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転職時に年収ダウンの条件は受け入れるべき?適切な判断をする3つのポイント

[最終更新日]2024/03/14

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転職時の年収ダウンは受け入れるべき?

転職活動を続けていると、希望とする仕事に就くために、年収を落とさなければならなくなるケースも起こりえます。

理想としては転職による年収アップが望ましいですが、生活や将来のことを考えると、その現実を受け止めなくてはならないこともあるでしょう。

と言いますのは、必ずしも「年収ダウン=転職失敗」という図式が成り立つとは限らないからです。

年収ダウンは、もしかしたら一時的なもので、今後あなたのキャリアアップや将来の年収の大きな向上が出るようでしたら、結果的にその決断は成功と言えるでしょう。

目次

1)なぜ、転職時に年収が下がってしまうのか

年収が下がるケースで多いもの ●異業種・未経験の業界への転職した場合 ●残業や時間外手当がない会社に転職した場合 ●「望む働き方」を優先した場合

そもそも、どうして転職時に年収が下がってしまうことがあるのでしょうか。ここでは、転職時に年収ダウンになる主なケースを3点紹介いたします。

異業種・未経験の業界への転職した場合

年収が下がるケース#1 異業種・未経験の業界への転職した場合 ●「即戦力ではない」と企業から判断されると、低めの年収が提示されることが多い

以前の仕事とは関わりのない未経験の業種に転職した場合は、年収がダウンするケースも多いです。
未経験者は「即戦力ではない」という企業側の判断から、低めの年収が提示されるのです。

もちろん未経験の業種であっても、関連するスキルや前職の経験、そしてやる気があれば即戦力としての働きができることもあるでしょう。

ですが、転職先の企業にとってはあなたの能力はまだ未知数であるため、慎重にならざるを得なないのです。

一方で、企業側で「この人は即戦力だ」と感じられる様になれば、それからの年収アップは充分に考えられます。

実際に、入社時に未経験者であった人が1年後に戦力化して、昇格の伴う年収アップをするケースは非常に多いです。
つまりは、「転職時」という一時の待遇・条件のみで転職の成否は見ないほうがよい、ということです。

残業や時間外手当がない会社に転職した場合

年収が下がるケース#2 残業や時間外手当がない会社に転職した場合 ●みなし残業や裁量労働制の有無、各種手当は付くかなどのチェックは事前に入念に行っておく。

残業や時間外手当のない会社に転職する場合も、これまでより年収がダウンするケースが多くなります。

前職で積極的に残業を行なっていた人は特に、転職先の新会社で予定していた収入に届かないことも多いでしょう。

働き方改革が進んでいる昨今、残業は削減される傾向にあり、今後も多くの企業が時間外労働を縮小していくことが考えられます。

希望年収を残業代込みで想定するのではなく、基本給をメインとして考えることが、これからの転職時における企業研究のポイントとなるでしょう。

また、このように残業時間が減ることによって年収が下降する場合においては、その「浮いた時間」があなたにとってどれだけの価値があるのかを振り返ってみることをおすすめします。

だれしも年齢と共に体力の衰えは生じますので、バリバリ残業するようなワークスタイルはせいぜい30代後半までとしておいた方がよいでしょう。

それよりも、「これまで残業に割いていた時間を、どう有意義に活用するか」に目を向けたほうが、より豊かな人生を送れるはずです。

「転職者が望む働き方」次第で年収ダウンになることも

年収が下がるケース#3 望む働き方を優先した場合 その働き方で本当によいのか、5年~10年後のキャリアプランを立てたうえで判断を。

「転職後に臨んでいる働き方」が、年収ダウンに影響することがあります。

例えば、「マネジメント業務ではなく、プレイング業務に専念したい」という場合、多くの企業においてはマネジメント業務を遂行できる社員により多くの年収を支払っています。

企業が「この人はマネジメント業務・管理職業務は今後もやる予定がないだろう」と判断すれば、必然的に低い年収が提示される可能性も高まります。

また、「自分はこの道に進みたい」というキャリアプランについて、企業側が(年収・待遇の観点で)高く評価しない場合もあります。

例えばこれまで編集職で働いていた人が、「自分でモノを書く仕事に就きたい」と考えて転職した場合、たとえ業界内での転職であったとしても編集職よりもライター職の方が年収は下がることが多いでしょう。

転職において、「希望するキャリアプラン」と「希望する年収」の二択を迫られた際は、一度中長期的な視点で、「5年後もしくは10年後の自分は、どちらの道を選択したほうがより幸せか」で検討してみることをおすすめします。

幸せの基準はその人の価値観によります。
たとえ年収ダウンになったとしても自身の目指す働き方を実現できたことに高い満足感を得られるのでしたら、「転職成功」と感じられることもあるでしょう。

参考:キャリアプランとは

キャリアプランとは、あなたが将来に望む仕事や働き方を実現するためのプランニング(行動計画)のことをいいます。

具体的には、以下のようにプランを建てていきます。

キャリアプランの立て方 Step1 キャリアの棚卸しを行う これまで経験した業務を洗い出します。そして更に「得意なもの」「これからも続けていきたいこと」についても考えていきます。 STEP2 新たにチャレンジしたいことを考える STEP1で出したリストを見ながら、「新たにチャレンジしたいこと・実現したいこと」を考えてリストに追加します。 STEP3 実現するために、必要な知識・スキルを考える STEP2の「実現したいこと」を叶えるために、どんな知識・スキルが必要になるか、またそのために求められるアクションを考えます。 STEP4 キャリアプランのスケジュールを立てる STEP2と3で導き出した「実現したいこと」と「必要なアクション」を時系列で整理します。 ※ まず1年~3年のスパンで考えると、整理しやすいです □キャリアプランの例 1年後 実現したいこと ・リーダー職 ・ディレクターとして充分な業務遂行スキルを持つ そのためにやること ・ディレクションスキルを高める ・業界知識を深める 3年後 実現したいこと ・マネージャー職 ・プロジェクトの責任者として活躍 そのためにやること ・マネジメントスキルを高める ・育成スキルを高める 5年後 実現したいこと ・自身のサービスを手掛ける、または独立起業 そのためにやること ・事業運営の上流から下流までの経験 ・経営の知識を深める

キャリアプランを立てる際、まず「キャリアの棚卸し」を行います。

キャリアの棚卸しで出てきた経験(または知識・スキル)をもとに、あなたが新天地でチャレンジしたい働き方をイメージし、そしてそれを実現するためにどんな行動が必要かを考えていきます。

キャリアプランは、上記の「キャリアプランの例」にあるように時期ごとに「実現したいこと」と「そのためにやること」を表形式に落とし込むと、そのイメージを整理しやすくなります

ポイントは、半年や1年ではなく、3年・5年といった中長期的な期間を見据えることです。
今のうちにマスターしておくべき知識・スキルや取得しておくべき資格が出てくるかもしれません。

数か月に1度のペースでキャリアプランを考えておくと、普段においてもキャリアの軸を持てるようになり、迷いのない判断をしやすくなります。

キャリアプランの描き方を詳しく見る

2)年収ダウンを許容してもよい、もしくは許容しない方がよいケース

さて、ここで一度「年収ダウンを許容してもよい場合」「許容しないほうがよい場合」についてまとめてみましょう。

年収ダウンを許容してもよいケース

年収ダウンを許容しても良いケース ●数年後に年収アップが見込める ●希望のキャリアプランを実現できる ●自由になる時間が大きく増える
  • ①自身の働き次第で、数年後年収の改善が見込められると予測できる場合
  • ②自身の目指したいキャリア・スキルアップを実現できる場合
  • ③年収ダウンの代わりに残業時間の削減など、自由になる時間が一定見込める場合

年収ダウンを許容してもよいケースでまず見ておくべきは、①・②にあるように「中長期で見たときに、年収アップまたはキャリアップが見込める」場合です。

社会人として定年まで働く場合は、40年以上の期間になります。そして、年齢の経過ととともに「培ったスキル・経験」は一層重要視されます。
たとえ今の年収が本意でなかったとしても、ご自身の目指す未来像に近づける選択ができているのなら、今現在の年収にはそれほどこだわらなくてよいと思います。

また、③であるように年収ダウンする代わりに「自分の自由になる時間」が増え、それによって人生を豊かにできると思えるのなら、年収よりも生活の充実を優先する選択もありでしょう。

年収ダウンを許容すべきでないケース

年収ダウンを許容すべきでないケース ●年収ダウンの正当な理由がない ●仕事内容にやりがいを見いだせない ●将来のキャリアパスイメージを持てない
  • ①年収がダウンする正当な理由が見られない、または自身が納得できない場合
  • ②転職先の職場の仕事内容に、やりがいや満足感を得られそうにない場合
  • ③将来のキャリアパス・スキルアップのイメージが持てない場合

逆に年収ダウンを受けいれるべきではないケースとしてまず意識すべきは、①の「正当な理由が見られない」ケースです。

理由なしに年収ダウンを受け入れてしまうのは、「自分自身を大切にしていない」ことと同義です。仕事とは周囲の人たちへの貢献ありきですが、そこに「自分の犠牲」が伴うようでしたら、その仕事は一度見直すべきでしょう。

また、②・③にあるように「やりがいやキャリアパスのイメージが持てない」ケースも、年収ダウンを受け入れないほうがよいでしょう。
仕事へのモチベーションが低くなれば、当然パフォーマンスは上がりません。その結果、会社の評価が低くなって更に年収ダウンするということも起きえません。

その他、年収の下がり幅が15%を超えると、生活面への影響もやや大きくなります。
特にご家族を養う義務のある方は、年収ダウンの際は一度家庭の収支状況を振り返って、新しい年収でもやりくりできるかを丁寧にシミュレーションしておくことをおすすめします。

3)希望年収で転職を成功させるための3つのポイント

ここまで、転職時に年収が下がる主な要因と、年収ダウンを許容してもよいパターン・許容しないほうがよいパターンについてお伝えしました。

一方で、いかに「年収ダウンも許容できそう」だったとしても、できたら希望通りの職種・業種で、かつ年収もダウンせずに転職できた方がよいですよね。

そこで、ここからは年収ダウンのリスクを極力発生させないようにするためのポイントを3点、お伝えしていきます。

転職活動を急ぎすぎない(ゆとりを持った転職活動を)

転職活動を急ぎすぎない(ゆとりを持った転職活動を) 焦りのある転職活動は「ミスマッチ」が起きやすい。「良い求人が出るのを待つ」姿勢も大切。

転職は、急ごうとするとどうしても妥協を許さざるを得なくなります。

特に、現職を退職してからの転職活動は、その間収入が途絶えますので「少しでも早く転職を終わらせないと」という意識が強まって、条件面でやや低い求人に応募してしまったり、内定承諾するケースも多くなることでしょう。

転職は、いわば求職者と求人企業のタイミングがマッチして初めて成り立つものです。

求職者である私たちがそのタイミングを急いでしまうのは、満足いく転職をすすめていくうえであまり得策ではありません。なぜなら、もしかしたら待てなかったその1ヶ月後に、より良い条件の求人企業が複数出ることもありうるからです。

転職活動を急ぎすぎず、かつゆとりをもった活動をするためには、なるべく在職中に活動をはじめることをおすすめします。

また、何かしらの理由で先に退職して、そこからの転職活動を余儀されなくなった方も、極力急ぎすぎないようにすることを意識されるとよいでしょう。

それでも「どうしてもいち早く転職を終わらせたい」という方は、「複数の転職エージェントを活用されることをおすすめします。

転職エージェントを複数利用している際は、どちらかの転職エージェントが「急ぎの転職」であることや「もう少し待てばもっとよい条件の内定が、別企業で得られるかもしれない」というアドバイスを貰いやすくなるでしょう。

転職エージェントを複数利用する際のおすすめサービスについては、次章「4)転職者に寄り添った条件交渉をしてくれる、おすすめ転職エージェント」にて詳しく紹介していますので、併せてご覧ください。

企業研究を念入りに行い、企業の求める人材を把握しておく

企業研究を念入りに行う 企業研究の見るべきポイントは…●基本情報 ●事業内容・方針 ●募集条件 ←これらを他の同業企業と比較すると特徴が分かりやすくなる!

転職における書類審査や転職面接は、あなたの人間性、そしてスキル・知識や実績を企業に伝える機会でもあります。ですが、あなたの人となり、これまで培った技能や経験をそれら機会のみで100%伝えることは、ほぼ不可能です。

その際に大切になるのは、「求人企業が求める人材(考え方や価値観、スキル・経験)」を事前に把握しておくことです。そして、そのうえで職務経歴書や面接において、それに沿うようにあなた自身をPRしていくのです。

企業があなたのことを「うちの会社に必要な人間だ」と感じる思いが強いほど、よりよい条件で採用しようという意思も働きやすくなります。

多くの企業側採用担当が口をそろえて言うのが、「いかに『一緒に仕事したい』と思えるかで採用を決める」ということです。その「一緒に仕事をしたい」という気持ちは、年収などの条件面と決して無関係ではありません。

そして、企業があなたのことを深く、かつ良く理解してもらうようにするためには、まずあなた自身がその企業に対して深い関心と理解を示すことが重要となるのです。

企業研究 見るべきポイント

企業研究を行う際に、優先して見るべきポイントは以下の通りです。

チェック項目 確認ポイント どこで確認するか
事業内容 自分自身の知識領域にあるか、また今後も興味・関心を持続して持ち続けられる内容かを確認する 企業HP
主力商品・サービス その商品・サービスの開発・運用を自身が携わることになる際に、どの範囲まで知っていて、どの範囲を知らないかを確認する 企業HP、業界ニュース、四季報、業界地図、競合他社のHPなど
強み・独自性 同業他社をいくつか確認し、「この会社ならではの特色・強み」がどこにあるかを見出す
企業理念 企業理念から、求められる人物像(主にスタンス面)をイメージし、自身との適合性を確認する
社風・雰囲気 歓迎される人物像や業務への取り組み姿勢をイメージする インタビュー記事、口コミサイトなど
求められる知識・スキル 現在の自身の知識・スキルと照らし合わせて、過不足を確認する 企業HP、求人票など

こうしたリサーチを重ねた結果、「この企業で働いてみたい」「こういった文化の会社なら馴染めそうだ」といった手応えを得られれば、入社後のミスマッチを軽減する効果が期待できます。

企業研究のやり方を詳しく見る

条件交渉は、内定が出た後に、かつ転職エージェント経由で行う

条件交渉は転職エージェントに ●交渉のタイミングは「内定後」がベスト。 ●また、転職エージェント経由の方がスムーズに交渉が進みやすい。

「希望年収で転職を成功させるためのポイント」で最後にお伝えするのが、「条件交渉は内定が出た後に、かつ転職エージェント経由で行う」ことです。──おそらく、このポイントが一番重要となるでしょう。

内定が出る前──つまり面接中に年収条件について企業側と話し合うのはあまり得策ではありません。
企業側においても、年収交渉を早いタイミングから切り出す求職者にはやや身構えてしまうものです。

ですが、内定を獲得した後において、企業にとってあなたは間違いなく「ぜひ入社してほしい人材」です。企業が許容しうる限りにおいて、条件面の交渉はされやすくなるでしょう。

また、この際の条件交渉は直接行うよりも転職エージェント経由で行われることをおすすめします。

理由は、そういった交渉は転職エージェントの方が長けているから(多くの経験を踏んでいるから)です。直接本人から伝えたときに角が立つような内容も、転職エージェントの方でうまく伝えてくれるケースが多いです。

転職活動の際には、多くの人が「転職エージェント」を利用しています。

その主な理由は、国内の少なくない企業がハローワークや転職サイトではなく転職エージェントのみに「非公開求人」を出しているからです。

「非公開求人」とは?=企業が社名を明かさず人材を募集すること。▽企業が非公開求人を行う理由●企業側で急な採用が必要となり、求人を公開して募集する時間がない。●企業の人事採用側の事務コストの節約。●機密性の高いプロジェクトや事業戦略に関わる人材採用。

ですが、私たちが転職エージェントを利用する際は「求人を紹介してくれる人」としてではなく、「転職活動全般を相談できる人」として活用したほうがより効果的でしょう。

転職エージェントサービスの仕組み。転職エージェントのキャリアアドバイザーは、求人紹介やキャリアプランへのアドバイス、書類添削・面接対策などのサポートを行ってくれます。

上記図で表す通り、「求人紹介」は転職エージェントが提供するサービスの一部でしかありません。

それ以外のサービス、例えばキャリアプランのアドバイス(キャリア相談)、書類添削、面接対策などの選考通過のためのサポートも受けることによって、転職成功の確度を高めていけるはずです。

ただし、転職エージェントは国内多くのサービスがあり、またどの担当者が付くかによってもサポートの提供のされ方が変わります。

あなたに合った転職エージェント(または担当アドバイザー)を見つけるためにも、はじめに2~3つのサービスに登録して、利用のしやすさやコミュニケーションの取りやすさを比較しておくことをおすすめします。

転職エージェントについての説明を詳しく見る

4)転職者の希望年収に向けての交渉力の強い、おすすめ転職エージェント

この章では、年収アップを見据えた転職活動を行う上での「おすすめ転職エージェント」を紹介します。

転職エージェントでは、各サービスで保有する求人に違いがあります。更には、担当に就くアドバイザーとの相性の問題もあります。
そのためはじめに2~3つのサービスに登録し、その後「ここが自分に合う」と思えるサービスに利用を絞っていくのがおすすめです。

リクルートエージェント

リクルートエージェント 公式サイト

国内No1の求人数の豊富さ!担当者からの的確かつスピーディな支援も受けられるので、「なるべく早く転職したい」人に特におすすめのエージェントです。

リクルートエージェントは国内No1の求人数と転職支援実績を誇る転職エージェントです。

リクルートエージェントの強みは全業種・職種に対して豊富な求人数を持つこと、そして長年の実績で培われたノウハウ・転職支援ツールの充実さにあります。

全国の地域で対応が可能で、各都道府県の求人も豊富です。拠点も多く、オンライン・電話のサポートはもちろん対面での面談の受けやすさも強みの一つです。

リクルートエージェントに登録するメリット

リクルートエージェントでは、志望企業の特徴・評判といった分析から選考のポイントまでをまとめた「エージェントレポート」を用意してくれます。
業界・企業情報はネットで公開されていないものも多いため、レポート情報はあなたの活動に大いに役立つはずです。

また、担当アドバイザーもこれまでの実績をもとに有益なアドバイスを提供してくれるでしょう。

リクルートエージェント登録後に無料で活用できる、職務経歴書を自動で作成できる「職務経歴書エディタ」や無料の「面接力向上セミナー」のサービスもおすすめです。

職務経歴書エディター
職務経歴書エディタ
テンプレートや入力例に沿って、職務経歴書を半自動で作成できるサービス。作成後にWordファイルにダウンロードして利用することも可能。
面接力向上セミナー
面接力向上セミナー
企業が「採用したい」と思える面接の必勝法が学べるセミナー。参加者の99%が「満足」以上の回答。
現在(2024年2月)はLIVE配信(オンライン)で行われている。

リクルートエージェントの特徴

特徴
  • 求人数および転職支援実績 国内No1。全業種・職種において常時豊富な求人を用意
  • 担当者の提案ペースが早く、スピーディな転職を実現しやすい
  • エージェントレポートや面接力向上セミナーなどの「転職支援ツール」が豊富
サービス対応地域 全国
公開求人数 約37万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 営業・販売・カスタマーサービス|企画・マーケティング・経営|管理・事務|物流・購買・貿易・店舗開発|コンサルタント|金融専門職|不動産専門職|クリエイティブ|SE・ITエンジニア|エンジニア(設計・生産技術・品質管理)|建築・土木|医療・医薬・化粧品など
ワンポイントアドバイス

リクルートエージェントを利用した人たちからは、オンラインで受講できる「面接力向上セミナー」について「実際の面接で役立った」という感想が多く見られます。登録後は無料で参加できますので、面接対策に不安を感じている人はぜひ利用しましょう。

求人数・サポート実績No1

doda(デューダ)

doda doda(デューダ)公式サイト

都市部・地方ともに豊富な求人と、担当からの積極的な提案が特徴。企業からのスカウトも多く、たくさんの求人に接していきたい人におすすめの転職エージェントです。

dodaは国内トップレベルの求人数と、担当アドバイザーから積極的な提案が評判の転職エージェントです。
保有求人は20万件以上(※2024年2月時点)、都市部だけでなく地方での転職支援にも強いです。

また、dodaは求人を自分で探して応募する「転職サイト」と、求人紹介から企業への応募、日程調整までアドバイスしてもらえる「転職エージェント」両方のサービスを利用できます。

「まずは自分でじっくり求人チェックしたい」という人は、転職サイトのサービスを利用するとよいでしょう。
その後「応募や企業への交渉についてサポートしてほしい」となったときに、エージェントサービスを利用することもできます。

dodaに登録するメリット

dodaでは「ダイレクト・リクルーティングサービス」という仕組みを取っており、そのため企業から熱意あるスカウトメールが届きやすいです。

従来の採用形式:転職者が企業に応募する形式 ダイレクト・リクルーティング:企業から転職者に直接アプローチする形式

dodaに登録すれば、「自分が今どんな企業から関心を持たれているか」について、スカウトメールの傾向から確認できるでしょう。

スカウトメールは登録時のレジュメ内容をもとに送付されます。
登録者全員に送付される「軽いオファー」もあれば、面接が確約された「本気のオファー」もあります。

dodaの特徴

特徴
  • 幅広く、豊富な求人数(国内トップクラス)。地方求人紹介にも強い
  • 担当者から積極的な求人紹介を受けやすい
  • 担当者のサポートと併用して、自分でも求人情報を探して応募できる
サービス対応地域 全国
公開求人数 約24万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 営業職|企画・管理|技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)|技術職(組み込みソフトウェア)|技術職(機械・電気)|専門職(コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人)|クリエイター・クリエイティブ職|販売・サービス職|公務員・教員・農林水産関連職|事務・アシスタント|医療系専門職|金融系専門職など
ワンポイントアドバイス

dodaはサービスの自由度がある分、「受け身」の姿勢ではメリットを得られにくいです。スカウトや求人紹介を待つだけでなく、自分からも情報を「取りに行く」姿勢が大切です。

豊富な求人&充実の支援ツール

リクルートダイレクトスカウト

Career Carverリクルートダイレクトスカウト リクルートのヘッドハンティングサービス

「実績豊富なヘッドハンターに出会いたい」ならココ!企業・ヘッドハンターからのスカウトが届く転職サイトです。

リクルートダイレクトスカウトは、転職大手「リクルート」が運営するヘッドハンティング型の転職サイトです。

年収600万円以上のミドル・ハイクラス層を対象とした求人を紹介しており、企業やヘッドハンターからの直接スカウトも多いです。

リクルートダイレクトスカウトに登録するメリット

リクルートダイレクトスカウトでは「転職者がヘッドハンターを選べる」ことが大きな特徴です。

リクルートダイレクトスカウトは転職者がヘッドハンターを選べる!

自分が希望する業種・職種に関する知識が豊富か、優れた転職支援実績があるか、といった点を見極めるために、ヘッドハンターのプロフィールを閲覧することができます
優秀なヘッドハンターを見つけたら、転職者のほうからヘッドハンターを選んで求人紹介を依頼できるのです。

また、ヘッドハンターは複数名を同時に指名することも可能です。

リクルートダイレクトスカウトの特徴

特徴
  • 「年収800~2,000万円クラス」の好条件のスカウトが届く
  • 優秀なヘッドハンターを転職者側で選ぶことができる
  • より採用確度の高い「一求入魂スカウト」がある
サポート対象地域 全国
特に多い職種 経営ボード|経営企画・事業企画|管理|人事|マーケティング|広告|マスコミ・メディア・出版|クリエイティブ|営業|サービス|コンサルタント|ITコンサルタント|専門職(公認会計士、司法書士など、その他)|IT技術職|Webサービス・制作など
公開求人数 約19万件(2024年2月現在)
ワンポイントアドバイス

ヘッドハンターには並行して2人目、3人目に相談することも可能です。スカウトを待つだけでなく、自分からも積極的に求人情報や相性のいいパートナーを見つけに行きましょう。

優秀なヘッドハンターに出会える

ビズリーチ

ビズリーチ。年収600万円以上の方に支持される転職サービスNo.1

転職後の平均年収840万円!企業からのスカウトが非常に多い転職サイトです。

ビズリーチは主にハイキャリア人材を対象とした転職サービスです。

一般的にハイキャリア転職サービスは求人数が少なくなりがちですが、ビズリーチは近年求人数が増えており、首都圏はもちろんのこと地方での転職においても非常に豊富な求人を確認することができます

「ハイクラス転職サービスにはどんな求人があるのだろう?」「自分の場合、どのような企業からスカウトが届くのか?」といったことを知っておくだけでも、今後のキャリアプランを考える上で十分参考になるはずです。

現在の年収が500万円以上で、ゆくゆく転職を検討する可能性のある人であれば、登録する価値が十分にあるサービスといえるでしょう。

ビズリーチに登録するメリット

BIZREACHの仕組み

ビズリーチの登録者に届くスカウトには、企業からの直接スカウトとヘッドハンターによるスカウトの2種類があります

紹介される求人は経営管理(管理職・役員)プロジェクト管理専門職といった事業の上流工程を支える重要なポジションのものが多いです。
カバーしている業種も幅広いため各業界の最前線で活躍するポジションへの転職が期待できます。

紹介される会社は大企業だけでなく、中小の優良企業の求人も扱っています。
また、独自に「BizReach創業者ファンド」を創設するなど、スタートアップ企業の支援も積極的に行っていることから、スタートアップ企業やベンチャー企業への転職支援にも強いのが特徴です。

ビズリーチの特徴

特徴
  • 好条件の高年収・ハイクラス向け求人が、全業種にて充実
  • 企業からの熱量あるスカウトが届きやすい
  • 「ヘッドハンター検索機能」から、好みのヘッドハンターを選べる
サービス対応地域 全国
公開求人数 約11万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 経営(経営者・CxO・事業推進など)|管理(経理・財務・税務・IRなど)|マーケティング|営業|コンサルタント|専門職(公認会計士・税理士・弁護士など)|IT技術職(SE・その他ITエンジニア)|ゲーム|電気・電子|半導体|機械|化学|金融|研究・臨床開発・治験|建築・土木など
ワンポイントアドバイス

ビズリーチで企業からのスカウトを多く得るためには、レジュメ(職歴書)の品質を上げること!どのような自己PRが企業からの目にとまりやすいかをじっくり考えて、取り組んでみましょう。

企業からスカウトがたくさん届く

パソナキャリア

パソナキャリア。転職活動の成功を、全力でサポートします。専門アドバイザーがあなたの転職活動を全面サポート!!イチ押し

ひとりの転職者に平均20時間のサポートで、年収アップ率61.7%。全都道府県に拠点があります。

パソナキャリアは、人材派遣業の代表的な企業として知られるパソナグループが運営する転職エージェントです。派遣事業で築いてきた信頼は厚く、取引企業数は16,000社以上にのぼります。過去の転職支援実績は累計25万人に達しており、豊富な転職ノウハウを有しているのが特徴です。

転職コンサルタントによる丁寧なサポートを特徴としており、利用者の年収アップ率61.7%という実績からもサポート品質の高さがうかがえます。

サポート対応地域は全国、かつ全都道府県に支店があります。対面での相談もしやすいエージェントです。

パソナキャリアに登録するメリット

人材サービスを総合的に手掛けるパソナグループならではの特色として、拠点が全国の都道府県にある点が挙げられます。
拠点が各地にあることで、キャリアアドバイザーによるサポートも受けやすくなるはずです。

転職サービスによっては首都圏や大都市部のみが対象エリアとなっていることも少なくない中、地方での転職にも対応できるのは大きなメリットといえるでしょう。

また、地元の企業との信頼関係を築く上でも、エージェントの企業担当者が高頻度で採用担当者とコンタクトを取っていることは重要です。

地方に本社・支社がある企業の詳細な情報を得られるだけでなく、「パソナキャリアが推薦する人材なら採用を前向きに検討しよう」と思ってもらえる可能性が高いでしょう。
そうした背景もあり、パソナキャリア利用者の67.1%が内定後の年収アップに成功しているといいます(※公式サイトより)。

転職後の年収の増減
 

引用元:パソナキャリア公式サイト

履歴書や職務経歴書の添削、面接対策、さらには自己分析やキャリアの棚卸しについても、キャリアアドバイザーが親身になって二人三脚で取り組んでくれるので、「転職活動をひとりで進めるのは不安…」という人には特に心強いパートナーとなるでしょう。

パソナキャリアの特徴

特徴
  • 全都道府県に支店あり。対面サポートを受けやすく、UIターン転職にも強い
  • 「担当者がじっくり相談に乗ってくれる」という評判が多い
  • 企業への交渉力が強く、転職者の年収アップ成功実績が豊富
サービス対応地域 全国
公開求人数 約3.4万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 営業職|管理・事務|IT・Webエンジニア|技術職(電気・電子・機械・化学)|クリエイティブ|マーケティング・企画|コンサルタント・士業|販売員・サービススタッフ|研究・開発(メディカル)|専門職(Web・IT・ゲーム|金融|不動産・建設)など
ワンポイントアドバイス

丁寧なサポートゆえに、転職者のやる気、熱意も求められます。転職するにあたって「これだけは譲れない」という希望条件を持っておくと、担当エージェントも求人紹介がしやすくなります。

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type転職エージェントでは、面接対策をした場合としなかった場合とでは、対策をした方がおよそ12%通過率が高くなるというデータが出ています(※公式サイトより)。

これは老舗ならではの企業とのパイプが太いことと、転職者とのヒアリングや面接対策を丁寧に行うことによって、転職者と企業とのミスマッチを防げている結果と言ってよいでしょう。

「他の転職サービスではあまりよいアドバイスがもらえなかった」という人も、type転職エージェントを試してみるとよいかもしれません。

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  • 特にIT・Web業界への転職支援に強み
サービス対応地域 東京、神奈川、千葉、埼玉
公開求人数 約1.1万件(2024年2月現在)
とくに多い職種 システムエンジニア(IT・通信・ソフトウェア)|営業|Webエンジニア・クリエイター(Web・インターネット・ゲーム)|専門職(コンサルタント・士業・金融・不動産)|技術職(電気・電子・機械・自動車・半導体)など
ワンポイントアドバイス

type転職エージェントはIT・Web関連の求人紹介に強みがあります。一方で、他の業種はやや少なめです。紹介求人が少ないと感じる場合はdoda・リクルートエージェントにも併せて登録しておくと安心でしょう。

3人に2人が年収アップ

まとめ)「年収ダウン=転職失敗」とは限らない。ただし、年収ダウンにならない為の努力は最大限行おう

転職において、年収ダウンが必ずしも転職失敗という訳ではありません。
転職で実現したいことは人によってさまざまで、ときに年収ダウンを受け入れてでも転職したほうがよい場合もあるでしょう。

ただし、一方で「年収」は、あなたが今後仕事に時間と人生を費やす分の「対価」でもあります。
その対価を過小評価することは、あなた自身が、自分の働きや価値までも低く見てしまう(または周りから見られてしまう)ことにも繋がりかねません。

特にあなた自身がその会社で「年収以上の働きと価値貢献をしていこう」と考えている場合は、年収における条件交渉はしっかり行うべきです。

様々な理由があってたとえ年収ダウンになるにしても、そのなかでも最大限良い条件にしていく為の努力はしたほうがよいと、私は思っています。その努力はきっと、あなたのこれからの長い社会人人生においてもきっとプラスに働きかけることでしょう。

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