コンサルタントに未経験から転職するには？転職成功のポイントを紹介

コンサルタントの主な仕事内容

コンサルタントと聞くと、企業の経営課題をヒアリングし、解決策を提案するイメージが強いかもしれません。

コンサルタントが担う仕事の概略としては間違っていませんが、実際にはより深く、企業内部に入り込んで戦略を推進していくケースが見られます。

コンサルタントの仕事内容の例

企業が抱える課題の多くは、経営陣が熟慮を重ねた末、万策尽きてコンサルティングファーム（コンサルティング会社）に依頼されたものです。

提案する解決策によって企業の事業戦略や経営方針が策定され、クライアント企業の将来の明暗を分けることも十分にあり得ます。
高い要求に応え、成果を出すことが求められる責任の重い仕事といえます。

コンサルタントは、残業が多い？

未経験からコンサルを目指す人の中には、「コンサルタントの仕事は残業が多い」「忙しい」という話を聞いた人もいると思います。
実際、他業種と比べてコンサルタントの平均残業時間はやや多い傾向にあります。

オープンワーク株式会社が定期的に公表している「日本の残業時間 定点観測」によると、不動産・建設業界の月の平均残業時間は約35時間と、他業種を含めた平均値24.7時間より10時間ほど長くなっています。

オープンワーク株式会社「日本の残業時間 定点観測」

また、上記数値はあくまで平均の値です。
同社が集計したデータでは、マッキンゼーやBCC、デロイトなどの最大手コンサルティングファームにおいては月の平均残業時間が60時間前後になると記されています。

近年では働き方改革をはじめ残業時間縮小の動きがどの業界でも活発ですので、こうした傾向は今後変わる可能性もあります。
ですが、これからコンサルタントを目指す人はこうした残業時間や忙しさの傾向についても知っておくべきでしょう。

コンサルタントの待遇・年収

一般的に高収入のイメージがあるコンサルタントですが、実際の待遇・年収はどういった水準なのでしょうか。

国内コンサルティングファームを例に挙げると、上場企業の上位5社はいずれも平均年収が1,000万円を超えています。

外資系コンサルティングファームではより高収入となるケースが多く、コンサルタントで500〜1,000万円、シニアコンサルタントで1,000〜1,500万円、マネージャークラスになると1,500〜2,000万円といったイメージです。

一方、大手ではない中堅のコンサルティングファームでは、コンサルタントの年収は450〜550万円といったこともあります。

ただ、他業種の中小企業と比較した場合、コンサルタントの給与は高い水準にあるといえるでしょう。成果しだいでは、年収1,000万円超も決して実現不可能ではありません。

未経験でもコンサルタントになれる？

コンサルタントは高い成果が求められることから、専門分野に対する知見が問われる職種です。では、未経験者がコンサルタントに転職することは可能なのでしょうか。

結論から言うと、まずは中小規模のコンサルティングファームに転職し、コンサルタントとしての実績を積んだ上で大手へのステップアップを図るのが現実的でしょう。
コンサル未経験から大手コンサルティングファームに転職するのは至難の業です。

また、入社の際はコンサルへの適性を確認するための試験・面接が行われることが通常です。コンサル転職時に準備するポイントについては後ほど「４）コンサルタントへの転職で準備すべき３つのポイント」にて触れますが、事前に明確なキャリアプランを立て、戦略を練った上で転職に望むことが大切です。

一方、コンサルとしての実務経験がない場合でも、論理的思考力や提案力が培われる仕事をしてきた人は、「適性がある」と評価されやすい傾向にあります。

企画営業やプロデューサー、マーケティングプランナー、その他経営企画や事業立案に携わってきた人などは、未経験でもコンサルティングファームに採用される可能性は高くなります。

とくに近年ではDX推進への意識の高まりから、ITエンジニアの知識・経験を持った人材を積極的に採用するコンサルティングファームも増えています。
SEやPL・PMとしてプロジェクト推進の実務経験のあるITエンジニアはとくに、転職での強みを持てるでしょう。

コンサルタントとひと口に言っても、実はビジネス領域によってさまざまな種類があります。
下図はコンサルティングファームの種類とそれぞれのビジネス領域をまとめたものです。

もちろん、これ以外にもコンサルティングファームの種類はあるため、あくまでも代表的な種類を挙げていると考えてください。

では、それぞれのコンサルティングファームにはどのような特徴があるのでしょうか。手掛けるコンサルティングの内容について確認していきます。

戦略系コンサル

企業経営において、長期的な事業戦略や経営戦略を打ち出すことは非常に重要です。

戦略系コンサルとは、こうした事業戦略・経営戦略を担うコンサルティングファームを指します。

企業にとってのミッションやビジョンの段階から介入していくことになるため、いわば企業活動の最上流部分を担うコンサルタントといえます。

戦略系コンサルティングファームの有名どころでは、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ベイン・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ(BCG)などがあります。

総合系コンサル

戦略から財務、組織人事、IT戦略・システム導入まで幅広くコンサルティングを引き受けるのが「総合系コンサル」です。
数十～数百人のコンサルタントを動員しての大規模プロジェクトとして実施されることも多いです。

BIG4という名称で知られるデロイト トーマツ コンサルティング（DTC）、KPMGコンサルティング、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング、PwCコンサルティング合同会社（PwC）)や、アクセンチュアなどの有名コンサルティングファームが総合系コンサルに相当します。

前身が監査法人だったコンサル企業が多く「旧会計系」とも呼ばれていましたが、現在は会計監査以外のコンサルティングも担っていることから総合系コンサルと区分されるようになりました。

事業再生・ビジネスコンサル

近年、企業経営は急速にグローバル化が進行しています。既存のビジネスモデルの見直しや経営のスリム化・合理化を喫緊の課題とする企業が少なくありません。
事業再生・ビジネスコンサルは、厳しい状況に陥っている企業を救済することを主要な目的としています。

事業再生に向けて、ときには事業撤退や売却といったリストラクチャリングを行わなくてはなりません。
リストラ後に業績を伸ばすための戦略を立て、戦略の推進も含めてコンサルティングを手掛けることもあります。

組織人事系コンサル

人と組織の課題解決を担うコンサルティングファームの総称です。
事業戦略や販売戦略といった社外への働きかけではなく、社内の体制をコンサルティングの対象としている点が大きな特徴といえます。

企業が抱える人事課題は多岐にわたります。
人事制度や評価制度の設計を担うこともあれば、教育・研修制度の見直しを図ることもあるのです。

また、M&Aや海外進出に伴い、既存の人事システムを刷新する必要に迫られている企業をサポートするケースも見られます。

ITコンサル

企業の経営課題を解決する上で、主にIT関連のシステム導入や構築・運用・保守を担うコンサルティングファームです。

改善策を提案するだけでなく、システム構築に際して必要なプロジェクト管理などの実務も包括的に担うケースが増えています。

よく混同される業態にSI（システムインテグレータ）が挙げられます。SIはシステム導入が最大の目的であるのに対して、ITコンサルはあくまでも企業が抱える課題解決のためにITを駆使する点が大きな違いです。

シンクタンク系コンサル

主に官公庁系の調査を担うのがシンクタンク系コンサルです。
総合研究所（総研）と呼ばれることもあります。銀行や証券会社が経営母体となっていることも多く、代表的な例として三菱UFJリサーチ＆コンサルティングや野村総合研究所などが挙げられます。

近年では企業の経営戦略や業務改善といった領域に進出している事例も見られ、総合系コンサルとほぼ同じ事業領域を担うことも少なくありません。

ただし、ベースにあるのは調査業務であることから、リサーチ能力を強みとしているのが特徴です。

コンサルタントに転職するにあたり、どのようなスキルが求められるのでしょうか。

コンサルタントとして必要な能力は多岐にわたりますが、とくに必須とされる条件を挙げました。コンサルタントを目指す上でのポイントを整理しておきましょう。

論理的思考力

コンサルタントは多彩な事業領域の企業を担当します。
クライアント企業の経営陣と向き合い、経営課題を的確に抽出するには高度な論理的思考力が必須となるでしょう。

抽出した課題を解決するために必要なデータを収集し、自分の頭で考えて提案へとまとめ上げる必要があります。
感覚に頼ることなく、定量的なデータにもとづいた提案をするためには、論理的思考力が欠かせないのです。

そのため、コンサルタントの採用選考では論理的思考力を問う筆記試験を実施するのが一般的です。
面接においても、フェルミ推定など論理的思考力を問う質問をされるケースがよく見られます。

未知の課題を自発的に考え、論理的思考によって解決へと導くのが好きであることが大前提となるでしょう。

提案力・コミュニケションスキル

コンサルタントが対峙するのは、クライアント企業の経営陣です。

企業の経営課題という大きな問題に対処するのですから、高い提案力が求められるのは必至といえます。
説得力のあるプレゼン資料を作り上げ、自社の将来を委ねられる人材として信頼される伝え方をしなくてはなりません。

また、クライアント企業の経営陣は、抱えている課題や問題点に対して思い悩み、頼みの綱としてコンサルティングファームに依頼しているケースも多いはずです。

相手の話にしっかりと耳を傾け、相手の気持ちや置かれた状況を推察することも求められます。社内の力関係や裁量権などを見抜き、相手に合わせた話し方をする必要があるのです。

こうした場面で適切な振る舞いをするには、優れたコミュニケーション能力が必要になります。信頼されるコンサルタントになるには、コミュニケーションスキルが重要な位置を占めているのです。

各ファーム領域の「専門的な知識・技術」

コンサルティングファームは、それぞれのファームがスペシャリスト集団として「頭脳」をセールスポイントにしています。

つまり、各ファーム領域の専門的な知識・技術を持っていることがコンサルタントとして必須の条件となるのです。

クライアント企業は各社に専門の事業領域があり、経営者はそれぞれの領域の専門家ばかりです。
経営判断に関わる重要な提案をするわけですから、事業領域に関する専門性の高さは欠かせない要素といえます。

したがって、転職を希望するファームが得意とする事業（業界・業種）領域で実際に就業した経験があり、かつプレイヤーとして成果を出してきた人を求める傾向があります。

コンサルティングファームには、「インダストリー型」と「ワンプール型」がある

コンサルティングファームには、大きく分けて次の2つがあります。

インダストリー型のコンサルティングファームでは、特定の産業に対する深い知見が求められます。

そのため、同業種での実務経験があればコンサルタント未経験者でも転職可能な場合があるでしょう。
一例として、自動車メーカーで企画関連の仕事に従事してきた人は、自動車産業に特化したインダストリー型コンサルティングファームで活躍できる可能性があります。

一方、ワンプール型コンサルティングファームでは業界を問わず幅広く対応することが求められます。

大手コンサルティングファームの大半はワンプール型となるため、そうした背景からも転職の難易度は高まります。
コンサルタント未経験者は、まずインダストリー型コンサルティングファームで経験を積み、将来的にワンプール型コンサルティングファームへとステップアップを目指すのが得策でしょう。

根気強さ、ストレス耐性も重要

コンサルタントの仕事は、解決が困難な課題に直面することの連続です。容易に解決できない課題だからこそクライアント企業はコンサルティングファームを頼っているのですから、困難の連続になるのは必然といえるのです。

難易度の高い課題を解決に導くにあたって、時間的・精神的負担は相当なものとなることもめずらしくありません。根気強く取り組み、困難に直面しても1つひとつ解決していくタフネスが必要です。

一般的に、コンサルタントの仕事は激務といわれています。長時間勤務になりやすいだけでなく、多大なプレッシャーに耐えて職務を完徹しなくてはなりません。
強いプレッシャーがかかり続ける状況でも音を上げないストレス耐性が求められるでしょう。

コンサルタントへの転職は、とくに未経験者にとって高いハードルとなります。
他業種への転職以上に、入念な準備を整えた上で転職活動に臨まなくてはなりません。

とくに次に挙げる3点は、コンサルタントへの転職で必ず準備しておく必要があるでしょう。

コンサルタントになった後の、キャリアパスを描いておく

転職に際して、まずは「コンサルティングファームに採用してもらえるかどうか」が気になるはずですが、実際にコンサルタントになった後のキャリアパスを描いておくことも非常に重要です。

将来的なキャリアパスが明確な人材は、入社後も成長を続け活躍してくれる可能性が高いからです。

コンサルタントのキャリアパスの一例

目指すキャリアによって、身につけておくべき知識やスキルは大きく異なります。目標を明確に定めている人は入社後に注力したいことを選考で明確に伝えられるため、採用に至る確率は高まるでしょう。

「未経験でコンサルタントを目指す人のキャリアパス」について（現役キャリアアドバイザー 武蔵野さん）

ファーム（コンサルティングファーム）ごとの会社情報・特徴の情報収集を行う

前に触れた通り、コンサルティングファームによって得意とする事業領域や担う役割が大きく異なります。

応募先のファームごとに求める人材像にも違いがあることから、会社情報やファームの特徴について綿密に情報収集を行う必要があります。

企業ホームページはもちろんのこと、ファームごとに直近の実績や注力している事業領域をリサーチしておきましょう。

また、なぜその事業領域で専門性を発揮できるのか、自身のキャリアと照らし合わせてアピールポイントを明確にしておくことが大切です。

ただし、コンサルティングファームの内部事情や今後の動向については、個人で収集できる情報には限度があります。
コンサルティングファームへの転職支援を得意とするエージェントを活用し、プロによるアドバイスを受けるのが望ましいでしょう。

選考・試験への対策を行っておく

コンサルティングファームの選考は競争倍率が高まる傾向にあります。

筆記・面接選考ともに高い論理的思考力が問われることから、「地頭の良さ」だけで切り抜けるのは困難と捉えるべきでしょう。つまり、事前の準備・対策が大切になります。

また、コンサルティングファームの多くは採用選考で試験があり、その形式は会社によって異なります。

代表的なものとして、WebテストではTG-WEBや玉手箱が挙げられます。
また、経営大学院で入学適性テストとして使われるGMATテストのほか、推理判断力を見るための問題を企業が独自に作成しているケースもあります。

コンサルティングファームで採用している選考試験の主なもの

こうした試験に対応するには、事前の対策が欠かせません。
転職エージェントでは、試験対策も兼ねて選考に向けたアドバイスをしてもらえます。効果的な対策を講じるためにも、転職エージェントの活用をおすすめします。

　

サービス名	リクルートダイレクトスカウト	JACリクルートメント	ビズリーチ	コトラ	アクシスコンサルティング	リクルートエージェント
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※表内の求人数は2023年9月時点のものです。

ここからは、コンサルタントとして活躍できる職場への転職を検討している方向けに、おすすめの転職サイト・エージェントを紹介します。

紹介するサービスはどれもコンサルタントへの転職支援実績のある転職サイト・エージェントです。

サービスによってサポートの傾向や担当となるアドバイザーのタイプも変わりますので、まずは自分に合うサイト・エージェントを見つけていくうえで２～３つ登録し、「ここがフィットする」というサービスに利用を絞っていくと良いでしょう。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは年収600万円以上のミドル層をメインターゲットとした転職エージェントです。

キャリア面談やキャリアの棚卸し、キャリアプラン相談といった総合的なキャリアコンサルティングを得意とし、未経験からのコンサル転職にも力強く支援してくれるでしょう。

コンサルへの転職に向けてのJACリクルートメントの活用メリットは、コンサル職種求人が豊富であること、加えて在籍するエージェントにベテラン勢が多いことです。
これまでの豊富な転職支援実績をもとに、良質な求人提案とキャリアコンサルティングを実施してもらえます。

また、JACリクルートメントは担当エージェントが企業に直接コンタクトを取り、企業情報や就業条件についてヒアリングを実施しています。

このため、転職者は応募先のコンサルティングファームの内情を把握しやすく、精度の高い企業研究をしたうえで書類選考・面接選考に臨めます。

JACリクルートメントの特徴

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、ヘッドハンターからのスカウトも受けられる転職サイトです。
常時30万件以上の求人を保有し、コンサルタント関連の求人も非常に多いです。

また、リクルートダイレクトスカウトでは「転職者がヘッドハンターを選ぶ」という逆指名制を採用しています。

コンサルタントへの転職支援について、優れた実績があるかといった点を見極めるために、ヘッドハンターのプロフィールを閲覧できます。
優秀なヘッドハンターを見つけたら、転職者のほうからヘッドハンターを選んで求人紹介を依頼できるのです。

リクルートダイレクトスカウトの特徴

ビズリーチ

ビズリーチは主にハイキャリア人材を対象とした転職サイトです。

同サービスの特徴は、企業・ヘッドハンターからのスカウト・オファーが活性している点が挙げられます。

提携している企業はコンサルタント関連の業種も非常に多いため、登録時のレジュメをしっかり記入し、かつコンサルへの転職への意向をPRすることによって、希望に合う企業からスカウトが届く可能性を高められるでしょう。

紹介される会社は大企業だけでなく、中小の優良企業の求人も扱っています。
また、独自に「BizReach創業者ファンド」を創設するなど、スタートアップ企業の支援も積極的に行っていることから、スタートアップ企業やベンチャー企業への転職支援にも強いのもメリットの一つです。

ビズリーチの特徴

リクルートエージェント

リクルートエージェントは国内No1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

支援ツールについては、とくに志望企業の特徴・評判といった分析から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」を活用すべきでしょう。
前述の通りコンサルティングファームへの転職は入念な企業研究が欠かせません。その際に、レポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの実績をもとにコンサルタントへの転職に関する有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェントの特徴

doda（デューダ）

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
コンサル系の保有求人は常時5,000件以上、都市部だけでなく地方での転職支援にも強いです。

また、dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。
「まずは自分でコンサル系の求人をじっくりチェックしたい」という方は転職サイトのサービスを利用し、その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときにエージェントサービスを利用する、という使い方もできます。

そのほか、dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのため企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

dodaに入会時にあわせて登録するWebレジュメにコンサルへの転職を希望していることをPRすることによって、コンサルティングファームからのスカウトが届くこともあるでしょう。

dodaの特徴

ここまでの内容をまとめてみましょう。

コンサルタントは企業の経営課題を解決へと導く中で多くの成長機会を得られる魅力的な仕事です。
論理的思考を活かして大きな課題に取り組みたい人にとって、比類がないほど適した環境といえるでしょう。

一方で、未経験者が転職するにはハードルが高く、選考の倍率も高くなることが予想されます。

コンサルタントへの転職は「事前準備」がカギを握ることを念頭に置き、万全の準備を整えて転職活動に臨みましょう。