転職先企業の定着率・離職率の調べ方！
［最終更新日］2020/04/16
転職活動では情報収集や企業へのエントリー、ＥＳ作成に面接準備など、やらなければならないことがたくさんありますよね。
その中でも最も時間を要する作業が「企業調査」です。転職活動に慣れてくると疎かになりがちですが、企業調査は転職活動の基礎となります。
企業調査をしっかり行えば、企業と自分のスキルのマッチする部分が知れる、選択肢の幅が広がる、自分の条件と合わない会社にエントリーせずに済むなど、転職を成功させる可能性が大幅に高まります。
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調査にあたり様々な項目がありますが、盲点になりやすいのが「定着率・離職率」です。 今回は企業調査の1項目として「定着率・離職率」についてご紹介します。
目次
1）そもそも、定着率・離職率とはどんなもの？
企業研究をする際は、給与や勤務地、業務内容が主によく見る項目ではないでしょうか？
実は定着率や離職率も人によっては企業選びをする上で重要な項目になります。
しかしその数値からどのように考えればよいのかわかりにくいですよね。まずは定着率・離職率のそれぞれの意味と、数値からどのようなことが判断できるのかについてご紹介します。
定着率とは
定着率とは「一定の期間内にどれだけの労働者が離職していないか」を表す数値です。定着率が高ければ以下の可能性があります。
一般的に働きやすい環境である
激務である、人間関係が悪いというような職場であると、定着率は悪くなる傾向にあります。定着率が高いということは労働環境が整っていることが期待できます。
良くも悪くも安定感がある
人の入れ替わりが少なく安定していますが、悪くとるとマンネリした環境である場合もあります。
ポストになかなか空きが出ない
退職する人が少ない分、ポストに空きが出づらく昇進が難しい可能性があります。
全ての傾向が当てはまるとは言えませんが、実際にホワイト企業の基準として「3年後定着率」という項目がよく用いられています。
入社3年後における定着率が7割ほどあるようでしたら、「入社前との悪いギャップはない」「若い人でも働きやすい環境」ということが予想されます。
一方で、「定着率がほぼ１００％」という会社があったら、それはそれで不自然でもあります。もしかしたら、「ぬるま湯」「なあなあの仕事」といった風土が根付いており、新陳代謝が鈍化しているために定着率が異常に高くなっている──ということもありえるでしょう。
定着率の計算方法
定着率とは100％－離職率で計算されます。つまり以下の計算式となります。
- 100－（当該期間に離職した人÷当該期間の在籍者の人数×100）
例えば2019年に入社した社員数が100人の会社で、入社3年目までに20名退職した場合、
- 100-（20人÷100人×100）＝80%
となり、定着率80%（2019年度入社社員の入社3年目までの定着率）となります。
計算式を見て勘付かれた方もいらっしゃると思いますが、「誰の」・「どんな期間で」の設定次第で、定着率の数値は大きく変わっていきます。安易に定着率が高いと飛びついてしまわないように、以下を確認することをおすすめします。
- 誰の？
〇年度入社社員なのか、社員全員なのか対象を確認しましょう。性別ごとの項目があれば、女性も続けやすい環境であるかを確認できます。 - どの期間？
期間が1年など短いと判断が困難です。できるだけ長期間もしくは連続したデータを集めましょう。
離職率とは
離職率とは「一定の期間内にどれだけの労働者が離職したのか」を表す数値で、定着率と対の関係にあります。離職率が高いと以下のことが予想されます。
- 一般的に労働環境が悪い
離職の理由は様々ではありますが、サービス残業をさせられる、激務なのに賃金が安いなど、労働環境が悪い可能性があります。 - 雇用が流動的で変化が多い
人の入れ替わりが多く、職場の雰囲気や業務の進め方などの変化が多いと予想されます。良くとらえると変化が多く刺激的、悪くとらえると安定性に欠けるかもしれません。 - 若手の裁量が大きい
離職率が高いということは人手が不足している可能性が高く、若手のうちから大きな仕事を任されることが考えられます。
離職率が高くても一概にデメリットだけではありませんが、何か多くの人が辞めたくなるようなことがあることは事実です。離職率が高い原因を調べておくことをおすすめします。
離職率の計算方法
離職率の計算方法は以下の通りです。
- 当該期間に離職した人÷当該期間の在籍者の人数×100
【例1】100人勤務するA企業で2019年に離職した人数が10人の場合、
- 10人÷100人×100=10%
となり、離職率は10%となります。
【例2】50人勤務するB企業で2010年～2019年に離職した人数が10人の場合、
- 10人÷50人×100=20%
となり、離職率は20%となります。
数値だけで見るとA企業の方が良い気がしますが、A企業が1年間の離職率であるのに対し、B企業は10年間の離職率です。A企業はもしかするとたまたまこの年は10％だっただけという可能性もありますよね。
離職率は「3年離職率が3割より低ければ働きやすい」と言わることも多いですが、安易に数値だけ見ずに、誰の・どんな期間での離職率なのかをしっかり確認しましょう。
２）特定企業の定着率・離職率を確認する方法
定着率・離職率を確認してみようと思いきや、求人情報に掲載されていないことが多いです。
定着率・離職率は記載必須の条件項目ではないため、「うちの会社は定着率に自信がある」という企業以外はあまり見かけられません。
しかし後悔しないためにも、情報は集めておきたいですよね。そこで定着率・離職率を確認する以下の3つの方法をご紹介します。
- 転職エージェントに確認する
- ハローワークに確認する
- 企業の採用面接で確認する
それぞれ、順を追って見ていきましょう。
転職エージェントに確認する
まずは転職エージェントに確認することをおすすめします。転職サイトには掲載されていなくても、経験豊富な転職エージェントの場合、ある程度定着率・離職率を把握している可能性が高いです。
転職エージェントとしては求職者と企業をマッチングさせるだけでなく定着させることも必要なので、親身になってくれることが期待できます。
また定着率・離職率については、企業によっては聞かれたくないウィークポイントである可能性もあります。
聞いてみて関係性が悪くなるのでは？と気が引ける方もいらっしゃることでしょう。
そういった際も、転職エージェントを利用すれば、気まずい思いをせずに情報を聞き出すことができます。
企業の定着率・離職率確認におすすめの転職エージェント
 | サービス名 | リクルートエージェント |
|---|---|---|
| 特徴 | 転職後の利用者満足度によると、９９％の方が「満足」！20代～40代まで幅広い利用者の方からの高い満足を実現する、業界最大手の転職エージェント。 | |
| 企業名 | 株式会社リクルート（1977年11月） |
 | サービス名 | doda（デューダ） |
|---|---|---|
| 特徴 | 全国対応、かつ国内トップレベルの膨大な求人数！ すべての業種・職種を網羅した求人情報だけでなく、キャリアアドバイザーの良質なサポートで、転職成功者の実績・評判が共に高い、初めに登録しておきたい鉄板の転職サービスです。 | |
| 企業名 | パーソルキャリア株式会社（1989年6月） |
 | サービス名 | Spring転職エージェント |
|---|---|---|
| 特徴 | Spring転職エージェントは、人材紹介会社アデコが運営する転職サービス。 法人営業とコンサルタント業務を兼任しているため、紹介企業への詳しい情報をダイレクトに聞くことができます。 外資系・グローバル企業の紹介実績も多数。 Uターン・Iターン転職、海外勤務などを視野に入れている方におすすめのサービスです。 | |
| 企業名 | アデコ株式会社（1985年7月29日） |
ハローワークに確認する
転職エージェント以外にも、ハローワークに確認するのも一つの手です。
企業は離職者が出た場合必ずハローワークでの手続きが必要となります。
ハローワークならよりリアルな定着率・離職率の情報が手に入るかもしれません。
またハローワークで企業の定着率・離職率に限らず、他の情報も聞くことをおすすめします。
例えばハローワークにどれほどの頻度で求人を出しているかを聞いておくと、頻度が高ければそれだけ定着率が悪いことが予想できます。
ハローワークは公的機関で企業との利害関係がないため、より公平な意見が期待できます。1つの情報源に依存しないよう、様々な場所で情報を収集することが重要です。
企業の採用面接で確認する
定着率・離職率について面接で直接的に聞いてしまうと自分の印象を悪くする恐れがあります。そこでやんわりと定着率・離職率について確認する一例をご紹介します。
- 「職場の雰囲気について知りたいのですが、どれくらいのキャリアを積まれている方が多いですか？」
「長いキャリアの方が多いので安心して業務に取り組めます」などの回答が得られると思います。
長いキャリアの方が多いと定着率が高いと予想されます。
若手中心と答えられた際は「ベテランの方は別の部署へと移動するようなキャリアパスでしょうか？」と聞いているのもおすすめです。 - 「自分のような中途入社社員はどれほどいらっしゃるでしょうか？」
中途入社社員が多数勤務しているなら、中途入社の定着率が高いと期待できます。
「企業口コミサイト」等で確認するという手もある
匿名の情報なので他の情報と比較すると信用性に欠ける部分はありますが、企業口コミサイト等で情報収集することもできます。
具体的な定着率・離職率の数値は記載されていませんが、「こんな待遇ならどうやら離職者が多そうだ」というようなことが伺えると思います。
おそらく転職の際に前職の口コミを書くということが多いと予想されるので、ネガティブな情報が多いかもしれません。
口コミ情報は全て鵜呑みにはせず、気になることがあれば転職エージェントや企業の担当者に探りを入れてみることをおすすめします。
例えば「自動車を持っていないのに自動車通勤を余儀なくされた」などの口コミを見たら、事業所の位置や転勤の有無を確認した方が良いでしょう。
代表的な企業口コミサイト＃１ 「カイシャの評判」
転職サービスでも知られる「エン・ジャパン」が運営する企業口コミサイトです。
登録企業数が多く、様々な観点からの会社レビューを確認できます。ユーザー登録の必要なく口コミ情報を確認できますのでおすすめです。
代表的な企業口コミサイト＃２ 「転職会議」
「転職会議」は、企業口コミサイトの老舗として、非常に多くの企業情報が掲載されています。 公開求人情報もあるので、併せて転職先企業探しとしても活用できます。
３）定着率・離職率だけで判断するのは危険！事業内容・企業ビジョンも大切に
明らかに定着率が低い・離職率が高い場合、「その企業は何かある」という指標にはなりますが、定着率・離職率だけで企業の良し悪しを判断することは危険です。
企業研究はたとえ自分の希望する条件が少ないとしても、できるだけ多くの項目を確認しておくことが重要です。例えば以下の項目が挙げられます。
企業を評価するうえで、見ておきたいポイント
- 企業理念
- 詳しい事業内容
- 業績・成長性
- 景況・経済動向による影響度
- 競争力（独自性）
- 社風
- 勤務条件・福利厚生
全ての基本「企業理念」
企業理念の確認は必須です。志望動機になりやすい項目でもあるのでエントリーする企業は必ず確認しましょう。
「経済力」を知る
企業に経済力がなければ待遇は悪い傾向にあるので、働きやすさ重視の方も経済力を確認することは必須です。
まずは事業内容を確認しましょう。イメージとは異なり多数の事業展開をしている場合があります。
事業内容から市場と顧客を確認すると、今後の成長性や景況・経済動向による影響度がある程度把握できます。また企業のＨＰには必ず企業の独自性となる強み2が掲載されています。
強みと業績を組み合わせ、自分なりに企業の経済力を評価してみましょう。
「働きやすさ」を知る
経済力と合わせて評価したいポイントは働きやすさです。これは社風、勤務条件、福利厚生などから伺えます。
社風は実際に働く人に聞くことが1番ですが、難しければ面接担当の社員やオフィスの雰囲気を参考にしましょう。
勤務条件・福利厚生については募集要項や契約書を精読し、転職エージェントや企業の担当者にも確認しておきましょう。
まとめ）定着率・離職率も含め多角的に企業研究しよう
定着率・離職率は、企業評価の1つの指標となります。
しかし定着率・離職率も様々な見方ができ、それだけで「良い企業・悪い企業」と決められるものではありません。
他の様々な指標と組み合わせて総合的に考えることが重要です。
転職活動は時間と労力を要するだけでなく精神的にも負担がかかり、ついつい企業研究も疎かになりがちですよね。
しかしそんな中ここまで読んでくださった皆様はとてもストイックに転職活動に取り組まれていると存じます。スキルや経歴とは違い、企業研究はやればやるほど知識が深まります。
皆様のストイックさで悔いのない転職のゴールを迎えることができるよう、応援しております。