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転職時の企業研究、会社調査・リサーチの正しい進め方!

[最終更新日]2019/05/28


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企業研究・会社調査・リサーチの進め方

近年、転職は売り手市場と言われるようになり、転職サイトなどには数多くの求人が掲載されています。求人が増えて選択肢が増えるのは良いことですが、一方で「どの企業を選んだらいいのか分からない」「判断基準が定まらず迷ってしまう」と感じている人もいるのではないでしょうか。

目次

1)企業研究・会社調査はなぜ必要?

企業研究・会社調査何のために行う?・その企業独自の魅力や特長を把握するため・自分のやりたいことにフィットする会社か見極めるため・ネガティブチェックを行うため

新卒で就職活動をしたときのことを思い出してみてください。「自己分析」「企業研究」といった言葉が、就活ノウハウ本などに出ていた覚えはないでしょうか。数多くの企業から自分に合った職場を見つけるにあたって、企業研究は欠かせない重要なプロセスと言えます。

では、転職活動を進める場合には企業研究はさほど重要なプロセスではないのでしょうか?「社会人経験もあるし、良い会社かどうかくらい見分けがつく」などと高をくくっていませんか?

転職活動においても、企業研究は非常に重要なプロセスであることに違いはありません。企業研究・会社調査を行う目的として、主に次の3点が挙げられます。

企業研究・会社調査を行う目的

  • その企業独自の魅力や特長を把握するため
  • 自分のやりたいことにフィットする会社か見極めるため
  • ネガティブチェックを行うため

その企業独自の魅力や特長を把握するため

企業には各社独自の魅力や特長があります。求人に記載されていることもあれば、企業HPなどに詳述されていることもありますが、応募を検討するのであれば「その企業について事前に知り得る情報は全て調べ尽くしておく」のが鉄則です。

企業の特長が分からなければ、説得力のある志望動機を述べることもできません。まずは企業のことを丹念にリサーチし、どのような企業なのかを明らかにしていきます。



自分のやりたいことにフィットする会社か見極めるため

転職とは「マッチング」です。「こんな人材に来て欲しい」という企業と、「こういう企業で働きたい」という求職者が出合うことで、採用が決まるわけです。

つまり、「その企業で自分のやりたいことができるかどうか」「自分が目指している働き方が実現できるかどうか」を見極めることが、応募先企業を選ぶ上で大切なポイントになってくるのです。



ネガティブチェックを行うため

応募しようとしている企業がいわゆるブラック企業でないかどうか、自分が「これだけは嫌だ」と感じていることをしなくてはならない職場ではないかどうか、といったマイナス面をチェックしておく目的もあります。

こうしたマイナス面を見落としたまま転職先を決めてしまうと、入社後に致命的なミスマッチに気づき、早期退職の原因になることもありますので注意が必要です。

2)まずは企業研究・会社調査の「見るべきポイント」を明確にしておこう

企業研究・会社調査「見るべきポイント」・業績・企業情報・事業内容(直近のプレリリースや業界ニュースを含む)・業務内容(求められる/歓迎されるスキルを含む)・条件(給与・福利厚生)・オフィス環境や社風、一緒に働く人たち

企業研究・会社調査を行うにあたって、閲覧可能な情報は無数にあります。求人や企業HPを調べるだけでも、かなりの情報量になるはずです。何社も調べていくとなると、いくら時間があっても足りないような状況になりかねません。

そこで、見るべきポイントを押さえて効率的に企業研究を進めることが重要になります。情報収集の速度を上げることで応募までの意思決定もスピード感が増し、結果的に転職活動の短期化にもつながるのです。



企業研究・会社調査の際の、「見るべきポイント」

  • 業績、企業情報
  • 事業内容(直近のプレスリリースや業界ニュースを含む)
  • 業務内容(求められる/歓迎されるスキルを含む)
  • 条件(給与、福利厚生)
  • オフィス環境や社風、一緒に働く人たち

それぞれ、順を追って見ていきましょう。



業績、企業情報

直近の業績をはじめ、所在地や営業拠点、資本金額といった基礎情報をまずは収集しましょう。これらの情報は企業HPを見ればたいてい掲載されていますので、はじめにチェックしておきたいポイントです。

上場企業であれば業績を公表することが義務づけられていますので、決算書を見るなどして売上や経常利益、営業利益率などを確認しておきます。業績が上向きの企業や利益率の高い企業は報酬も高い傾向があり、反対に業績が悪化傾向にある企業は人の出入りが激しくなっている可能性があります。

企業によっては業績をすぐに確認できる場所に掲載していないこともありますが、そういった場合は転職エージェントを活用することで詳細な情報を入手することができます。個人的に入手しにくい情報は転職エージェント経由でアクセスするという発想を持っておくと、入手できる情報の範囲が格段に広がります。



事業内容(直近のプレスリリースや業界ニュースを含む)

企業の事業内容は、その会社に入社した場合にどのような仕事に携わるかを知る上で非常に重要な情報です。求人票や企業HPから知ることも可能ですが、より詳しい情報は直近のプレスリリースや業界ニュースをチェックすることで得られます

最近どのような製品やサービスを発表し、市場に投入したのかを知ることで、その企業がいま何に注力しているのか、経営者や幹部クラスの興味関心がどこにあるのかを把握することにつながります。また、業界ニュースをチェックすることで同業他社や関連する業種の最新情報を得られることもあります。

こうした情報の大半はインターネット経由で入手可能ですので、スマートフォンを活用するなどして隙間時間に収集することもできます。現職が忙しい人でも、休み時間などにうまく時間を見つけながら情報収集を進めましょう。

業務内容(求められる/歓迎されるスキルを含む)

大まかな業務内容は求人票に書かれていますが、求人には実際の仕事内容のごく一部しか記載されていないことはよくあります。そのため、求人に書かれていることが仕事内容の全てのように錯覚してしまうと、面接の場で話が噛み合わず「うちの仕事のことをよく分かっていないようだ」「本当にこの人を採用して大丈夫だろうか」と思われてしまう恐れがあります。求人の掲載事項だけを鵜呑みにするのはNGです。

詳細な仕事内容や求められるスキルについては、面接の場で直接質問してみたほうがいいでしょう。あらかじめ詳しい仕事内容を知った上で応募したい場合は、転職エージェントのキャリアアドバイザーを通じて実務内容を把握しておく方法がおすすめです。「実務レベルの話は求人に全て書かれていないことが多い」と知っておくことは、企業研究を進める上で大切なポイントの1つと言えます。



条件(給与、福利厚生)

給与や想定年収、福利厚生といった諸条件は求人票に書かれていますが、「この限りではない」ことを頭に入れておきましょう。求人票に書かれているのは、あくまで想定される標準的な人材を採用できた場合のもので、「仮の話」です。

「応相談」といった書き方をされていることもありますが、どの程度交渉の余地があるのかは企業ごとにまちまちです。場合によっては、企業側が求めるぴったりの人材であればより良い待遇を検討してもらえる可能性もありますので、面接時に質問してみましょう。

具体的にどのぐらいの幅を持たせて条件を提示しているのか知りたい場合は、転職エージェントを通じて詳細な情報を入手するのがより確実です。キャリアアドバイザーに条件交渉を代行してもらうことで、可能な限り良い条件で検討してもらえる場合もあります。

条件面を事前に調べておくことは重要ですが、知り得る範囲は限定的だということを忘れないようにしましょう。

オフィス環境や社風、一緒に働く人たち

入社した場合、毎日の仕事場がその職場になるわけですから、働く環境や社風、一緒に働くのがどんな人たちなのか、といった情報はとても重要です。ただし、こうした情報は入社後、実際に働き始めてから明らかになっていくケースが非常に多く、求人票から伺い知ることができる情報は残念ながらごく一部と言わざるを得ません。

求人票を見る限り、明るい雰囲気の会社のように見えたにも関わらず、実際の職場の雰囲気は明るいとは言いがたいものだった、といったことは往々にしてあり得ます。こればかりは、実際に自分の目でたしかめてみないと何とも言えないところがあるのです。

そのため、環境や社風、社員の雰囲気については、面接時の印象や面接内での質問を通して推察するのが現実的な方法です。あるいは、転職エージェントを通じて評判を聞く、可能であれば職場見学を申し出てみる、といった方法が考えられます。

企業研究・会社調査は、「面接時に直接聞く」よりも、「事前に転職エージェントに確認する」ほうがベター

前述の通り、企業研究・会社調査の際に「面接時に採用担当に訊く」ことも大切ですが、中には「面接時は気を遣ってしまうので(または緊張してしまって)そこまで聞けない」という方もいることでしょう。

また、採用担当側でも転職時の受け答え用スクリプト以上のことはあまり話さない…といったケースも少なからず見受けられます。

こうした背景もあるので、企業研究・会社調査において自分自身で集めきれない情報については「面接時に直接収集する」よりも、「事前に転職エージェントに確認する」を優先したほうが良いでしょう。

近年では売り手市場ということもあって、求職者側の「会社見学」や「現社員との面談」の希望をポジティブに受け止める企業も増えてきています(多くの場合、その機会は一次面接と最終選考の間に設けられます)。

ただし、それらの希望についてもやはり、求職者から直接企業にお願いするよりは、転職エージェント経由で依頼したほうがスムーズです。

理由は、転職エージェントは求人企業との関係性がすでに構築されていることが多く、同様の依頼等のやり取りを過去に何度か行っている場合が少なくないからです。

中には「内定前は会社見学や現社員との面談NG」とする企業もありますが、そういった企業かどうかを事前に確認する上でも、転職エージェントに相談されることをおすすめします。

参考:企業研究・企業調査を一緒に進めてサポートしてくれる、おすすめの転職エージェント

サービス名 マイナビエージェント
特徴 全国約60か所にわたる拠点ネットワークで、地方でも転職者とのOne to Oneのコミュニケーションが可能!

転職エージェントのきめ細やかなサポート」で定評の、満足度も抜群に高い転職エージェントサービスです。
企業名 株式会社マイナビ(1973年8月)
サービス名 doda(デューダ)
特徴 全国対応、かつ国内トップレベルの膨大な求人数!

すべての業種・職種を網羅した求人情報だけでなく、キャリアアドバイザーの良質なサポートで、転職成功者の実績・評判が共に高い、初めに登録しておきたい鉄板の転職サービスです。
企業名 パーソルキャリア株式会社(1989年6月)
サービス名 JACリクルートメント
特徴 ミドル世代の転職者へのサポートに強く、かつグローバル企業、海外勤務の求人情報も多数
実績豊富なキャリアコンサルタントに対するサービス満足度も高い、「ステップアップの転職」を目指す際はぜひ登録しておきたい転職サービス!
企業名 株式会社 ジェイ エイ シー リクルートメント(1988年3月)
サービス名 パソナキャリア
特徴 手厚く、そして親身な転職者支援で評判の高いパソナキャリア幅広い業界に向けての求人案内数と、地方転職者含めた全国の方々がサービスを利用できる体制を整えています。
はじめての転職ならではの不安や疑問を解消できるよう、転職活動のやり方や自己PRの仕方など、丁寧にサポートしています。
企業名 株式会社パソナキャリア(1976年)

3)あなたの「転職理由」によって、企業研究・会社調査の方針は変わる

ここまで、一般的な企業研究・会社調査の進め方について紹介してきました。基本的には前述の5つのポイントを押さえて企業研究を進めていくことで、ある程度効率的に情報収集を行うことができるはずです。

ただし、転職に求めるものは一人一人異なります。そのため、どのような理由で転職に踏み切ったのかによって、必要とする情報の種類や度合いに違いが出てきます。優先してリサーチしておきたい情報について、転職理由別にまとめて確認しておきましょう。



「スキルを目指したい」「キャリアアップを目指したい」という方が優先して行う企業研究は

スキルアップやキャリアアップを主な目的とした転職を目指す場合、企業研究では「事業内容」や「業務内容」について優先的にリサーチしていきましょう。

その企業が直近で注力している事業や、これから注力していきたいと考えている事業内容が分かってくると、会社が進もうとしている方向性と自分が目指そうとしているキャリアパスが合致しているか、確認しやすくなります。ここが大きくずれていると、入社してから「スキルが身につかない」「キャリアアップを実現できそうにない」といった理由でミスマッチに悩んでしまう恐れがあります。

どのようなサービスやテクノロジーに力を入れ、資金や人材を投入して事業を前に進めようとしているのかが具体的に分かってくると、「共感できる/できない」「自分も仲間入りしたい/したくない」「働いている姿が想像できる/できない」といった判断が働くようになります。スキルアップやキャリアアップを目指すのであればなおさら、「事業内容」「業務内容」は注目しておくべきなのです。



「現職の人間関係に疲れた」「安定感のある職場で働きたい」という方が優先して行う企業研究は

これまでの職場での人間関係や事業としての安定感など、働く環境面が転職の引き金になっているのであれば、「業績・企業情報」や「社風」「一緒に働く人たち」に着目しましょう。

企業情報からはその職場のさまざまな一面が垣間見えることがあります。たとえば、従業員の男女比や平均年齢が分かれば、自分が居心地の悪さを感じる組織ではないかどうかを想像する際のヒントになるでしょう。

ある程度本人の希望を考慮して部署異動を検討してくれるのかどうか、離職率が高くないかどうか、といったことから、従業員にとって高圧的に感じる職場ではないかどうかを知る手がかりになるはずです。社風や社員のタイプから、どういった人が活躍しやすい職場かを推測できる場合もあります。

もちろん、事前にどれだけ情報収集をしていても「入社して初めて分かったこと」がなくなるわけではないかもしれませんが、収集できる限りの情報を集めておくことで、ミスマッチのリスクを最小限に留めることにつながるのです。



「その企業のビジョンや経営者・一緒に働く人たちの価値観を大事にしたい」という方が優先して行う企業研究は

自分が属する組織の理念やビジョン、一緒に働く人たちの価値観を重視したいのであれば、プレスリリースでのキーマンのコメントや企業理念、創業の経緯を始めとする企業沿革、人材育成の方針といった情報を優先的に集めましょう。

どの企業にも必ず「始まり」があります。創業者がどのような思いで始めた事業なのか、創業当時から受け継がれている理念はどのようなものであるのか、人材を育てていく上で経営理念がどのように反映されているのか、といったことは、その組織に属する年数が長くなればなるほど重要性を増していきます。

何のために働いているのか」「この企業で働くことの価値とは何か」といった根本的な問いに対する答えが明確になっていれば、意欲を持って働き続けることができるのではないでしょうか。

また、経営者や事業責任者など、上に立つ人物の価値観や人柄に共感できるかどうかも重要なポイントです。ごく自然に共感できる価値観の企業であれば、「入社して良かった」と思える確率も高まるでしょう。



まとめ)転職先は「未知の世界」だからこそ、事前のリサーチがカギ。

転職者にとって、応募先企業は「未知の世界」です。最終的には自分の目で確認しないことには、全貌が明らかにはならないかもしれません。しかし、事前にリサーチしようという気になれば、収集できる情報は案外たくさんあるものです。

この記事で紹介したポイントや優先順位を参考にしながら、企業研究や会社調査を進めてみてください。前もって把握している情報が多くなれば、応募後の採用選考にも自信を持ってのぞむことができるはずです。