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ジャーナリストになりたい!働き方やメリット・デメリット、仕事に就く方法は?

[最終更新日]2020/09/28


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ジャーナリストを目指すなら

私たちが日々目にする報道。メディアが提供する情報を支えているのがジャーナリストです。世の中の動きや今まさに起きている事案について真実に迫るジャーナリストに憧れる人は多いことでしょう。

今回は、ジャーナリストになるにはどうしたらいいのか?をテーマに、ジャーナリストの仕事内容やどうすれば目指せるのかについて解説していきます。

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目次

1)そもそもジャーナリストってどんな仕事?

ジャーナリストの明確な定義は確立されていません。あえて定義するなら「精通する専門分野を持ち、事実を報じるとともに見解や意見を述べる仕事」と表現できるでしょう。

その意味においては、新聞や雑誌の記者、テレビの報道記者をはじめ、編集者、ライター、報道写真家といったメディアに関わる人々はみなジャーナリストと言えます。

ジャーナリストの仕事内容や仕事のやりがい、年収イメージについて、まずは確認しておきましょう。



記者の主な仕事内容

ジャーナリストの仕事の1つに記者があります。事件、時事問題、話題となるであろう出来事について取材して記事にまとめるのが記者の仕事です。

記者には各々の専門分野があります。たとえば政治、経済、社会、芸能、スポーツ、文化といった各分野について、各自の専門分野に特化している記者がほとんどです。

それぞれの分野について最新の動向を取材し真実を明らかにするだけでなく、独自の分析や見解、ときには記者自身の意見を交えて報道機関に記事を提供します。

インタビューも記者の重要な仕事です。

時事問題の渦中にある人物や著名人にアポイントを取り、インタビュアーとして意見を引き出したり、対談を通じて主張を伝えたりするのがインタビュアーとしての記者の仕事です。単に事実をレポートするのではなく、記者自身の知見や批評を加えて分かりやすく伝えることが重要です。

近年ではインターネットメディアが広く普及したことにより、記者の仕事も細分化が進んでいます。記者はこれまで以上に自身が得意とする分野を持ち、付加価値の高い記事を執筆することが求められています。



ジャーナリストのやりがい・大変な点

ジャーナリストは大きなやりがいのある仕事であると同時に、さまざまな苦労や大変な面もある仕事です。職種や専門分野によって異なる部分もありますが、おおむねジャーナリストに共通するやりがいと大変な点について解説します。

ジャーナリストの仕事のやりがい

ジャーナリストは事件や時事問題の最前線で取材をし、まだ世の中で広く知られていない事柄を報じる仕事です。

読者や視聴者から「こんなことが起きているとは知らなかった」「今まで思っていたことを言語化してくれた」といった反響が寄せられることもめずらしくありません。

自分が書いた記事が多くの人に読まれ、情報を知るために役立てられていることは、ジャーナリストとしての大きなやりがいと言えるでしょう。


ジャーナリストの仕事の大変な点

ジャーナリストの仕事は基本的に1人で進めることになります。これは個人で活動するフリージャーナリストだけでなく、大手の報道機関に勤務する記者も同様です。

どんな人物にアポイントを取るのか、どこに取材に行くのか、何を報じるのかは、ジャーナリスト自身が判断し決定していくしかありません。

取材を申し込んでも断られてしまうことも多々ありますので、いかに取材先に時間を作ってもらい、記事にすることを了承してもらうかといった交渉力も求められます。

また、書いた記事の内容について批判的されることもあり得ます。

取材が不十分であったり情報に偏りがあったりすれば、自分が書いた記事のために誰かを傷つけてしまうことも考えられます。

このように、ジャーナリストの仕事は世の中に新たな情報を提供する影響力の大きさを持つ反面、責任も伴うことになります。



ジャーナリストの年収イメージ

ジャーナリストの収入源は、フリーランスであれば記事の原稿料、報道機関に勤めている人であれば給与となります。

年収に関しては個々人によって大きく差があります。とくにフリージャーナリストの場合、取材ができず記事が書けなければ収入はありませんが、ジャーナリストとして名前が売れ、「ぜひ取材に来てもらいたい」と言われるようになれば、捌き切れないほど多くの仕事を抱えるようになる場合もあります。

こうした事情から、ジャーナリストの年収は300万円を下回ることもあれば、成功しているフリーランス記者の場合は年収1,000万円を超えることもあります。
平均的な収入としては、年収300〜600万円の範囲と考えていいでしょう。

ジャーナリストを目指す人の大半は、仕事内容や仕事のやりがいに魅力を感じてジャーナリストの道に進むことを決意します。

そのため、得られる収入以上のやりがいや使命感を感じて日々の仕事に携わっている人が数多くいると考えられます。



2)ジャーナリストに求められる資質・能力

ジャーナリストになる上で必須の資格はありません。別の言い方をすると、何か特定の資格を取得すればジャーナリストになれるわけではありません。

資格と同様に「この能力があれば必ずジャーナリストになれる」という知識やスキルがあるわけではないのですが、「これだけは必ず持っていなくてはならない」という必須の資質・能力は存在します。

ジャーナリストを目指すにあたって必須の資質・能力としては、次の4つが挙げられます。

物事への強い関心と、それを探求していく力正義感と批判精神強靭な体力・精神力文章力・表現力
  • 物事への強い関心と、それを探求していく力
  • 正義感と批判精神
  • 強靭な体力・精神力
  • 文章力・表現力




物事への強い関心と、それを探求していく力

ジャーナリストは自分の専門分野について、世の中でまだ広く知られていない事柄を報じる仕事です。
そのため、専門分野に関する関心の高さや探究心の強さが求められます。常に情報を集め、動向を注視するアンテナの高さも不可欠です。

疑問点や不明点があれば、明らかになるまでとことん追究する一種の「しつこさ」も必要になります。たとえ取材を断られても、根気強く説得しなくてはならないこともあるでしょう。

取材する対象のテーマによっては、数か月間、あるいは数年間にわたって継続的に取材していくこともあり得ます。
長期間にわたってテーマを追いかけていること自体が報道の価値になることもあるため、根気よく取材を続けなくてはなりません。

テーマに対する探究心を持続させる上でも、物事への強い関心と情熱を持ち続けることはジャーナリストとして必ず求められる資質と言えるでしょう。



正義感と批判精神

ジャーナリストの仕事は、単に目の前で起きている事象をありのまま伝えることだけではありません。
どのような問題があり、それに対して記者自身はどう捉えているのかを伝える必要があります。物事を異なる角度から分析し、さまざまな意見や見解があることを踏まえて記事を書かなくてはなりません。

扱うテーマによっては、取材対象の不正や犯罪行為を曝いたり、権力に対するチェック機能の役割を果たしたりすることもあります。

そのため、マスコミは「第三の権力」と呼ばれることもあります。それだけ多くの人に影響を与える仕事という意味合いも込められた言葉と言えるでしょう。

自身が書いた記事が多くの人の目に触れ、社会的に影響を及ぼすことを強く自覚する必要があります。

その根底にあるのは、ジャーナリストとしての正義感や使命感であり、ときには批判精神をもって取材に当たることも求められるのです。



強靭な体力・精神力

ニュースバリューのある記事を読者に届けるには、情報が新しく、簡単には入手できないものでなくてはなりません。

ジャーナリストの取材が「夜討ち朝駆け」と形容されることがあるように、深夜や早朝など時間帯を問わず仕事を続けることもあります。

また、報道の最前線は危険な場面や場所であることも少なくありません。
代表的な例として戦場ジャーナリストが挙げられます。実際に戦地に赴き、戦地の実態や真実を自分の目で見る必要があるため、ときには銃撃戦に遭遇したり、人の死を目の当たりにしたりすることも考えられます。

ジャーナリスト自身も命の危険がある取材ですが、こうした場所に自ら赴くからこそ得られる情報も数多くあるのです。

こうした過酷な取材を続けるには、強靱な体力と精神力が必要です。取材で長期間にわたる出張となることも考えられますので、ジャーナリスト自身が健康面に問題を抱えていないことも重要な要素となります。



文章力・表現力

取材した事柄を原稿として形にするのがジャーナリストの仕事です。読者にとって分かりやすく、伝わりやすい文章を書けることは非常に重要です。簡潔かつ正確に、客観性をもって文章を構成する必要があります。

また、ジャーナリスト自身の視点や分析を加え、読者にさまざまな問いかけをすることも求められます。

そのためには、単に「整った正確な文章を書ける」能力だけではなく、適切な言葉を選ぶ表現力も求められます。言葉の選び方1つで伝わり方が大きく変わることはめずらしくありませんので、取材後の限られた時間の中で読者の心に残る記事を書けるかどうかは、まさにジャーナリストの腕の見せどころです。

記事としてどのように取り上げるのか、どういった切り口で報じるのかは、ジャーナリスト自身が考え、判断しなくてはなりません。
言われたことをこなすのではなく、自ら考え行動する主体性が強く求められる仕事と言えます。



3)ジャーナリストへの転職を成功するために、意識したいポイント3つ

ここまで見てきたように、ジャーナリストはハードな仕事であり、求められる資質・能力も多岐にわたります。

その一方で、世の中でまだ知られていない情報を届けるジャーナリズムは現在もなお根強い人気業種の1つです。
ジャーナリストに転職する場合、多くのライバルがいることを覚悟しておかなくてはならないでしょう。

そこで、ジャーナリストへの転職を成功させるために、意識しておきたいポイントをまとめました。とくに次の3点については、ジャーナリストを目指す上で重要なポイントとなります。

報道機関での実務経験自分だけの強みとなる専門分野を見つけておく業界知識の豊富な転職エージェントの活用
  • 報道機関での実務経験
  • 自分だけの強みとなる専門分野を見つけておく
  • 報道機関の業界知識や転職活動のノウハウがある、転職エージェントを活用しよう




報道機関での実務経験

ジャーナリストとして経験を積むために最適な方法としては、報道機関に入社して実務を経験することです。

全く実績のない状態で報道機関に入れるだろうか?と不安に感じるかもしれませんが、新卒で入社する場合と比べて中途採用は競争率が低く、未経験からジャーナリズムの世界に入りたい人にとって狙い目でもあります。

報道機関とは、狭い意味では新聞・雑誌・テレビといった業界を指します。ただ、近年ではWebメディアを主体とする企業も増えていますので、Web媒体も視野に入れて転職活動を進めるといいでしょう。

Webでも紙媒体でも、ジャーナリストとしての基本的な仕事の進め方に大きな違いはありません。最近では記者会見が行われる際、Webメディアが取材に訪れているケースも増えています。

記者クラブに所属していなくても全ての記者が会見に参加できるようにする動きは「記者会見オープン化」と呼ばれます。

首相官邸をはじめ各省庁では徐々に会見のオープン化が進んでいますが、一部の省庁では依然としてWeb専業メディアや動画配信メディアの会見参加を制限しているケースが見られます。

入社を希望するメディアが記者クラブに所属しているかどうかは、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。

報道機関への転職に、おすすめの転職エージェント

とくに業界未経験者がジャーナリズムの世界に転職しようとする場合、報道機関への転職支援に強いエージェントを活用することを強くおすすめします。

上記の記者クラブの件など、業界内での動向は一般向けに解放されている情報が限られており、最新の動きを知るには報道関連の企業への転職支援実績のあるキャリアアドバイザーにサポートしてもらうほうが確実だからです。

報道機関の求人は競争率が高くなりやすいため、非公開求人で人材を募集することも考えられます。各エージェントがどのような非公開求人を保有しているかは外部から分からないため、転職エージェントにはできるだけ複数登録しておくようにしましょう。

次に挙げる3つの転職エージェントは、報道機関への転職を検討している人におすすめのエージェントです。
各エージェントの強みを活かしたサポートを受けることで、転職成功率を高めることができるでしょう。

転職サービス 特徴

リクルートエージェント
・国内最大級の求人数・転職成功実績
・30万人を転職に導いた独自のサービス

doda
・企業からのスカウトメールが多い
・経歴書添削・面接対策に力を入れている

マスメディアン
・広告・Web・マスコミ専門職に強い転職サービス
・業界に精通したコンサルタントによる充実のサポート



リクルートエージェント

転職エージェントならリクルートエージェント。非公開求人からご希望に沿った求人をご紹介。転職エージェントがあなたの転職を成功に導きます。
サービス名 リクルートエージェント
特徴 転職後の利用者満足度によると、99%の方が「満足」!20代~40代まで幅広い利用者の方からの高い満足を実現する、業界最大手の転職エージェント。
企業名 株式会社リクルートキャリア(1977年11月)



doda

doda 転職なら、・・転職サイトdoda(デューダ)
サービス名 doda(デューダ)
特徴 全国対応、かつ国内トップレベルの膨大な求人数!

すべての業種・職種を網羅した求人情報だけでなく、キャリアアドバイザーの良質なサポートで、転職成功者の実績・評判が共に高い、初めに登録しておきたい鉄板の転職サービスです。
企業名 パーソルキャリア株式会社(1989年6月)



マスメディアン

ここだけの求人。ここだけの未来。マスメディアン。
サービス名 マスメディアン
特徴 マスメディアンは、広告・Web・マスコミ職種に特化した転職支援サービスです。
多くの実績と転職にまつわるノウハウにより、キャリアアップを目指す転職者をバックアップしています。
企業名 株式会社マスメディアン(2001年12月)




自分だけの強みとなる専門分野を見つけ養っていく

近年ではスマートフォンの普及によって、誰でも手軽に情報を収集することができる時代になっています。

大手メディアと比肩するレベルの個人メディアも数多く台頭しており、情報を発信することへのハードルは昔と比べて格段に低くなっていると言えます。情報の発信は報道機関だけが持つ特権ではなくなりつつあるのです。

こうした時代にジャーナリストを目指すのであれば、自分だけの強みとなる専門分野を持っておくことは必須です。

たとえば経済分野の記者を目指す場合、経済全般をカバーしようとするのではなく、FinTechの最新動向に誰よりも詳しい記者になることを目指したほうが、既存の経済分野の記者との差別化につながるでしょう。

得意とする専門分野は、これまでのキャリアや経験に関わるもののほうが説得力を持ちます。前職までで経験してきた職務の中から、他の人に負けないような専門分野を見つけられるよう、キャリアの棚卸しを念入りに行っておきましょう。



ネットワーク、人脈を築く

ジャーナリストが取材を申し込む場合、基本的にはアポイントを取ることから始まります。

このとき、取材したい人物や団体に取材を承諾してもらえる場合もあれば、断られてしまう場合もあります。
自分は取材を断られてしまったのに、別の記者は取材を承諾してもらうことができ、記事にできたというケースも出てくるでしょう。

では、なぜ取材を承諾してもらえる記者と、断られてしまう記者がいるのでしょうか。
それは、ジャーナリストとしてのネットワークや人脈による部分も大きいと言われています。業界の有力な人物にコネクションがあれば、独自に取材させてもらえることもあるからです。

このように、ジャーナリストの仕事はネットワークや人脈がものを言う一面があるため、時間をかけて信頼を得ていく粘り強さが求められます。

信頼関係は一朝一夕に築けるものではないため、ジャーナリズムの世界に入ると決意したのであれば、その道で長く仕事を続けて行く覚悟を決めておく必要があるでしょう。



まとめ)ジャーナリストを目指すなら中長期的なキャリアの視点を持とう

ジャーナリストは、培ってきた経験や築いてきた信頼関係がものを言う仕事です。報道機関に転職したとしても、転職後すぐに取材をこなせるわけではありません。

経験を積み、実績を作る中で徐々にジャーナリストとしての力をつけ、ゆくゆくは独立を目指すことになります。このように、ジャーナリストを目指すのであれば5年、10年といった中長期の視点を持ってキャリアプランを考えておく必要があります。

一方で、自分にとってずっと追究し続けたいテーマが見つかれば、ジャーナリストの仕事はライフワークとなり得る大切なものになるでしょう。

これからジャーナリストを目指す人は、ぜひこうした先々の展望を持って転職活動にのぞんでください。あなただからこそジャーナリストとして追究し続けられる、そんなテーマが見つかることを願っています。



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