塾講師になるには。未経験からの転職は可能？業務内容、将来性、求められるスキル紹介

学習塾にはさまざまな業態があります。

また、指導方法にも大勢の生徒の前で授業をする集団授業と、1人〜数名を相手に教える個別指導、生徒が自分で学習を進めるのを支援する自立型学習塾など、さまざまな形があります。
ここでは、未経験者でも採用される可能性が高いという点から、

について、仕事の内容や雇用形態、収入、将来性を詳しく見ていきましょう。

塾講師の仕事内容って？

塾講師の仕事は授業だけではない!?

塾講師の仕事と聞くと、真っ先にイメージするのは「授業」でしょう。しかし、実際には講師の仕事は多岐にわたり、授業はそのうちの1つでしかありません。
一例として、授業以外にも次のような仕事があります。

勤務時間内はこうした業務に追われ、授業準備はプライベートの時間を割いて行うしかないケースも多々あるのが実情です。

また、学習塾の授業は夕方〜夜にかけて実施されるため、勤務時間は午後1時頃〜夜10時頃の場合が多く、残業を含めると午前0時を回ることもめずらしくありません。世間一般の仕事と比べると、時間帯が半日ほどずれているイメージです。

塾業界は「数字」の世界

塾業界に転職する人の中には、「子どもたちと接して楽しそう」といったイメージを持つ人も多いはずですが、学校の先生とは全く違う仕事であることも知っておく必要があります。塾は民間企業ですので、企業価値を高め集客しなくては経営が成り立ちません。そのため、塾講師として働くには「数字」の世界でやっていく覚悟が必要です。

塾にとって重要な数字は2つあります。1つは合格実績、もう1つは塾生数です。

合格実績は、言うまでもなく学習指導の成果です。教えるのが上手、というだけでなく、生徒をやる気にさせ、勉強に向かわせる熱意も不可欠です。

とくに教室長になると、塾生数の増減が人事評価に跳ね返ってきます。新入塾生を集めるためのチラシのポスティングを講師が行っている塾も少なくありません。また、塾の評判を最も広めるのは通塾生なので、塾生に友達を紹介してもえるようさまざまな企画を考え、声がけをします。通塾生が退塾すれば生数が減ってしまいますので、辞めそうな生徒がいないか、日頃の様子を気に掛けるのも重要な仕事です。

塾講師の雇用形態・勤続年数

教室を複数出店している規模の塾であれば、たいていは正社員として採用されます。ただし、アルバイト講師や家庭教師なども含めて教えた経験が全くない人の場合、はじめは時間講師（アルバイト）からスタートとなる場合や、契約社員として適性を見極める期間を設定される場合もあります。

正社員なので安定している、と言いたいところですが、塾講師を長く続けられるのは適性がある人に限られます。仕事がハードなため年齢とともに体力面で厳しくなっていくことに加え、生徒と年齢が離れていくにつれて子どもたちとの距離感がつかみづらくなることもあるからです。年齢を重ねても子どもに好かれるキャラクターでいられるタイプの人や、指導力で引っぱっていく自信のある人は、長く続けていく傾向があります。

そのため、塾講師は全体として若い人が多く、勤続年数は短くなりがちです。講師の多くは20代で、30代からは中堅、40代以上で講師を続けている人は何らかの強みがある人と考えていいでしょう。

塾講師の収入・将来性

仕事は激務。でも、収入面は･･･

よく「年俸〇千万円のカリスマ講師」などと言われることがありますが、その多くは大学受験指導を専門とする予備校の契約講師です。小中学生が対象の総合塾や補習塾であれば月給は20〜30万円程度が相場ですので、塾講師＝高収入というイメージにとらわれないよう注意が必要です。

年収は塾によってまちまちですが、350万〜500万円の範囲に収まると考えていいでしょう。教室長に昇進したり、エリアリーダー（複数の教室を統括する管理職）になったりすれば収入が上がる可能性はありますが、全体として昇給は緩やかで、激務のわりには収入はそれほど高いほうではありません。教えることへのやりがいを感じられる人が、塾講師という仕事を選んでいると言えます。

少子化の影響は？

教育業界へ転職するにあたって不安材料の1つに「少子化」があります。年々子どもの数は減っており、少子化に拍車がかかっていることは間違いありません。

ただし、子どもが少ない＝塾の売上が減っている、とも言い切れません。世帯あたりの子どもの人数が減ったことで、子ども1人あたりにかける教育費は増加傾向にあるからです。その結果、塾業界全体の売上は横ばいか、微減程度で推移しています。今後も受験制度が続く限り、塾講師という職業は存在し続けるでしょう。

ここまで、塾講師の仕事内容や業界の動向について見てきました。では、そもそも未経験から塾講師を目指すことはできるのでしょうか。

結論としては、未経験者でも塾講師として採用される可能性は十分にあります。教えたいという熱意やポテンシャル、適性といった面が重視されますので、しっかりとポイントを押さえて対策を練っておくことが大切です。未経験から塾講師に転職する場合に押さえておきたい5つのポイントを挙げてみます。

それぞれ、順を追って見ていきましょう。

ポイント1）最も重視される「コミュニケーション能力」をアピール

塾講師として働く上で、最も重視されるのはコミュニケーション能力です。勉強を教える以上、「頭がいい」ことが重要なのでは？と思うかもしれませんが、むしろ勉強が苦手な生徒が「なぜ分からないのかが分からない」ようでは講師としてうまく教えられません。中には、自身が小中学生の頃は勉強が苦手なほうだったという先生もいます。

多くの塾では小学生から中学生まで通っているため、子どもの年齢に合わせた話し方や伝え方ができることは非常に重要です。また、保護者とコミュニケーションを図って信頼関係を築いていくことも大切ですので、さまざまな考え方を持った保護者と話す対応力も求められます。

面接では、話す内容だけでなく話し方も見られています。早口になっていないか、聞き取りやすい音量で話せているか、目線が下がっていないか、表情が暗くなっていないか、といったことも注意しましょう。面接担当者に「子どもが相手でも話せそうな人だ」と思ってもらえるかどうかが、第一に重要なポイントなのです。

ポイント2）生徒の目線に立ったストーリーを伝えられるようにしておく

塾講師として採用されるかどうかの分かれ目となる、もう1つの大きなポイントは「熱意」です。はじめから上手に教えられる人はなかなかいませんが、「できるようになって欲しい」「成績を上げたい」といった強い気持ちがあれば、どうにかしようと知恵を絞るものです。

先生の言うことを聞く従順な生徒ばかりではありませんので、小手先のテクニックばかりでは対応できません。そのため採用選考においても、教えることに対して熱意を感じられなければ採用に至る可能性は低いと考えていいでしょう。

熱意を伝える効果的な方法として、自身の受験の経験や生徒の目線に立ったストーリーを伝えるといいでしょう。「高校入試で第一志望に合格できなくて悔しかった」「その悔しさをバネに大学受験では頑張った」「あきらめずに粘り強く努力する大切さを生徒たちに伝えたい」といった実体験を交えたストーリーは伝わりやすく、頭に残りやすいものです。生徒の目線に立ったストーリーを、志望動機と併せてあらかじめ考えておくようにしましょう。

ポイント3）教育に関する重要な情報を収集し、最新動向を把握する

講師未経験とはいえ、教えることに興味がある人であれば、教育関係のニュースなどにある程度の関心を寄せているはずです。小中学校での教育の動向や、受験に関する情報はできる限り収集しておきましょう。

たとえば、2020年度に小学校、2021年度に中学校の学習指導要領が改訂されます。小学校では5・6年で英語が教科化されたり、道徳が正式教科になったりと、大きな変化があります。入試は徐々に暗記中心から思考力や判断力を見る問題へと移り変わりつつあります。このように、自分自身が小中学生の頃と比べると変わっていることが少なくないはずですので、最新動向を把握しておくことが大切です。

また、最近では「EdTech」といった、教育×テクノロジーのサービスが活性しています。こうしたサービスに対しても、「あまり興味がない」と言っていては教育業界のトレンドから置いてかれてしまうかもしれません。

教育関係の情報に明るいということは、それだけ興味を持っていることの証とも言えます。熱意をアピールすることが大切なのは前述の通りですが、日頃から教育に関心を寄せていることが伝われば熱意も伝わる可能性が高いでしょう。教育に関する最新動向を把握しておくことは、塾講師志望の本気度を伝える上でも重要な要素なのです。

ポイント4）センター試験レベル程度の教科知識を復習しておく

採用選考で筆記試験を実施する塾がほとんどです。多くは高校入試レベルの問題が出題されますが、可能であればセンター試験レベルの問題まで解けるようにしておくと安心です。指導希望教科が決まっている人は、その科目を中心に参考書を購入するなどして、ざっと復習しておくといいでしょう。

教える対象が小中学生の塾では、1人の講師が複数の教科を兼任していることが少なくありません。国語と英語、数学と理科といったように、2教科を担当することは決してめずらしくありませんので、英語・数学・国語・理科・社会の中で得意な科目や教えたい科目を1〜2教科決めておきましょう。

なお、採用選考は面接重視の場合がほとんどです。いくら教科の筆記試験が高得点でも、講師としての適性に不安があれば採用に至らないでしょう。その意味では、教科知識に気を取られるよりは面接対策に力を入れたほうが得策とも言えます。ただし、あまりに点数が悪いと「教える上で基礎的な力が足りない」と見なされる可能性もありますので注意が必要です。

ポイント5）未経験者向けのサポートの手厚い転職サービスを利用する

未経験の業界に転職する場合、事前に情報収集をしておくことは重要ですが、どんなに入念に調べても漏れや抜けが生じてしまうものです。また、その業界で働いた経験がないため、就業条件を確認する際にどのような点に注意したらいいのか、待遇の相場はどのぐらいなのか、といった「勘」が働かないという弱点があります。

塾講師未経験者が塾業界を目指す場合、未経験者向けのサポートが手厚い転職サービスを利用することを強くおすすめします。転職エージェントであれば、アドバイザーが採用担当者から得た情報を教えてくれることがあるからです。また、転職エージェントを通じてのみ応募可能な非公開求人もありますので、実質的に書類選考をスキップして面接へと進むことができるのもメリットの1つです。

未経験者の転職サポートに強い転職サービスに登録し、相談することから転職活動をスタートさせてもいいでしょう。まず何から手をつけるべきか教えてもらえますので、転職活動を効率的に進めることができるはずです。

塾講師の求人は比較的多く出ていますが、未経験から目指すのであれば転職サービスを利用したほうがミスマッチを防ぎやすいと思われます。教育業界を専門に扱っている転職サービスなども台頭していますが、まだまだマイナーな存在と言わざるを得ません。人材を募集する塾側がそのような専門サービスを認知していない可能性も高いので、有名どころの総合型転職エージェントを活用するのが得策でしょう。

ここでは、未経験で塾講師を目指す人におすすめの転職サービスを3つご紹介します。現在の自分自身の状況や希望条件に合ったサービスを選んで登録してみましょう。

国内No.1の実績なら、リクルートエージェント

リクルートエージェントは、求人数・転職成功実績ともに国内最大を誇る転職エージェントです。
ゆえに数多くの転職者のサポートを行ってきたノウハウがあるため、仕事に関する悩みにも具体的なアドバイスを提示してくれるでしょう。

また、リクルートエージェントで転職活動をする際は、独自のサポートツールも便利です。採用面接のコツを学べる無料セミナーの実施や、転職者一人一人に転職活動の際のポイントを分かりやすくまとめた「エージェントレポート」など、充実したサポートが受けられます。

待遇や就労環境を重視したい方は、マイナビエージェントがおすすめ

塾講師を目指す人が心配することとして、待遇や就労条件が挙げられます。せっかく塾講師になっても、条件が劣悪で長く続けられないようでは意味がありません。求人に表れていない職場の内情や社員の定着率といった情報を教えてもらえるのも、転職エージェントを通じて企業を紹介してもらうメリットの1つと言えるでしょう。

マイナビエージェントは働く人の待遇や就労条件をしっかりと考慮して企業を紹介してくれると定評のある転職エージェントです。大手企業だけでなく、優良な中小企業と独自のパイプを築いていることでも知られていますので、転職後のミスマッチを防ぐ意味でも安心できるエージェントなのです。

学習塾は大手でも従業員1,000名に満たない中小企業が中心の業界で、数名〜十数名で運営している小規模の企業も少なくありません。中小企業案件に強いマイナビエージェントは、塾業界への転職に適していると言えるでしょう。

地方の塾へ転職を検討中の方は、dodaがおすすめ

学習塾は地域性に大きく影響される業種です。入試傾向や保護者のニーズは地域によって異なるからです。大手学習塾になると全国展開しているケースもありますが、特定の都道府県内だけで教室を展開している塾も少なくありません。地方出身の人であれば自身が受験を経験した地元の塾にUターン転職したり、経営理念や塾としての方針に共感してIターン転職したりといったケースも考えられます。

地方の塾へ転職を検討しているのであれば、dodaの利用をおすすめします。dodaは全国対応可能な転職エージェントで、北海道から九州に拠点を置いています。地域ごとの転職事情はもちろんのこと、その地域での塾の評判などにも詳しい可能性が高いと言えるでしょう。

塾講師を目指すべきか？を相談したい方は、パソナキャリアがおすすめ

異業種から転職を検討している人にとって、「自分は塾講師に向いているのだろうか」「本当に塾業界でいいのだろうか」と悩むのは自然なことです。そもそも塾講師を目指すべきかどうか？について考えている人は、まずはキャリア相談という形で転職エージェントにアドバイスを求めるのも1つの手です。

パソナキャリアは登録後の面談をじっくりとていねいに実施してもらえると定評があります。これまでの経験業種やパーソナリティを総合的に判断した上で、転職市場のプロとして塾業界をおすすめできるかどうかを判断してもらうといいでしょう。

塾業界には、講師以外にもスクール運営や教材・映像制作といった職種が存在します。教育に関わりたいという夢を、講師以外の仕事で叶えられる可能性もあるのです。客観的なアドバイスを求めることで、講師以外の道が開けることも十分に考えられるのです。

塾業界は入れ替わりが激しいと言われています。勤続年数や平均年齢から判断すると、「いったん転職したらずっと安泰な業種」ではないと考えるのが自然です。良くも悪くも「若い時代に情熱を燃やせる場所」なのです。

そのため、塾業界へ転職を検討する際にはその次のステップも見据えたキャリアプランを考えておくことが大切です。
一例として、

といった職種が想定されます。塾講師として働く中で伸ばしてきたコミュニケーション能力や課題解決能力、教務知識などは、教育関係の他職種に転職する際に役立つことも少なくありません。講師として実際に指導した経験は、その後のキャリアにおいて自身の財産になっていくことでしょう。