ベンチャー企業の「幹部候補」「役員候補」の転職は魅力的？役割・仕事内容は？

そもそもベンチャー企業における幹部や役員は、どのような仕事をする役職なのでしょうか。

COO（執行責任者）CFO（最高財務責任者）CTO（最高技術責任者）、そして経営責任者であるCEOの詳細を確認して、改めてその役割を把握しましょう。

【CEO】「経営責任者」の役割・仕事内容

会社の経営に関する方針や具体的な事業計画を発案し、企業全体の最高経営責任者となるのがCEOです。

日本では代表取締役や社長といった役職に近く、それらの地位にいる人たちが名刺等にCEOを採用することもあります。

ベンチャー企業においては、一般的に起業時のメンバーがCEOを務めることが多いため、直接の転職は難しいと考えられるでしょう。

ベンチャー企業の幹部候補や役員候補への転職を検討するのなら、CEO以外の役職から最高責任者をサポートすることがメインになります。

【COO】「執行責任者」の役割・仕事内容

いわゆる組織のナンバー2となるCOOは、CEOの決定を現場に下ろしていく役割を担いつつ、日々の業務を執行していく職業です。

CEOが考える企業のビジョンを実現していくための行動が、主な業務内容になるでしょう。

過去にはCOOを設定せずに、CEOがすべてを賄っているケースが多かったですが、近年は負担を分散させるために、CEOのサポートとしてCOOを募ることも増えています。

しかし、現場と深く関わる仕事が多いことから、従業員からの信頼が足りないと上手く責務を果たせない可能性もあります。

ベンチャー企業のCOOに転職するのなら、現場と信頼関係を築くことの重要性を、事前に理解しておく必要があるでしょう。

【CFO】「最高財務責任者」の役割・仕事内容

ベンチャー企業の財政戦略を担当し、計画立案と執行を仕事とするのがCFOです。

経営に欠かせないお金についての責任者であり、コスト管理やビジネスにおける利益追求が役割となるでしょう。

金融に関する知識はもちろん、資金調達に関わる交渉力や将来的な財政管理のアイデアを出すことなども、CFOに求められる可能性があります。

さらに従業員数の少ないベンチャー企業だと、その他あらゆる事業に携わることも考えられるので、転職の際には過去の実績から「こういったことができる！」とアピールするのもポイントです。

【CTO】「最高技術責任者」の役割・仕事内容

企業における技術面の最高責任者であるCTOは、現場をまとめあげたり実践的なアドバイスを行ったりすることが仕事になります。

開発のインフラ整備や個人の適性を考慮した人員の配置など、企業の生産性を高めるためのサポートが役割となるでしょう。

実際に現場で働いていた経験も優遇される理由となるので、CTOへの転職を考える際には過去の経歴を活かせるのが理想となります。

他にも技術者が抱きがちな不満や問題点を理解し、各役職に改善の要請を伝えることもときには必要となるため、職場全体を広く観察する力がCTOの仕事には求められるでしょう。

「そもそも、いきなりベンチャー企業の幹部候補や役員候補に転職できるの？」と、疑問に思われることもあるかもしれません。

しかし、ベンチャー企業ならではの成長フェーズを理解することができれば、幹部候補や役員候補への転職が、現実的なものであることがわかるでしょう。

以下からベンチャー企業の成長フェーズごとの特徴を確認して、実際の転職時に考えられる可能性についてイメージしてみてください。

「ベンチャー幹部・役員」の転職は、企業の成長フェーズによって大きく特徴が変わる

ベンチャー企業の成長フェーズ

シード・アーリー・ミドルそれぞれの「ベンチャー幹部・役員」転職イメージ

シード、アーリー、ミドルの時期はそれぞれ会社の状況が異なっているため、求める人材や幹部・役員の役割が変わってきます。

各フェーズの特徴から、その時期に参入することで得られるメリットを確認して、具体的な転職ビジョンをイメージしてみましょう。

転職にはメリットだけでなく、リスクや注意点といったデメリットもあります。
事前にそれらの両要素をチェックして、対策を行っておくこともポイントです。

【シード時期】のベンチャー幹部・役員転職は、一番ハードルが低い。ただし、報酬は当然低い

ベンチャー企業のシード時期は、まだメンバーや具体的な事業方針が固まっていないことも多いため、比較的幹部や役員候補への転職がしやすいタイミングとなります。

他企業で経験したノウハウが役立つケースも珍しくないので、自身の実績がそのまま企業の根本的な部分に影響する可能性もあり、創業に関しての相談役を期待されることもあります。

このように、「会社の創業メンバーの一員」となれることが、シード時期に転職する最たるメリットとなります

まだ具体的な起業プランが出来上がっていない段階では、求人募集を行なっていない可能性もあります。
そのため友人の伝手や関係先での接触などから、転職を進めることが基本となり得るのです。

転職のハードルが低く、採用されやすい時期である一方で、報酬は基本的に少なくなります。
将来に予想できない部分が多いタイミングなので、ベンチャー企業はなるべく出費を減らしたいと考えるのが常です。

最初からある程度の収入を期待する転職の場合は、給与や社会保障などの条件をしっかりと確認するようにしましょう。

シード時期のベンチャー幹部・役員転職

【アーリー時期】のベンチャー幹部・役員転職は、多忙な業務をマルチにこなす柔軟さが求められる

創業して間もないアーリーのタイミングは、費用をかけたくない一方で、優秀な人材を確保したい時期となります。

企業として足りない部分が見えてくる時期でもあるため、具体的なスキルやノウハウを転職者に求めることも多いです。

そこから企業の内情や事業におけるスタイルが見えるようになるので、転職の対策が立てやすくなるのがメリットでしょう。

一方、「企業への高いコミットメント」はもちろん、忙しい時期だからこそ業務範囲に拘らず、柔軟に仕事を請け負っていくマルチな姿勢が必要です。

ときには残業や休日出勤といった時間外業務に追われる可能性があることは、アーリー時期のベンチャー幹部・役員転職におけるデメリット・リスクと言えるでしょう。

アーリー時期のベンチャー幹部・役員転職

【ミドル時期以降】のベンチャー幹部・役員転職は、報酬の高まりと併せて結果も求められる

既に企業としての体制が整いつつあるミドル時期は、転職難易度がやや高くなりますが、待遇・報酬は高まる傾向にあります。

キャリアアップと合わせて収入アップも考えているのなら、ミドル時期の幹部候補や役員候補への転職は魅力的に映ることでしょう。

一方で業務に役立つ高いスキルやマネジメント力だけでなく、きちんと結果を出すことが求められるため、会社全体から厳しい目で審査されることもあります。

そのため、プレッシャーが強い職場環境に耐えるための高いストレス耐性が必要になる可能性があることは、ミドル時期に転職する際の注意点となるでしょう。

この時期のベンチャー企業参画の際は、自分の能力が企業の求められるニーズや創業者の理念・価値観と合っているかを確認した上で、更に「企業にメリットのある人材となること」を意識することが大切です。

「既存社員から信頼を得られるような働きをしていこう」といったスタンスで臨まれることをおすすめします。

ミドル時期のベンチャー幹部・役員転職

ベンチャー企業の幹部・役員候補として働くことは、多くの困難との戦いになります。

求められることの多い業務内容や先行きの不安定な環境での仕事は、大手企業で働きながら出世していくケースとは異なる難しさがあり、大変さを感じることになるでしょう。

しかし、だからこそベンチャー企業の幹部・役員業務から得られる経験には価値があり、自分のキャリアのにすることができます。

一般的な会社に勤めるよりも考えるべき内容や、実践していくべき業務が多いため、より早いスピードで自身の成長を実感できるでしょう。

特に以下のような点は、ベンチャー企業に勤めた結果から得られる貴重な経験とスキルになります。

メリット＃１　自律的に考える力が養われる

ベンチャー企業には成熟していない部分も多く、事業として未成立な点も見られるため、幹部や役員となる人は積極的に改善策の提案や従業員の意識改革を行なっていくことが求められます。

その経験は自発的に考える力を養う結果につながるため、その後の社会人生活において役立つ基礎能力を身につけられるでしょう。

ベンチャー企業のような狭い空間では、常に自分なりの結果を出して、周囲に評価されることが求められます。

その環境を有効活用して、自発的に物事を考える力を養い、将来的に自分のスキルにしていくことが理想です。

メリット＃２　意欲的な人たちとの出会い

ベンチャー企業を立ち上げたり、その環境で働いたりする人たちは、仕事に対して高い意欲を持っていることが多いです。

そういった意欲的な人たちと出会い、時間を共有できることこそ、ベンチャー企業の幹部・役員の業務から得られる大きな経験となります。

さまざまな目標や考え方を持つ人たちとの交流は、自分の向上意欲を刺激することになるため、将来におけるキャリアアップにもつなげられるでしょう。

同僚、上司、部下としての関係だけでなく、ベンチャー企業を成長させようという意思を共有している仲間として接することで、モチベーションを高めることに利用できる点も魅力です。

ベンチャー企業の幹部候補や役員候補への本格的な転職を考えるのなら、ハイクラス・エグゼクティブ向けの、かつベンチャー企業求人に強い転職エージェントを利用することがおすすめされます。

特にチェックしておきたいサービスを3つ記載しますので、実際に転職を行う際の参考にしてみてください。

リクルートダイレクトスカウト──実績豊富なヘッドハンターカラーのサポートを受けやすい

「リクルートダイレクトスカウト」は国内で最大手の人材紹介企業として知られているリクルートが運営するサービスであり、高収入の求人情報が中心のハイクラス向け転職エージェントです。

年収800万円を超えるような幹部・役員クラスの求人が豊富なので、ミドルフェーズのベンチャー企業への転職を考える場合などは特におすすめです。

CEOやCOOなどの募集もあることから、実績と能力があれば転職後すぐ重要な地位に就くことも可能です。
また、リクルートダイレクトスカウトのヘッドハンターは、求人を見つけて紹介してくれるだけでなく、将来のキャリアについての相談などを行うことができます。

初めての転職エージェントの利用でも、自分の希望をしっかりと伝えられる体制が整っているので、安心して転職を進められるでしょう。

iX転職──年収800万円以上の非公開求人を、ヘッドハンターが紹介＆強力サポート

iX転職は、「キャリアに戦略を。」をキーワードにハイクラス人材に向けた支援を行うヘッドハンティング型の転職サービスです。

iX転職に登録すると、ヘッドハンターがあなたの経歴と希望に合わせて厳選スカウト求人を提案してくれます。

紹介される求人の多くは、年収800万円以上の企業経営戦略や事業戦略に直結する重要なポジションのものが殆ど。
今よりさらに活躍できるフィールドで働きたいという人にマッチしやすいサービスでしょう。

iX転職に在籍するヘッドハンターは2,500人。レジュメ（職歴書）の効果的な見せ方や面接対策などの転職サポートもしっかりサポートしてくれます。

幅広い職種の求人を扱っていますが、特に多いのがIT・通信、インターネット・広告・メディア、メーカー（機械・電気）です。
これらの業種でより責任あるポジションにチャレンジしたい人におすすめです。

ビズリーチ──企業から良質なスカウト・オファーメールを貰いやすい

高収入や高い役職など、ハイクラスな求人情報に強い「ビズリーチ」は、ベンチャー企業の幹部・役員候補を検討する際にも特におすすめの転職エージェントです。

採用情報が表に出ていない非公開求人も多いため、登録することで意外な企業と出会える可能性もあります。

企業からアプローチを貰える仕組みも整っていますので、「市場価値の高い人材」と見られたときは、様々な企業からオファー・スカウトが届くことでしょう。

パソナキャリアハイクラス──アドバイザーから適切なサポート・アドバイスを受けやすい

キャリアアドバイザーからのサポートを受けつつ転職活動を進めたいという方には、「パソナキャリア ハイクラス」のサービスがおすすめです。

パソナキャリア ハイクラスは、株式会社パソナが運営する「ハイクラス・エグゼクティブ層向け」転職エージェントサービスです。

パソナキャリア ハイクラスの特徴は、「年収700万円以上の役職クラス求人がメイン」であること、そして「キャリアアドバイザーのサポート・支援がじっくり、丁寧」であることです。

役員・幹部向けの求人は、ベンチャー企業の方でも多くの応募者を集めて比較検討することが殆どです。
面接での受け答え等、印象の良い対応を研究する場合はパソナキャリアハイクラスのアドバイザーからの支援があるととても心強いでしょう

転機──経営層と直接話をしながら転職を決められる

高収入のハイクラス求人をターゲットにした転職エージェント「転機」も、ベンチャー企業の幹部・役員候補への転職を考える際におすすめです。

経営者と直接面談が可能だったり、社長の理念に共感したことを伝えられる「社長の右腕に立候補」機能が使えたりと、独自のサービスが展開されているのが特徴です。

その他、転機には「〇〇のような会社で働きたい」といったリクエスト機能があり、具体的な社名や組織を挙げて自身の希望をエージェントに伝えることも可能です。
ベンチャー企業の幹部・役員という明確な目標がある場合には、転機を利用することでより的を絞った転職活動が行えるでしょう。

ベンチャー企業の幹部・役員候補という職業には、そこにしかないメリットや魅力が備わっています。

一般的な会社とは違う職場を体験してみたい、ベンチャー企業でこれまでのノウハウを活用してみたい、そんな人はこの機会に本格的な転職を考えてみてはいかがでしょうか。

これまでのベンチャー企業の実績を見れば、その将来性にかけるだけの価値を見出すことができます。
今後はベンチャー企業の重役も、転職候補のひとつとして認知される時代が来るかもしれません。

これからはそんな期待値が高まりつつあるベンチャー企業について学び、その実態を追いかけてみることもおすすめです。