「ハイキャリア」とは？どんな人材がハイキャリアに該当するのかを考えてみる

ところで、記事を読んでくださっている読者の皆さまは、「ハイキャリア」に対してどのようなイメージを持っているでしょうか。

実は「ハイキャリア」そのものに明確な定義はなく、「この条件を満たしていればハイキャリアに該当する」という基準も存在しません。
──にも関わらず、世の中では「ハイキャリア」に対するイメージが独り歩きしている感が否めません。

そこで、まずは「ハイキャリア」に対する定義のウソ・ホントを確認していきましょう。ハイキャリアに対する漠然としたイメージを払拭するきっかけになるかもしれません。

ハイキャリア人材の目安は年収、目安は800万円以上？

【ウソ】
ハイキャリア人材を対象とした求人は、一般的に年収800万円以上が目安となっていることが多いものの、この水準に達していなければハイキャリア人材の要件を満たしていないわけではありません。

ハイキャリアに特化した一部の転職サービスにおいて、「年収○○未満は登録しても断られる」といった噂レベルの評判を聞くことがありますが、これをもってハイキャリア人材の基準と見なすのは性急でしょう。

部長職以上の管理職経験とマネジメント人数が重要視される？

【ウソ】
ハイキャリア人材を対象とした求人に、ゼネラルマネージャー以上のポストが多く見られることから、こうしたイメージが形成されたものと思われます。

実際には、役職そのものが重視されるというよりは、どのような内容・規模の仕事をこなしてきたかが問われます。マネジメント人数についても、そのための目安の1つと考えておいたほうがいいでしょう。

年収800万円以上の人材の管理職比率は76.5％

転職サービス「iX」による調査結果（2018年）

大手企業や有名企業に勤務経験がないと無理？

【ウソ】
「管理職経験と言っても中小企業だから相手にされないのでは？」などと考えてしまっているとしたら、非常にもったいないことです。

たしかに、前職までの勤務先が大手・有名どころであれば面接時に話が通じやすい面はあるかもしれませんが、大手・有名企業経験者でなければハイキャリア人材に該当しないわけではありません。

1社に最低でも3年以上在籍していないと認められない？

【ウソ】
3年という数字は就職・転職にまつわる話題でよく登場しますが、根拠が希薄なことが多いと言わざるを得ません。

ハイキャリア人材の転職に関しても、在籍年数そのものがネックになるわけではありません。

ただし、一定以上の成果をおさめるには相応の期間が必要になりますので、在籍期間があまりに短期間だと「まだ何の成果もあげていないのに転職したいとはどういうことだろう？」と疑問を持たれる可能性はあります。

数値化できる前職までの実績が重視される？

【ホント】
採用を検討している企業の理想が高ければ高いほど、前職までの実績がモノを言うのは事実です。

すでに実績をあげた経験のある人材を採用すれば、次も同等以上の成功を収めてくれる可能性が高いからです。

よって、前職までの実績は最大限アピールすべき点になるわけですが、ここで重要なのが「数値化できる実績」かどうかという点です。

職種によっては数値化が難しいこともあるかもしれませんが、極力数値で客観的に実績を提示するのが基本と考えましょう。

ハイキャリア人材にまつわる定義には、イメージが先行しているものも少なくないことがお分かりいただけたはずです。

では、ハイキャリア人材の本当の定義について、どう考えていったらいいのでしょうか。

1つの考え方として、採用される側の立場ではなく、採用する側、すなわち企業のニーズから逆算することによって、ハイキャリア人材に求められているスキルや経験が見えてくるのではないでしょうか。

そこで、ハイキャリア人材の採用を検討する典型的な3つのパターンから、どのような人材を「ハイキャリア」人材と想定しているのか考えてみます。

急成長している新興企業で部門を率いる人材を求めている場合

設立してまだ年数の浅い企業では、現場で活躍している人材の大半が若手ということもめずらしくありません。

他社でマネジメント経験を積んできた人材や、専門スキルを培ってきた人材であれば、部門全体を引っぱっていってくれるのではないか？という期待が込められていると考えられます。

よって、こうしたフェーズの企業が求めているのは次のような要件を満たす人材と考えられます。

急成長中の新興企業が求めるハイキャリア人材

新規事業を計画しており、豊富な経験と実績、高度なスキルを必要としている場合

社運を賭けた新規事業を立ち上げようとしている企業では、できる限り成功の可能性を高めておきたいとの考えから、同じ分野で実績のある人材を求める傾向があります。

そのため、始めようとしている事業に関する豊富な経験と実績、高度なスキルを持った人材を優遇する可能性が高いと考えられます。

よって、こうした状況にある企業が求めているのは、次のような要件を満たす人材であると考えられます。

新規事業を計画中の企業が求めるハイキャリア人材

事業継承も視野に入れた幹部クラスを担う能力を持った人材を探している場合

事業継承は経営者にとって大きな問題です。

次期経営幹部としての活躍を期待していた人材が他社へ転職してしまったり、現場を切り盛りしているのが若手中心だったりする場合、幹部クラスの人材を外部から採用する可能性も考えられます。

ただし、実際に事業継承のフェーズを経験したことのある人材となると相当限られますので、そのポテンシャルがあると期待される人材、といったニュアンスになるでしょう。

事業継承を視野に入れている企業が求めるハイキャリア人材

前項では、ハイキャリア人材と言っても採用の背景や企業の置かれた状況によって、求めるスキルや経験はさまざまであることについて述べてきました。つまり、「ここからがハイキャリア人材」と言えるような明確な線引きは存在しないのです。

では、「自分はハイキャリア向け転職サービスに登録して大丈夫だろうか？」「ハイキャリア人材に該当するのだろうか？」と不安を感じたら、どうすればいいのでしょうか。次の3つの対策を講じることで、その不安を払拭してできるかもしれません。

数値化可能な実績をアピールできるかどうか？を検討する

ハイキャリア人材の採用を検討する企業にとって、「実績」は非常に重要なポイントとなります。

一般的な中途採用であれば「〜といった職務を経験しました」と伝えればくみ取ってもらえる面もあるかもしれませんが、ハイキャリア人材を対象とした案件であれば「実績」は「数値化できるもの」が基本となります。

逆を言えば、数値化可能な実績をどれだけ持っているか？を検討することによって、自身がハイキャリア人材に該当するかどうかを検証することができるのです。

数値化しやすいかどうかは、職種によって差があります。
営業職は実績を数値で示しやすい職種の典型ですが、クリエイティブ職など自身の担当業務に関する実績を数値で示すのが困難な職種も存在します。

その場合は、部門全体や会社全体の実績を示した上で、それに対する貢献度をアピールするようにしましょう。

転職後、具体的にどのような貢献ができるのかを言語化する

ハイキャリア人材の採用は、当然のことながら単なる欠員補充などではありません。

どのような働きをしてもらいたいか、採用する企業側にはある程度の理想像がすでにあるはずです。その理想像と自身のキャリア・実績が合致したとすれば、採用に至る可能性が大きく高まります。

つまり、ハイキャリア人材を求める企業に応募するのであれば、転職後どのような貢献ができるのか、具体的に伝える必要があるのです。

そのためには「私は○○において〜といった貢献ができます。なぜなら･･･だからです」といった論理的な説明ができるようにしておかなくてはなりません。

具体的にどのような貢献ができるのかを言語化し、その理由についても前職までの経験と紐付けて根拠を示せるようにしておきましょう。

転職エージェントに相談し、客観的な視点からキャリアの棚卸しを行う

自分がハイキャリア人材に該当するのか判断に迷うのであれば、その結論を知るための最も近道は実際にハイキャリア人材向けの転職エージェントに登録してみることです。

登録後、キャリアアドバイザーと面談を行うことになるはずですが、ここで「どのような企業が紹介してもらえそうか」という前の段階、つまり「これまでの経験や保有スキルから、ハイキャリア人材として企業に紹介してもらえそうかどうか」を確認してみるのです。

キャリアアドバイザーは転職市場におけるプロですので、キャリアの棚卸しを客観的な視点で行ってくれるはずです。

その過程において、自分では気づかなかった市場価値を発見したり、独力では思いつかなかったアピールの切り口が見つかったりするかもしれません。

ハイキャリア転職を目指すのであれば、ハイキャリア人材を対象とした転職サービスを活用することをおすすめします。

「自分が該当するかどうか不安」と感じるようであれば、前述のようにキャリアの棚卸しの段階から相談することもできます。

なお、ハイキャリア人材向けの案件は「非公開求人」として扱われることが多く、転職エージェント各社が独自に保有しているケースがよく見られます。

複数の転職エージェントに登録しておくことで、各社異なる非公開求人を紹介してもらえる可能性が増します。

転職エージェントA社ではしっくり来る案件が紹介されなかったものの、B社ではぴったりな案件をすぐに紹介してもらえた、といったことも十分考えられますので、できるだけ複数の転職エージェントに登録しておきましょう。

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ハイキャリアとは何か？について検証してきた本記事ですが、結論としては「ハイキャリアの明確な定義は存在しない」と言えます。

一般的に言われているような年収や役職といった「線引き」ができるわけではなく、求められる能力はまだら模様であり、企業が置かれた状況や採用の背景に応じてさまざまなパターンが考えられるのです。

もし、これまで「自分はハイキャリアに該当しない」と決めてしまっていた節があるとすれば、「もしかしたら該当する場合もあるかもしれない」といったように発想を切り替えることで、キャリアアップの糸口が見えてくる可能性もあります。

「ハイキャリア転職は自分とは無縁のもの」と諦めてしまうのはまだ早いのです。