ITエンジニアが、在宅勤務・リモートワークできる会社に転職する際の注意点3つ
[最終更新日]2021/01/15

「在宅勤務」「リモートワーク」という言葉が聞かれるようになり、在宅勤務を認める企業が少しずつ増えています。
ITエンジニアとして出社して働いている人の中には、「毎日の通勤時間を仕事に充てられたら…」「わざわざ出社しなくてもコミュニケーションツールはあるのに…」といった思いを抱えているかもしれません。
そういった疑問や不満を解消する1つの方法に転職があります。在宅勤務が可能な会社へ転職すればいいのです。
目次
エンジニアの在宅勤務・リモートワークの求人を探している人におすすめの転職サービス
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1)ITエンジニアの在宅勤務ってどうなの?現状について
ITエンジニアは在宅勤務しやすい職種?

ITエンジニアは他の職種と比べると在宅勤務を実現しやすい職種の1つと言われています。
PC1台でどこでも仕事をこなせるイメージから、そのように考えられることが多いようです。こうしたイメージは、半分は正しく半分は誤っています。
なぜなら、仕事の内容によってITエンジニアの中にも在宅勤務が可能なケースと現実的に難しいケースがあるからです。
たとえば、Web系の開発やシステムの運用といった業務内容であれば、在宅勤務が比較的しやすい傾向があります。
コードを書き、期日までに成果物を完成させることが求められているため、GitHubなどのクラウド上で進捗管理をしながら自分で予定を立てて進めていけばいいからです。
確認や連絡が必要な場合もSlackなどのチャットツールがありますので、素早く手軽にコミュニケーションを図ることができ、在宅でも問題なく仕事をこなすことができます。
反対に、プロジェクトのマネジメントや電話対応が必要となるサポートの仕事などは、コミュニケーションを図りながら複数人で進めていくことが前提となっている仕事です。
こうした仕事は在宅勤務とするのが難しく、出社が必要になるケースがほとんどです。
在宅勤務OKの企業が増えている

厚生労働省は「情報通信機器を活用した在宅勤務の適切な導入及び実施のためのガイドライン」を策定し、IT系企業に在宅勤務を推進するよう呼びかけています。
これにより、ITエンジニアを在宅勤務可とする企業が増えつつあるのです。
在宅勤務を導入する企業が増えるに従って、「労務管理をどうするのか?」「人事評価はどのように行うのか?」といった疑問に対する具体的な事例も蓄積されています。
また、昨今では働き方改革が進められるなど、「オフィスに出社して長時間拘束される」という従来の働き方に疑問を感じる人は増えていると考えられます。
優秀な人材を確保するため、企業はあの手この手で待遇の改善を試みていますが、そのうちの1つに在宅勤務可という条件も含まれているのです。
転職を検討しているITエンジニアが「ここで働いてみたい」と考えていた会社で、実はすでに在宅勤務OKになっていた、ということは十分にあり得ます。
仮に求人票に「在宅勤務可」と書かれていなかったとしても、面接等の場で確認してみる価値はあるでしょう。
「在宅勤務のあり方」についてはまだ課題がある

在宅勤務が広まるにつれて、在宅勤務特有の問題点も挙がってきています。
中には、いったんは在宅勤務を導入したものの問題点が多く、結局は出社するスタイルに戻した企業もあります。
あるいは、在宅勤務OKの会社で在宅勤務していたものの、出社するメリットや在宅勤務のデメリットに気づき、出社することにしたという人もいます。
在宅勤務はまだまだ新しいワークスタイルのため、勤怠管理や人事評価をどのように行うべきか摸索している企業も少なくありません。
出社する場合は定時が決められており、その時間を超過して働く場合は残業手当を支給することになります。この仕組みの根底にあるのは「差し出した時間=労働の対価」という考え方です。
この考え方を無意識のうちに在宅勤務者に当てはめてしまうと、「何時から何時までデスク前に座っていたか」という時間中心の労務管理になってしまいます。
このように、在宅勤務のあり方としては発展途上の段階であり、摸索中の企業が多いことも頭に入れておきましょう。
2)在宅勤務の仕事を探すとき気をつけておきたい3つのポイント

在宅勤務可能な求人を探すとき、多くの人は「在宅勤務」を条件に加えて検索するはずです。
ここで気をつけておきたいのが、「在宅勤務と言っても条件付きの場合がある」という点です。
場合によっては、「在宅勤務でその条件が必須なら、普通に出社したほうが得なのでは?」と思えてしまうようなケースもないとは言えません。
在宅勤務可の求人を見つけたら、次の条件について必ず確認しましょう。
求人票の記載事項からだけでは分からなければ、応募前に質問したり、面接等の場で聞いたりすることが大切です。
仕事の評価が成果重視で行われるようになる

「何を基準として、どのように評価されるのか」が在宅勤務時に非常に重要な条件になります。
在宅勤務は出社するスタイルの通常勤務と比べ、一般的に成果重視で評価されるケースが多い傾向があります。
裏を返せば、出社して勤務していればごく普通に評価に組み込まれていた「勤務態度」や「意欲」といった要素が削られ、「納期を守れているか」「結果を出したか」が重視されるようになるからです。
スキルに自信があり、しっかりとセルフマネジメントができる人であれば、成果重視の在宅勤務のほうが快適に仕事を進められる可能性が高いでしょう。
しかし、次のようなタイプの人は成果重視の在宅勤務よりも、出社するスタイルの通常勤務のほうが向いている可能性があります。
- 成果だけでなく、プロセスや取り組み方も評価してほしい
- 出社時間が決まっているなど、ある程度の制約があったほうが自分を律しやすい
- 人に見られていないところでは仕事をサボりがち
成果重視の在宅勤務は、いわば孤独との闘いです。自分を厳しく律することができる自信がなければ、出社したほうがいいかもしれません。
週に何度か出社する前提の企業が多い

在宅勤務と言っても、「週に1〜2回は出社が必要」「定例ミーティングへの参加は必須」といったように、出社する必要があるケースは少なくありません。
出社が一切必要なく、完全在宅勤務というケースはむしろ稀だと思っておいたほうがいいでしょう。どの程度の頻度で出社が必要なのか、事前にリサーチしておく必要があります。
特に、地方へ移住して在宅勤務したいと考えている人にとって、月に何回出社しなくてはならないかが重要な条件になってきます。
月に1回程度なら、新幹線を利用して出社するといったことも可能ですが、週2回、3回となってくると難しいと判断せざるを得ないでしょう。
出社は必須なのか、Skypeなどを利用してミーティングなどに参加する方法も検討してもらえるのか、といったことも前もって確認しておくべきです。
少なくとも、「在宅勤務と書いてあるから、出社する必要は一切ないだろう」と安易に思い込むのは危険です。しっかりとリサーチし、実態を把握するようにしましょう。
コミュニケーションには工夫が必要

在宅勤務のデメリットとしてよく挙げられるのが、出社して仕事をしている人たちとのコミュニケーションが薄くなりやすいという点です。
メールやオンライン掲示板等で業務連絡は回ってくるものの、オフィスで毎日ごく普通に行われているちょっとした確認や相談が在宅勤務ではしづらいため、情報共有の面で弱くなりがちです。
在宅勤務をするにあたって、出社して仕事をしている社員や同じように在宅で仕事をしているスタッフとどのように連絡を取り合うことになるのか、前もってよく確認しておくようにしましょう。
SlackやGoogleハングアウトといったチャットツール、Skypeなどのビデオ通話ツールを使ってコミュニケーションを積極的に図っているか、在宅で仕事をしつつコミュニケーションが取れるイメージが湧くかどうか、といったことをチェックしておくようにします。
在宅勤務する側も、出社する場合と比べるとテキストベースでのコミュニケーションが多くなるため、意図していることが正確に伝わるよう配慮が必要になります。
在宅勤務だからこそ、ちょっとしたコミュニケーションの1つ1つに気を遣わなくてはならないことを認識しておきましょう。
3) 在宅勤務を希望する方におすすめ転職サイト
在宅勤務可の求人はここ数年で増えつつありますが、それでもまだ希少な部類に入ると言っていいでしょう。
転職サイトで定期的に「在宅勤務」のキーワードで検索するのはもちろんのこと、本気で在宅勤務を希望するのであればあらゆる手段を講じて求人を探したほうがいいでしょう。
次に挙げる転職エージェントを利用するのもそのうちの1つです。世の中に公開されていない非公開求人など、思ってもみなかったところから在宅勤務への道が見つかるかもしれません。
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ITエンジニアの仕事は在宅勤務向きと言われますが、在宅勤務に向くタイプの仕事とそうでない仕事があるのはエンジニアにとって周知の事実です。
しかし、こうした「ITエンジニアにとっての当たり前」はどの業界でも通じるわけではありませんので、あらゆる職種の求人を扱う総合型転職エージェントでは技術的な話にまで突っ込んで相談しにくい場合があります。
もちろん総合型転職エージェントにも技術に詳しいキャリアアドバイザーはいますが、そういった担当者に当たるかどうかは運次第の面が否めないのです。
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まとめ 在宅勤務は「自由ばかり」ではないことに注意!

出社が必要な勤務体制から在宅勤務になることによって、自由度が増すのは事実です。
ところが同時に「在宅勤務ならでは」の制約が出てくることも覚悟しておく必要があります。
在宅勤務は「自由ばかり」でもないのです。
そういったメリットとデメリットをしっかりと理解した上で、理想のワークスタイルを手にしたいという強い目的意識を持って転職活動に取り組むことで、在宅勤務を実現するチャンスをつかむことができるようになるのです。