転職の給与交渉の言い方・タイミングは?希望する年収を得るためのポイント4点
[最終更新日]2023/01/26

中途採用は新卒採用とちがい、採用される人によって条件が異なります。入社を希望する人の実績やスキルに応じて、同じ職種で採用される場合でも給与条件が異なるケースはめずらしくありません。
転職者としては、できるだけ好条件で採用されたいと考えるのは自然なことです。そのため、中途採用の選考では給与を交渉してより良い条件にしてもらうことが重要、などと言われています。
目次
1)そもそも、給与交渉はしてもいいの?
はじめに、根本的なことから考えていきましょう。
採用選考においては、給与条件を交渉しても問題ないのでしょうか。求人情報には給与条件や年収モデルが示されているため、採用されれば求人の内容通りの条件になると考える人が多いはずです。
企業に対して給与交渉をすることは失礼にあたらないか、どのタイミングで給与交渉をすべきなのか、といった点について見ていきます。
転職者から給与交渉を持ちかけるのは問題ではない

中途採用の選考において、給与交渉を転職者の側から持ちかけるのは決して特別なことではありません。
冒頭で触れたように、採用する人材ごとに条件を変えることは十分にあり得るわけですから、見方を変えれば交渉の余地が残されていることになります。
「求人に給与が掲載されているのに、条件を引き上げるのは気が引ける」「傲慢だと思われないだろうか?」と心配になるかもしれませんが、給与交渉を持ちかけること自体は問題ありません。
むしろ、いったん給与条件を提示されて入社が決まると、入社後に給与条件を変更してもらうのは難しくなります。
採用プロセスだからこそ給与交渉が可能なのであり、より良い条件を提示してもらうチャンスと捉えることもできるのです。
給与交渉のタイミングは一次・二次面接時がベスト

給与交渉を行うタイミングとして最も現実的なのは面接の場です。交渉と聞くと、採用が決定してから話し合うことをイメージするかもしれませんが、採用が決まった時点で給与条件も確定しているのが一般的です。
給与交渉をするのであれば、それよりも前の段階で切り出しておく必要があります。
ベストなタイミングは一次面接または二次面接でしょう。
給与条件を企業側から提示されるケースと転職者の側から切り出すケースが考えられますが、交渉するかどうかに関わらず給与の話が出なければ質問しておいたほうがいいでしょう。
このとき、企業側が示した給与が想定よりも低いと感じた場合は交渉する必要があります。選考が終了してから内定承諾後に交渉することもできないわけではありませんが、あくまでラストチャンスと考えておきましょう。
内定を承諾する段階になって条件を大幅に引き上げるのは現実的ではないからです。
できれば面接の段階で交渉を済ませ、企業と転職者の双方が合意した上で内定に至るのが理想です。
2)タイミングや状況次第ではNG?給与交渉の失敗パターン
給与交渉が可能とはいえ、どんな状況・タイミングで給与交渉を切り出してもいいわけではありません。
適切でない場面で交渉を始めようとすると、採用担当者の心証を悪くしたり、最悪のケースでは採用そのものを見送られてしまったりする可能性も全くないとは言い切れません。
そこで、給与交渉をしないほうがいい「NGパターン」について解説します。次に挙げる3パターンに当てはまる場合は、給与交渉をしないほうが無難でしょう。

- 未経験の分野で「前職と同じかそれ以上」の額を望んでいる
- 一次・二次と進み、最終面接で初めて給与交渉を行う
- そもそも、給与交渉自体が通用しない企業だった
未経験の分野で「前職と同じかそれ以上」の額を望んでいる

未経験の業界や職種にチャレンジしようとしているとき、採用担当者から見て応募者の能力は「未知数」です。
採用に踏み切るにはある程度のリスクを覚悟しなくてはなりませんので、採用時点での給与には先行投資的な意味合いもあるでしょう。
ところが、未経験であるにも関わらず「前職と同じ」あるいは「前職以上」の給与額を望んでいるとなると、企業としては取れたはずのリスクも取れなくなってしまいます。
同じ条件で人材を採用するのであれば、業界・職種の経験者を探したほうがリスクを抑えられるのは明白だからです。
未経験の分野へキャリアチェンジするのであれば、前職よりも給与額は下がる可能性が高いと考えておいたほうが無難です。
より高い給与を望むのであれば、入社後に努力して認めてもらうなど、長い目でキャリアを見通したほうが得策と言えます。
一次・二次と進み、最終面接で初めて給与交渉を行う

面接を実施する回数は企業によってまちまちですが、二次面接の次が最終面接のケースが多く見られます。
最終面接はその名の通り、企業・転職者双方の最終的な意思確認の場として設けられていることが少なくありません。採用条件に関しては、それより前の段階で合意しているものと見なされているのが一般的です。
つまり、最終面接はすでに給与交渉を切り出す段階ではないため、ここで交渉を切り出してしまうと「今ごろ何を言い出すのだろう?」と不審に思われてしまう恐れがあるのです。
最悪のケースでは、採用担当者や経営陣が心証を悪くしたり、条件が折り合わなかったと判断されたりすることで、内定を撤回される原因にもなりかねません。
最終面接での給与交渉は避けるべきであることを念頭に置くようにしましょう。
そもそも、給与交渉自体が通用しない企業だった

企業によっては給与テーブルが設けられており、採用する職種やポジションに応じて給与額を決定しています。この場合、すでに給与額は確定していますので、改めて交渉する余地はほぼ残されていないと考えられます。
また、既存の社員や直近で採用した社員とのバランスを保つため、企業が提示した給与条件に合意してくれる人材を求めているケースもあります。
こうした企業の面接で給与交渉を切り出してしまうと、「求める条件に合わない」と判断されてしまう恐れがありますので注意が必要です。
給与交渉が通用しない企業の場合、採用時の給与額を企業側から転職者へ伝える傾向があります。選考中に給与額を提示されたら、交渉自体ができない可能性があると考えたほうが無難でしょう。
3)給与交渉を成功させるための4つのポイント
給与交渉の失敗パターンに該当していないのであれば、できる限り給与交渉をしたほうが好条件で転職できる確率が高まります。
実際、交渉したことでより良い条件を提示してもらえる可能性は十分に考えられます。
ただし、給与交渉を切り出すことで雇用条件の見直しを要求するわけですから、相応のハードルがあることは間違いありません。給与交渉は決して簡単ではなく、交渉したからと言って必ず成功するものでもないのです。
そこで、給与交渉を成功させるために重要となる4つのポイントを押さえておきましょう。

- 自身の希望額と妥協できる最低ラインを決めておく
- 業界の給与水準と、自身の市場価値を明確にしておく
- 給与交渉に足る根拠を説明できるようにしておく
- 給与交渉は転職エージェントに代行してもらうことができる
自身の希望額と妥協できる最低ラインを決めておく

給与交渉は、自分の中で基準を決めて切り出すのが鉄則です。
「できれば高いほうがいい」といった曖昧な感覚で交渉してしまうと、逆に想定よりも低い給与額を提示された場合にどこまで妥協していいのか判断できなくなってしまうからです。
あらかじめ決めておくべきことは2つあります。
- 希望額(満足できる給与額)
- 最低ライン(ここまでなら妥協できるという金額)
基本給だけでなく、各種手当や年間賞与、標準的な残業時間を織り込んだ残業代も含めて検討するのが理想です。
月給ベースでは魅力的な条件に見えても、賞与が少ないために年収は想定よりも低かった、といった失敗を招かないよう、年収も含めて希望額と最低ラインを満たしているか確認しましょう。
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業界の給与水準と、自身の市場価値を明確にしておく

提示する給与額が業界の水準に対して高めであるか低めであるかによって、交渉がスムーズに進むかが決まります。
業界の給与水準よりも高めの条件を希望するなら、それだけ人材価値を高く評価してもらう必要があるはずです。
逆に、十分なスキルや経験があるにも関わらず給与額の相場を知らなかったために低すぎる条件で交渉してしまうと、非常にもったいない結果にもなりかねません。
適正な希望給与額を提示するには、自身の市場価値を把握しておく必要もあるでしょう。
前職までで挙げてきた実績や身につけたスキルがどう評価されるのか、現在の立ち位置を客観的に分析しておきましょう。
市場価値の確認方法
人材の「市場価値」とは、お金や株価のような「誰もが共通認識を持てる価値」ではなく、その市場(業界、または個別企業)で「この人はこれだけの活躍をしてくれる」という客観的な評価をもって導き出されるものです。

そのため、転職においてあなた自身の市場価値を確認する際は、まずは「自分自身を知る」、そして「企業の求めていることを知る」という以下のプロセスが求められます。
転職時の市場価値を行う際のプロセス
市場価値を自身で確認していくことへの難しさを感じる方は、いちど転職エージェントに相談してみると良いでしょう。
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市場価値を分析した結果、求人に示されている給与額で十分と思えるようなら、無理をしてまで給与交渉に持ち込む必要はありません。
給与交渉に足る根拠を説明できるようにしておく

給与交渉を切り出す以上、条件を引き上げて採用するメリットを伝え、納得してもらう必要があります。
給与は一度決定すると簡単には引き下げられないため、企業側も採用時点での給与額を慎重に判断します。
条件を見直すに足るだけの根拠が示されてはじめて、採用時の給与引き上げを検討してもらえると考えるべきです。
給与交渉時に提示できる根拠としては、次のものが挙げられます。
- 前職まででどのような成果を挙げてきたか
- どのような業務知識やスキルが身についているか
- 入社後、どのような成果を挙げられるか
これらの根拠は、いずれも具体性があることが大前提です。
「入社したら精一杯がんばります」「努力家です」といった抽象的な自己アピールによって、給与条件の引き上げというシビアな交渉を成功させるのは現実的ではありません。
事前にキャリアの棚卸しを行って、上記に挙げた根拠を自信を持って伝えられるように準備しておくことをおすすめします。
補足:キャリアの棚卸しについて
キャリアの棚卸しとは、「これまでの自分のキャリアで何をやってきたのかを全て洗い出すこと」です。

「キャリアの棚卸しをしましょう」と聞いても、具体的にどう進めるかパッと思いつかない人もいると思います。
そんな際は、以下の手順で進めてみてください。
- これまで経験した業務をすべて書き出していく
例)「営業事務作業、企画書・提案書の作成、サービス進捗のデータ入力」等 - 書き出した業務について、それら業務に求められる知識・スキルは何かを考える
例)「営業事務作業」=ヒアリング力、数値管理能力、PC操作の知識等 - 出てきた知識・スキルの中で、「これからも続けていきたいこと・伸ばしていきたいこと」が何かを考える
- それらを実現できる働き方について考える
特に転職前においては、キャリアの棚卸しは是非やっておきたいところです。
キャリアの棚卸しの進め方については、以下記事で詳しく紹介しています。興味のある方は併せてご覧ください。
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給与交渉は転職エージェントに代行してもらうことができる

給与交渉にはリスクが伴います。
企業側が想定する条件とかけ離れた希望額を提示したことで、その瞬間から面接の空気が重くなってしまったり、最悪のケースでは不採用と判断される直接の原因となったりすることも考えられるからです。
給与交渉は転職活動の中でも非常にデリケートな部分で、ハイリスクな申し出と言えます。
給与交渉をより確実に、リスクを抑えて進めたいのであれば、転職エージェントに代行してもらうほうが現実的でしょう。
転職エージェントは企業と転職者の間に入り、給与交渉を含めて代行してくれます。
転職市場における人材価値を見抜くプロがサポートしてくれますので、採用担当者の心証を害することなく交渉を進めることができるでしょう。
4)給与交渉を行ってくれるおすすめ転職エージェント
給与交渉を代行してもらうのであれば、しっかりとした実績のある転職エージェントを活用することをおすすめします。
給与交渉は担当アドバイザーの力量に左右される部分も大きいため、給与交渉に成功した実績のあるアドバイザーに担当してもらうほうが確実だからです。

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国内の代表的な転職エージェント
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![]() パソナキャリア |
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まとめ)給与交渉はシビア。それでも試みる価値あり!

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企業側はさまざまな判断のもとに給与額を提示しているはずですので、交渉に持ち込むのは決して簡単なことではありません。
交渉の仕方を誤ると、企業側の心証を害したり、場合によっては採用の取り消しにつながったりすることもないとは言えないのです。
このようにシビアな一面のある給与交渉ですが、条件を交渉できる余地があるようなら交渉を試みる価値はあります。
自身の人材価値を余すことなく理解してもらうためにも、今回解説してきたポイントを押さえて給与交渉に挑戦してみましょう。
交渉が無事に成立し、十分に納得できる条件で新たなキャリアのスタートを切れるよう願っています。