希望に合った企業に出会える確率を高められるからです。

また、担当アドバイザーのサポート品質を確認するうえでも、複数の転職エージェントを利用していた方が比較検討しやすくなるでしょう。

ちなみに、国内最大手の人材紹介会社「リクルートキャリア」の調査結果によると、転職者の転職エージェントの利用者数は平均2.1社、そのうち転職を成功させた人の平均は4.2社となっています。

参照：リクナビNEXT「転職エージェント（人材紹介会社）を使った転職活動ガイド」より

次章では、転職活動をスムーズに進めていくうえでの「おすすめの転職エージェントサービス」を紹介します。
気になったサービスから２～３登録して、サービスの使い心地や担当アドバイザーとの相性を見定めていくと良いでしょう。

転職エージェントは「総合型」と「特化型」を組み合わせての利用がおすすめです。

「総合型」とは、幅広い職種に対応可能な転職エージェントのことです。
一方、「特化型」は特定の業種や職種を専門とする転職エージェントのことを言います。

ここでは、代表的な5社の「総合型」転職エージェントと、分野ごとの「特化型」転職エージェントを紹介します。
どのサービスも無料で利用できますので、気になったサービスがあったら試してみてください。

おすすめの「総合型」転職エージェント

たくさんの求人を比較検討したい人は、「doda」がおすすめ

転職にあたってできるだけ多くの求人を比較検討したい人は、dodaを利用することをおすすめします。

dodaは国内大手の転職エージェントで、掲載求人数もトップクラスです。

また、転職サイトと転職エージェント両面の機能を備えているため、自身で求人を検索しながらじっくり進めたい人も、キャリアアドバイザーのサポートを受けつつスピーディに進めたい人もdodaはうってつけのサービスと言えるでしょう。

大手企業を狙いたい人は、「リクルートエージェント」がおすすめ

リクルートエージェントは知名度の高い転職サービスということもあり、大手企業をはじめ数多くの企業が人材募集に活用しています。

また、リクルートエージェントは求人数・転職成功実績ともに国内No.1の転職エージェントです。

幅広い分野の求人に出会えるだけでなく、プロのアドバイザーによる応募書類添削・面接対策などの充実したサポートを受けることができます。

現職と両立させつつ、希望する企業への転職を成功させたい人は、リクルートエージェントを活用してみましょう。

中小の優良企業を狙いたい人は、「マイナビエージェント」がおすすめ

企業の知名度にこだわらず、仕事内容や企業文化に共感できる企業で働きたいと考えている人は、マイナビエージェントを活用することをおすすめします。

マイナビエージェントはマイナビ社が運営する転職エージェントで、数多くの企業との間に太いパイプを持っています。

そのため、他社にはない独自求人や、大手～中小優良企業の幅広い求人を紹介してもらえるというメリットがあります。

また、先に挙げたdodaやリクルートエージェントに比べると規模は小さくなりますが、その分キャリアアドバイザーがかけるサポートの時間がじっくり、かつ丁寧であると評判です。

会社規模にこだわらず良い求人に出会いたい方、キャリアアドバイザーによるサポートをじっくり受けたい方はマイナビエージェントがおすすめです。

外資系企業に興味ありの人は、「JACリクルートメント」がおすすめ

JACリクルートメントは、国内に限らず海外にも拠点を持つ転職エージェントです。
扱っている求人は「年収600万円以上」のハイクラス向けのものが多く、転職により「年収・待遇アップ」を目指している人におすすめのサービスです。

海外にも拠点を持っていることから、「海外勤務」を視野に入れた外資系・グローバル企業の求人も多数扱っています。

外資系・グローバル企業の選考に用いられることの多い「英文レジュメ」作成に関するサポートなど、キャリアアドバイザーの品質も総じて高く、キャリアアップを目指す際に登録しておきたい転職サービスと言えるでしょう。

おすすめの「特化型」転職エージェント

業界・業種・対象ターゲット	サービス名	特徴
管理職・ハイクラス向け	キャリアカーバー	年収800万円以上の高年収求人がメイン 優良なヘッドハンターに相談できる 公式HPへ 詳細を見る
	パソナキャリア ハイクラス	年収700万円以上の求人が多い 首都圏限定のキャリアアドバイザー「逆指名サービス」 公式HPへ 詳細を見る
	ビズリーチ	ヘッドハンティング型の転職サービス 登録者がヘッドハンターを選ぶことができる 公式HPへ 詳細を見る
	dodaエグゼクティブ	エグゼクティブ転職に役立つ情報が充実 ハイクラス向け独占求人が豊富 公式HPへ 詳細を見る
既卒・第二新卒向け	JAIC	第二新卒・フリーターのサポートに強い 若手育成の意欲が高い企業の求人が多い 公式HPへ 詳細を見る
	マイナビジョブ20’s	第二新卒専門の転職サービス Web適性診断で自己分析を効率的に進められる 公式HPへ 詳細を見る
	DYM就職	書類選考なしで選考まで進める 既卒・第二新卒の就職率96% 公式HPへ 詳細を見る
	ハタラクティブ	アドバイザーのサポートの高さで内定率80% 業界未経験可の求人が多い 公式HPへ 詳細を見る
女性向け	リブズキャリア	キャリアコンサルタントの親身なサポート 働き方の幅が広がるスカウト機能あり 公式HPへ 詳細を見る
	とらばーゆ	サイトの更新頻度が高い 転職ノウハウやトピックの充実 公式HPへ 詳細を見る
外資系	ロバート・ウォルターズ	外資系企業へのサポートが強い 「海外勤務」も視野に入れた転職が可能 公式HPへ 詳細を見る
	エンワールド	ハイクラス・グローバル企業へのサポートに強い ヘッドハンターからスカウトがもらえる 公式HPへ 詳細を見る
ITエンジニア系	レバテックキャリア	エンジニア経験者に特化したサービス 求人企業の詳しい内情が分かる 公式HPへ 詳細を見る
	マイナビITエージェント	特化型サービスとしては国内最大規模 登録から内定まで一貫したサポート 公式HPへ 詳細を見る
	doda ITエンジニア	転職サイト＋転職エージェントのダブル効果 圧倒的な非公開求人の多さ 公式HPへ 詳細を見る
介護	きらケア	介護系求人情報が豊富 条件交渉から内定後のフォローまできめ細やかなサポート 公式HPへ 詳細を見る
	マイナビ介護職	高い品質の求人が揃っている 登録簡単＆サービス無料 公式HPへ 詳細を見る
管理職業務全般	MS-Japan	独自のネットワークによる優良求人の紹介 利用者からの満足度も高い 公式HPへ 詳細を見る
マスコミ系	マスメディアン	広告・Web・マスコミ専門職に強い 「宣伝会議」グループの人脈・情報を駆使したサポート内容 公式HPへ 詳細を見る

転職活動のベストなタイミングについて解説してきました。
ここまでのポイントをおさらいしてみましょう。

これらのポイントを意識することで、転職活動もスムーズに進めることができます。

転職活動を成功させるためにも、まずは目標を設定し、それに向けて計画を立てて動き始めるように心がけましょう。