「ハイキャリア」とは？意味・定義と企業が求める人物像＆転職時のポイント

ところで、皆さまは「ハイキャリア」に対してどのようなイメージを持っているでしょうか。

実は「ハイキャリア」そのものに明確な定義はありません。

そこで、まずは「ハイキャリア」に対する定義のウソ・ホントを確認していきましょう。ハイキャリアに対する漠然としたイメージを払拭するきっかけになるかもしれません。

ハイキャリア定義のウソ・ホント

ハイキャリア人材の目安は年収、目安は800万円以上？

ハイキャリア人材を対象とした求人は、一般的に「年収800万円以上」が目安となっていることが多いものの、この水準に達していなければハイキャリア人材の要件を満たしていないわけではありません。

ハイキャリアに特化した一部の転職サービスにおいて、「年収○○万円未満は登録しても断られる」といった噂レベルの評判を聞くことがありますが、これをもってハイキャリア人材の基準と見なすのは性急でしょう。

したがって、「ハイキャリア人材の目安は年収、目安は800万円以上」という定義は【ウソ】です。

部長職以上の管理職経験とマネジメント人数が重要視される？

ハイキャリア人材を対象とした求人に、ゼネラルマネージャー以上のポストが多く見られることから、「ハイキャリア人材とは、管理職・マネージャー経験のある人のことなのだろう」といったイメージを持たれている方も少なくないようです。

しかし実際には、役職そのものが重視されるというよりは、「どのような内容・規模の仕事をこなしてきたか」が問われます。マネジメント人数についても、そのための目安の1つと考えておいたほうがいいでしょう。

以下は、ハイキャリア向け転職サービス「iX転職」調べによる、「年収800万円以上の人材の役職比率」です。

年収800万円以上の人材の管理職比率は76.5％

転職サービス「iX」による調査結果（2018年）

確かに、年収800万円以上の人材のうち「役職経験者」はおよそ8割近くを占めていますが、必ずしも役職経験者のみがハイキャリア人材に該当するわけではないことが分かります。

したがって、「部長職以上の管理職経験とマネジメント人数が重要視される」、こちらの定義も【ウソ】になります。

大手企業や有名企業に勤務経験がないと無理？

それなりにキャリアや収入を獲得していても、「勤めているのが中小企業だから、ハイキャリアとは言えないのでは？」と考えている方もいらっしゃるようです。

たしかに、前職までの勤務先が大手・有名どころであれば面接時に話が通じやすい面はあるかもしれませんが、大手・有名企業経験者でなければハイキャリア人材に該当しないわけではありません。

そのため、もし勤めている企業の規模によってハイキャリア転職を躊躇っていたとしたら、とてももったいないことです。

「大手企業や有名企業に勤務経験がないと無理」という定義は【ウソ】になります。

1社に最低でも3年以上在籍していないと認められない？

「転職するには、前職で最低でも3年は経験を積んでおくべき」とはよく聞く話ですが、この「3年」という数字にはどれくらいの根拠があるのでしょうか。

こちらは主に、20代・第二新卒の社会人に対して使われる数字で、「研修期間や上司からの指導期間が終わり、ようやく社会人として独り立ちし始めるのが3年目くらいから」という通説によるものです。

よって、ある程度の経験を積んできた社会人に関して、前職での在籍年数そのものが転職の際のネックになることはあまり考えられません。

よってこちらの定義もまた【ウソ】になります。

ただし、一定以上の成果をおさめるには相応の期間が必要になりますので、在籍期間があまりに短期間だと「まだ何の成果もあげていないのに転職したいとはどういうことだろう？」と疑問を持たれる可能性はあることは念頭に置いておきましょう。

数値化できるような「前職までの実績」が重視される？

転職活動の場において「前職での実績」は大きなPRポイントとなります。

そのため、前職までの実績は最大限アピールすべき点になるわけですが、ここで重要なのが「数値化できる実績かどうか」という点です。

職種によっては数値化が難しいこともあるかもしれませんが、極力数値で客観的に実績を提示するのが基本と考えましょう。

したがって、「採用を検討している企業の理想が高ければ高いほど、前職までの実績が重視される」のは【ホント】です。

その理由は、すでに実績をあげた経験のある人材を採用すれば、次も同等以上の成功を収めてくれる可能性が高いからです。

ハイキャリア人材にまつわる定義には、イメージが先行しているものも少なくないことがお分かりいただけたはずです。

では、ハイキャリア人材の本当の定義について、どう考えていったらいいのでしょうか。

1つの考え方として、採用される側の立場ではなく、採用する側、すなわち企業のニーズから逆算することによって、ハイキャリア人材に求められているスキルや経験が見えてくることがあります。

そこで、ハイキャリア人材の採用を検討する典型的な以下の3つのパターンから、企業がどのような人材を「ハイキャリア」人材と想定しているのか考えてみましょう。

企業がハイキャリア人材を欲している理由・背景は？

急成長している新興企業で、「チームや事業部を率いる人材」を求めている場合

設立してまだ年数の浅い企業では、現場で活躍している人材の大半が若手ということもめずらしくありません。

そのため、「他社でマネジメント経験を積んできた人材や、専門スキルを培ってきた人材であれば、部門全体を引っぱっていってくれるのではないか？」という企業側の期待が込められていると考えられます。

急成長中の新興企業が求めるハイキャリア人材

新規事業を計画しており、豊富な経験と実績、高度なスキルを必要としている場合

社運を賭けた新規事業を立ち上げようとしている企業では、できる限り成功の可能性を高めておきたいとの考えから、同じ分野で実績のある人材を求める傾向があります。

そのため、始めようとしている事業に関する豊富な経験と実績、高度なスキルを持った人材を優遇する可能性が高いと考えられます。

よって、こうした状況にある企業が求めているのは、次のような要件を満たす人材であると考えられます。

新規事業を計画中の企業が求めるハイキャリア人材

事業継承も視野に入れた「幹部クラスを担う能力」を持った人材を探している場合

事業継承は経営者にとって大きな問題です。

次期経営幹部としての活躍を期待していた人材が他社へ転職してしまったり、現場を切り盛りしているのが若手中心だったりする場合、幹部クラスの人材を外部から採用する可能性も考えられます。

ただし、実際に事業継承のフェーズを経験したことのある人材となると数が限られますので、そのポテンシャルがあると期待される人材、といったニュアンスになるでしょう。

幹部クラスの登用を考えている企業が求めるハイキャリア人材

前章では、ハイキャリア人材と言っても採用の背景や企業の置かれた状況によって、求められるスキルや経験はさまざまであることについて述べてきました。つまり、「ここからがハイキャリア人材」と言えるような明確な線引きは存在しないのです。

では、「自分はハイキャリア向け転職サービスに登録して大丈夫だろうか？」「ハイキャリア人材に該当するのだろうか？」と不安を感じたら、どうすればいいのでしょうか。次の3つの対策を講じることで、その不安を払拭できるかもしれません。

数値化可能な実績をアピールできるかどうか？を検討する

ハイキャリア人材の採用を検討する企業にとって、「転職者の実績」は非常に重要なポイントとなります。

一般的な中途採用であれば「〜といった職務を経験しました」と伝えればくみ取ってもらえる面もあるかもしれませんが、ハイキャリア人材を対象とした案件であれば、実績は「数値化できるもの」が基本となります。

数値化しやすい実績であるかどうかは、職種によって差があります。
たとえば営業職は実績を数値で示しやすい職種の典型ですが、クリエイティブ職など自身の担当業務に関する実績を数値で示すのが困難な職種も存在します。

その場合は、部門全体や会社全体の実績を示した上で、それに対する自身の貢献度をアピールするようにしましょう。

転職後、具体的にどのような貢献ができるのかを言語化する

ハイキャリア人材の採用は、単なる欠員補充ではなく、どのような働きをしてもらいたいか、採用する企業側にはある程度の理想像がすでにあるはずです。その理想像と自身のキャリア・実績が合致したとすれば、採用に至る可能性が高まります。

つまり、ハイキャリア人材を求める企業に応募するのであれば、転職後どのような貢献ができるのか、具体的に伝える必要があるのです。

そのためには「私は○○において〜といった貢献ができます。なぜなら･･･だからです」といった論理的な説明ができるようにしておかなくてはなりません。

具体的にどのような貢献ができるのかを言語化し、その理由についても前職までの経験と紐付けて根拠を示せるようにしておきましょう。

転職エージェントに相談し、客観的な視点からキャリアの棚卸しを行う

自分がハイキャリア人材に該当するのか判断に迷うようであれば、ハイキャリア人材向けの転職エージェントに登録してみることもおすすめです。

サービスに登録後は、キャリアアドバイザーと面談を行うことになるはずですが、ここで「どのような企業が紹介してもらえそうか」という前の段階、つまり「これまでの経験や保有スキルから、ハイキャリア人材として企業に紹介してもらえそうかどうか」を確認してみてください。

キャリアアドバイザーはいずれも「転職市場におけるプロ」ですので、キャリアの棚卸しを客観的な視点で行ってくれるはずです。

その過程において、自分では気づかなかった市場価値を発見したり、独力では思いつかなかったアピールの切り口が見つかったりする可能性もあります。

ハイキャリア人材向けの案件は、一般には出回らない「非公開求人」として扱われることが多く、転職エージェント各社が独自に保有しているケースがよく見られます。

複数の転職エージェントに登録しておくことで、その分さまざまな非公開求人を紹介してもらえる可能性が増します。

ここではハイキャリア人材のサポートに強いおすすめの転職サービスを7社ご紹介します。

キャリアアドバイザーの高品質なアドバイス・サポートを求める方は、「JACリクルートメント」がおすすめ

年収アップを念頭に置いている際は、「パソナキャリア ハイクラス」がおすすめ

多様な働き方を支持する企業で働きたい際は、「iX転職」がおすすめ

20代後半～30代前半でのハイクラス転職を目指す際は、「キャリトレ」がおすすめ

全国のハイキャリア求人・オファーを積極的に確認・チェックしていきたい人は「BIZREACH（ビズリーチ）」がおすすめ

優秀なヘッドハンターからの支援・アドバイスが欲しいという方は、「キャリアカーバー」がおすすめ

年収800万円以上の好条件求人を狙っていきたい人は「dodaエグゼクティブ」がおすすめ

「ハイキャリアとは何か？」について検証してきた本記事ですが、結論としては「ハイキャリアの明確な定義は存在しない」と言えます。

一般的に言われているような年収や役職で線引きができるわけではなく、企業が置かれた状況や採用の背景に応じてさまざまなパターンが考えられるのです。

もし、これまで「自分はハイキャリアに該当しない」と決めてしまっていた節があるとすれば、「もしかしたら該当する場合もあるかもしれない」と発想を切り替えることで、キャリアアップの糸口が見えてくる可能性もあります。

「ハイキャリア転職は自分とは無縁のもの」と諦めてしまう前に、本記事でのポイントをもう一度振り返ってみてください。