外資系IT企業にエンジニアとして転職したい!注意したい3つのポイント

ITメーカーには大きく分けて2種類あり、ハードウェアメーカーとソフトウェアメーカーに分類することができます。

通信機器やコンシューマー向けのガジェットを製造しているDELLやHUAWEIなどは前者、アプリケーションや業務システムを開発しているAdobeやSAPは後者に該当します。

こうした外資系企業では、本社で開発されたハードやソフトを日本のマーケット向けに最適化し、販売していくことがミッションとなります。

最近では、日本国内のメーカーがかつての勢いを失ってきており、海外メーカーにその地位を奪われつつあります。

国内の大手IT企業の2倍相当もの初任給を支給する中国企業が現れたことが話題になったのは記憶に新しいでしょう。

伸び盛りの外資系ITメーカーへ転職するのは、決して悪くない選択のはずです。

エンジニア求人状況でみると、ハードウェアメーカーはマーケティング・セールス系の求人が中心ですが、一部ECサイト運用や社内システム運用・保守の求人も見られます。
ソフトウェアメーカー系の求人は、エンジニア案件も多く確認できます。ただし、こちらも「セールスエンジニア」や「カスタマーサクセスエンジニア」といった顧客との折衝が業務に含まれる業務内容のものが多いです。

ITメーカーが日本支社や日本法人に開発機能を持つのとは異なり、海外の本社で開発された商品を日本で販売する業態のことをITベンダーと呼びます。

たとえば、リレーショナルデータベースで有名なOracleやCPUチップで知られるIntelなどが代表的な外資系ITベンダーです。

エンジニアなどの開発職を日本国内で募集・雇用するのはレアケースで、むしろマーケティングやセールスといった部門での求人を見かけることのほうが多いです。

ITエンジニアを続けたい人はITメーカーや後述のWebサービスのほうが向いていますが、エンジニアとしての経験を活かして別の職種にもチャレンジしたいという人はITベンダーも選択肢に入ってきます。

セールスエンジニア、カスタマーサクセスエンジニア、プリセールスと呼ばれるエンジニア兼セールス職もありますので、ITエンジニアとしての経験を十二分に発揮して活躍することが可能です。

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外資系Webサービスは近年とても人気がある業種の1つです。

FacebookなどのSNS系、AmazonなどのEC系、さらにはFinTechなど新たな分野でも注目を集めています。

あるいはAirbnbやUberのように、Webサービスによって異業種のビジネスモデルを根底からくつがえしてしまうような現象も起きています。

こうしたWebサービス関連の企業では、エンジニアだけでなく営業企画やセールス、マーケティングといった多種多様な職種がありますので、技術的な知識を活かしてさらに活躍のフィールドを広げていくことができます。

もちろんWebエンジニアからインフラエンジニア、データサイエンティスト、プロジェクトマネージャまで、幅広いITエンジニア職種も求められていますので、スキルにさえ自信があれば日本企業で働いていたときの倍以上といったレベルで年収アップすることも決して不可能ではありません。

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ITサービスの導入によって企業が抱える経営課題や業務課題を解決していくのがITコンサルティングです。外資系ITコンサルティング企業としては、アビームコンサルティングやアクセンチュア、IBMなどがよく知られています。

ITについての深い理解と知見が求められる仕事ですので、ITエンジニアとして培ってきたスキルや知識を余すことなく発揮することができます。

技術的な知識だけでなく企業経営やビジネスモデルに関する理解や、システムの導入にまで漕ぎ着ける提案力が高いレベルで求められる仕事です。

ITをビジネスにどう役立てていくか、といった視点に強い興味を引かれる人は、ITコンサルティングの道へ進むことを検討してみるのもいいかもしれません。

近年はDX推進への意識高まりもあり、ITコンサルタントの需要は増加しています。その影響でコンサルティングファームがITエンジニアを積極採用する傾向も少なからず見られています。
ただし、コンサルティングファームは独自の採用試験があったりと難易度はかなり高めです。事前の入念な準備が求められます。

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日本企業と外資系企業の最も顕著な違いは雇用に対する考え方でしょう。社員に支払う給与は生活給という考え方がまだまだ根強い日本企業とは異なり、外資系企業では成果に対して報酬が支払われます。

基本給にインセンティブが上乗せされて支払われる仕組みのため、しっかりと成果を出せば日本企業の役員クラス並みの報酬を若くして手にすることも可能です。

日本企業でも成果主義寄りの給与体系へとシフトしようとしている企業は存在しますが、大多数の会社でまだ年功序列の仕組みが色濃く残っており、長年勤め続けて昇進し、役職につかない限り給与額があまり上がらない給与体系になっているところが多いのが実情です。

成果に応じて青天井で上がっていく報酬を手にしたいのであれば、外資系企業へと転職する大きな動機の1つになるはずです。

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日本のIT業界でよく言われていることとして、大手企業や老舗企業が重要な顧客であるため、レガシーコードを維持せざるを得ない面があります。

より新しい技術や便利なツールがあることを知りながら活用することができず、周回遅れの技術を使い続けなくてはならないことも少なくありません。

外資系企業は合理的な経営判断をスピーディに下すケースが多いため、最新の技術やトレンドをためらわず導入していく傾向があります。

グローバル企業ともなれば、ほんのわずかな判断の遅れやトレンドの読み誤りが致命傷となり、競合他社に差をつけられてしまうといったことも現実的に十分考えられます。

前例や慣習にとらわれることなく的確に手を打っていく必要があるため、エンジニアにとっては結果的に常に最新の技術やトレンドに触れられるというメリットを得やすいのです。

日本企業では、しばしば社内政治という言葉が使われます。

昇進するには上長や役員に気に入られることが必須の会社もまだまだ多いのが実情です。会議や打ち合わせの場でうまく立ち回り、上司の判断を仰ぎながら仕事を進める必要があります。

入社して間もない社員に大きな裁量を与えたり、若くして大きな仕事を任せたりすることはあり得ない、という職場が大半でしょう。

外資系企業の場合、成果をあげられる人材には大きな裁量が与えられることも決してめずらしくありません。

ミッションを達成するという明確な目的があるため、そこに至るまでの仕事の進め方や資金の使い方については個人に裁量権を与えるといった考え方の会社が多いのです。

結果的に大きな裁量を持って仕事を進めることができ、キャリア形成の面でも大きく成長できる見込みがあるのが外資系企業なのです。

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日本企業では評価に対する基準が曖昧なケースがよく見られます。

たとえば、「人柄が良い」とか「頑張っているようだ」といった「印象」によって評価が左右されるのを経験したことがある人も多いのではないでしょうか。

こうした曖昧さは、良く言えば結果だけでなくプロセスを加味した上で評価が決まるですが、中には「上に気に入られている」といった不透明な理由で高い評価を得る人もいるため、公平とは言いがたい面があります。

外資系企業の評価制度は明快で、専ら「成果」によって評価が決まります。

いくら頑張っている姿を見せていたとしても、結果が伴わなければ評価されません。

また、日本企業ではよほどのことでなければ解雇されることはありませんが、外資系企業では成果が出せなければクビを言い渡されることはごく普通にあり得ます。

「私は真面目に仕事をこなしていたのだから、当面の成果が出なくてもせめて努力は認めて欲しい」といった考えは通用しません。

ドライとも言える評価制度をチャンスと捉えるかリスクと捉えるかによって、外資系企業に対する向き不向きがある程度判断できると言ってもいいでしょう。

外資系企業では「成果」が最も重視されます。

言い換えると、成果が出るように働く必要があるということであり、成果を得るためにはハードワークも厭わないタフネスが必要になります。

ITエンジニアの場合はプロジェクトに期限が設定されており、期限内に質の高いアウトプットを求められるため、目指すべき水準に達するためには長時間労働もやむを得ないところがあるのです。

グローバル企業であれば、海外支社や海外のクライアントと仕事を進めることになります。当然のことですが時差がありますので、深夜や早朝も働き続けなくてはならないケースも出てきます。

これまで日本企業に勤めてきて、それなりに残業を経験してきた人であっても、「仕事が終わらないから仕方なく残業している」という感覚とは根本的に異なることを理解しておきましょう。

成果を得るために急き立てられるように働き続ける感覚がイメージしづらいようだと、外資系企業で働き始めてから想像以上のハードワークに面食らってしまうかもしれません。

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日本企業でエンジニアとして働いてきた中で、新しい技術の話題が聞こえてきて関心を持ち始めた、といった経験をした人も多いことでしょう。

より鮮度の高い情報を求めてエンジニア向けの海外のWebサイトから情報を得ている人もいるはずです。

外資系IT企業では、こうした絶え間ない変化が実務、さらには雇用にまでダイレクトに響いてきます。

新しい技術をすぐさまキャッチアップし、実務に活かしていく柔軟さや学習スピードの速さが求められるのです。

ともすれば、既存のエンジニアに新しい技術を習得してもらうより、必要なスキルをすでに習得済みの別のエンジニアを雇えば話が早いと判断されてしまうかもしれません。

市場環境の変化によって雇用が危ぶまれることさえあるのです。

反対に、最先端の技術に対応できるスキルを持つエンジニアや、変化に対してすぐさま対応できる柔軟な適応能力のあるエンジニアであれば、非常に高く評価される可能性も秘めています。

参考：キャリアプランとは

キャリアプランとは、あなたが将来に望む仕事や働き方を実現するためのプランニング（行動計画）のことをいいます。

具体的には、以下のようにプランを建てていきます。

キャリアプランを建てる際、まず「キャリアの棚卸し」を行います。

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キャリアの棚卸しで出てきた経験（または知識・スキル）をもとに、あなたが新天地でチャレンジしたい働き方をイメージし、そしてそれを実現するためにどんな行動が必要かを考えていきます。

キャリアプランは、上記の「キャリアプランの例」にあるように時期ごとに「実現したいこと」と「そのためにやること」を表形式に落とし込むと、そのイメージを整理しやすくなります。

ポイントは、半年や1年ではなく、3年・5年といった中長期的な期間を見据えることです。
今のうちにマスターしておくべき知識・スキルや取得しておくべき資格が出てくるかもしれません。

数か月に1度のペースでキャリアプランを考えておくと、普段においてもキャリアの軸を持てるようになり、迷いのない判断をしやすくなります。

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企業研究 見るべきポイント

企業研究を行う際に、優先して見るべきポイントは以下の通りです。

チェック項目	確認ポイント	どこで確認するか
事業内容	自分自身の知識領域にあるか、また今後も興味・関心を持続して持ち続けられる内容かを確認する	企業HP
主力商品・サービス	その商品・サービスの開発・運用を自身が携わることになる際に、どの範囲まで知っていて、どの範囲を知らないかを確認する	企業HP、業界ニュース、四季報、業界地図、競合他社のHP等
強み・独自性	同業他社をいくつか確認し、「この会社ならではの特色・強み」がどこにあるかを見出す
企業理念	企業理念から、求められる人物像（主にスタンス面）をイメージし、自身との適合性を家訓する
社風・雰囲気	歓迎される人物像や業務への取り組み姿勢をイメージする	インタビュー記事、口コミサイト等
求められる知識・スキル	現在の自身の知識・スキルと照らし合わせて、過不足を確認する	企業HP、求人票等

こうしたリサーチを重ねた結果、「この企業で働いてみたい」「こういった文化の会社なら馴染めそうだ」といった手応えを得ることができれば、入社後のミスマッチを軽減する効果が期待できます。

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特にポイント３つ目の「相性とやりやすさ」は重要です。転職エージェントの担当者とは、転職期間中はずっと付き合いを続けていきますので、「自分に合った担当アドバイザー」を早めに見出していくことが、転職成功のひとつの要となるでしょう。